Cybertruck分解で見えたTeslaの大胆設計、座席を電池に固定米Tesla（テスラ）の「Cybertruck（サイバートラック）」分解作業は、座席やセンターコンソールなどの内装部品をひと通り取り出した後に、電池パックの分解に取り掛かった。車内から固定している10本のボルトと、外周を底面から固定している数十本のボルトを外すと、電池パックを取り外すことができた（図1、２）。
Teslaは今も先端か、「Cybertruck」徹底分解スタート
新型の電動車両を独自に分解調査する企画の7弾。今回、日経クロステックと日経BP総合研究所のプロジェクトチームが選んだ電気自動車（EV）がCybertruckである。Tesla車の分解調査は、2019年に実施した「Model 3（モデル3）」「Model S（モデルS）」以来である。 TeslaがModel 3から導入したEV専用プラットフォーム（PF）や電気/電子（E/E）アーキテクチャーなどは、自動車メーカー各社に大きな衝撃を与えた。内製開発した高性能SoC（System on a Chip）を中核に据えた車載コンピューターを見て、ある国内自動車メーカーの技術者は「うちの会社にはできない」と白旗を揚げた。 それから時は流れ、Teslaは競合から追いかけられる存在になった。2024年は約178万台を販売し、EV市場では世界首位だ。それでも、前年比では販売台数が1％減となるなど、勢いには陰り
共同発表：走行中の自動運転センサーを長距離から無効化できることを発見～脆弱性を明らかにし、より安全な自動運転車両の開発に貢献～
慶應義塾大学 理工学部 電気情報工学科の吉岡 健太郎 専任講師、同 大学院修士課程の速川 湧気さん、鈴木 諒さんらと、カリフォルニア大学 アーバイン校のアルフレッド・チェン 助教授、同 大学院博士課程の佐藤 貴海さんは共同で、自動運転車両のＬｉＤＡＲセンサーシステムにおける新たな脆弱（ぜいじゃく）性を発見しました。本研究チームは、高速走行中の車両のＬｉＤＡＲセンサーが長距離から無効化可能であることを世界で初めて実証し、安全な自動運転の実現に必要な対策を提示しました。 自動運転技術は私たちの未来社会を大きく変革するポテンシャルを秘めていますが、その安全性の向上が不可欠です。本研究では、高速走行車両のセンサーを追従可能なシステムを開発し、６０キロメートル毎時で走行中の車両に対して１１０メートル離れた地点からセンサーを無効化できることを確認しました。また、最新のＬｉＤＡＲセンサーに対しても、既存
ラリージャパンで競技区間進入の一般車、スタッフの制止振り切り検問突破していたことが明らかに。実行委員会は被害届を提出予定
愛知県・岐阜県を舞台に開催されている世界ラリー選手権（WRC）最終戦ラリージャパン。競技3日目、11月23日（土）のSS12では競技区間に一般車が侵入したことでステージがキャンセルされたが、ラリージャパン2024実行委員会はプレスリリースを発表してこの事案の詳細を明らかにした。 リリースによると、事案が発生したのは23日の午前10時34分頃。岐阜県恵那市山岡町田沢付近で、一般車がスタッフの制止を振り切って検問を突破。競技コース内へ入っていったのだという。声明に記されている概要は以下の通りだ。 1. 明智方面から一般車両1台が検問にて一時停止 2. 制服警備員を含む現場スタッフ5名が検問所において通行証を確認 3. 通行証が無いため、既にラリー競技を開始し交通規制を実施している旨を運転手に伝える 4. しかし、運転手が車を急発進させ検問所を突破し、そのまま競技コース内へ進入 5. 競技スター
苦境の日産自動車、挑むサバイバルプラン 指示待ち風土払拭へ - 日本経済新聞
日産自動車は世界で生産能力や人員の削減を実施する。7日発表した2024年4〜9月期の連結純利益は前年同期比9割減となり、立て直しへ合理化策を打ち出した。不振の要因にカルロス・ゴーン元会長時代から変わらぬ経営風土がある。トップダウンによる「指示待ち」が今も染みつき、業界の激変に対応できず苦境を招いた。【関連記事】通期の下方修正は2度目「2度にわたる下方修正となり、非常に大きな責任を感じている
デンソーの統合ECU戦略、基板抜き挿しでカスタマイズ
デンソーはソフトウエア定義車両（Software Defined Vehicle：SDV）に向けて、複数の基板を必要に応じて選択的に「抜き挿し」できる統合ECU（電子制御ユニット）を開発する。複数のドメイン（領域）を1つのECUで処理するが、各ドメインに対応する基板は集約せず分けるのが特徴だ。各ドメインにおける技術進化のスピードの違いや、自動車メーカー、車種によって異なる統合化のニーズを吸収できるようにする。 デンソーは2024年7月、ソフトに関する戦略説明会を開き、統合ECUの開発などについて説明した。登壇した同社上席執行幹部・Chief Software Officer（CSwO）の林田篤氏は「（統合ECU開発では）限られたハードウエアの中にソフトを入れ、品質とコスト、性能の3つを両立させることが非常に重要だ」と強調した（図1）。
ボルボ、30年までの全新車EV化を撤回 需要低迷で - 日本経済新聞
【ロンドン=湯前宗太郎】スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーは4日、2030年までに全新車を電気自動車（EV）とする目標を撤回すると発表した。EVへの需要の伸び悩みや各国政府の補助金の打ち切りなど、事業環境が厳しくなっていることが背景にある。従来目標では30年までに新車をすべてEVにするとしていた。今回、30年までに販売する新車の9割以上をEVかプラグインハイブリッド車（PHV）とし、最
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ついに登場したトヨタの新型クラウン エステート 富士ショートサーキットでプロトタイプ試乗
日産、横浜みなとみらいで無人運転走行 市街地では日本初
Xユーザーの田中大介/チューリング株式会社COOさん: 「自動運転のレベル分けって今この瞬間めちゃくちゃミスリーディングなんだよな。特にレベル3がいただけない。例えばTeslaFSDや中華プレイヤーの車みたいに市街地で目的地までほぼ無介入でいける運転支援は定義上はレベル2+なんだけど、ユーザー目線では明らかに今世の中にあるレベル3よりも価値が高い。 https://t.co/hdmEWhqgFh」 / X
テスラの世界販売が初の減少､24年1%減 中国BYDが肉薄 - 日本経済新聞
BYD世界販売4割増の427万台 24年、PHV刷新寄与 - 日本経済新聞
ホンダ･日産が経営統合へ 持ち株会社設立､三菱自動車の合流視野 - 日本経済新聞
ドイツのボッシュ、従業員最大5500人を削減 自動車産業が低迷 - 日本経済新聞
テスラ、3万ドル以下の自動運転タクシー 26年生産開始 - 日本経済新聞
テスラ、450万円の完全自動運転車「サイバーキャブ」 26年発売
中国EVで利益あるのは「2社だけ」、海外進出に活路と現地専門家が指摘
電気自動車失速、水素使用の燃料電池車見直しの契機に トヨタとBMW全面提携 - 日本経済新聞
ホンダと日産、EV部品・車載ソフト統一 三菱自も合流 - 日本経済新聞
不正に揺れるトヨタ、会長「今の日本は頑張ろうという気になれない」：朝日新聞
