昔は本当に諦めグセがついているくらい、すっぱりと諦めていた宮澤崇史です。 諦めること。 特にヒルクライムをイメージしてもらえると、わかりやすいかもしれない。 集団で走っていて、特段にペースが上がったり、アタックがあったわけでもないけど、自分がキツさに我慢できなくなって遅れてしまう、あの光景だ。 レース中は勿論のこと、トレーニングでもそういった状況を毎回経験している選手は少なくないだろう。 諦める時には、何かしらの諦めポイントがある。 いわゆるリミッターというやつだ。 このリミッターはいつも同じ場所で同じようにやってきて、「キツイ、キツイ、痛い、苦しい、あ、あ、もうついていけない、あ〜〜〜〜〜〜、ダメだ。。。」といった具合に脳内を駆け巡り、千切れていく。 これが毎回毎回、同じように、同じようなタイミングで襲いかかってくるわけだ。 そしてリミッターは中々上がらず、諦めグセがついてきて、諦めの悪

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Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals

総務省は2019年6月18日、携帯電話の値引きや違約金についてルールを決める有識者会合を開いた。委員から総務省案に異論は出ず、通信契約とセットでの端末値引きは上限2万円、契約期間で拘束する場合の違約金は最大1000円とすると決まった。 これまで料金プランと端末値引きが複雑に絡み合っていた携帯料金。今後は簡素になると同時に「乗り換え合戦」につながる可能性もある。 プランは大きく2つ、2年で4000円の差 利用者からみると、今後の携帯契約は大きく2つに分かれる。「契約期間の拘束および途中解約時の違約金」があるプランか、ないプランかだ。 「拘束および違約金」があるプランの場合、期間は最大2年間で、途中解約した違約金は1000円までとなった。期間を縛る代わりに月額料金を安くできるが、その値引き額は「拘束および違約金」がないプランと比べて最大で月額170円までとなった。24カ月分で4080円であり、

いまコーヒー豆の先物価格が歴史的な安値水準となっています。豆が安くなれば、この先コーヒーが安く飲めるようになるかと思いきや、今後長い目で見れば需給が逼迫し、価格が上昇するという見方が出ています。歴史的安値も、危機の前触れにすぎないかもしれないというのです。いったい、コーヒーに何が起きているのでしょうか？（経済部記者 新井俊毅） ニューヨークの先物市場で取引されているコーヒー豆。この市場でも取引量が多い主要銘柄の１つですが、今、ここで異変が起きています。レギュラーコーヒーに使われる「アラビカ種」の価格が、ことし４月中旬に１ポンド＝86セント台前半まで下落し、実に13年半ぶりの安値水準となったのです。 コーヒー豆に何が起きているのか。 東京・港区のコーヒー専門商社「ワタル」で長年、相場の分析をしている小澤志朗さんをたずねました。小澤さんは足元の安値について、複数の原因が重なったためだと指摘しま

熊本空港（益城町）の民営化に伴い、県が熊本空港ビルディングの株式売却で得る収入約１５億円を、空港アクセス鉄道の整備費に充てる方向で検討していることが１５日、分かった。 益城町の土地区画整理事業など熊本地震の復旧・復興事業が継続する中、県財政への影響を極力抑えながら財源を確保するため、「臨時収入」の株売却益に注目したとみられる。 空港ビルは、県などが出資する第三セクター。７月にターミナルビルの運営権が「熊本国際空港株式会社」に移るのに合わせ、全株式を同社に売却する。国土交通省が設定した売却価格は５３億５千万円。２８・５％を保有する筆頭株主の県には、約１５億円の売却収入が生じる。 アクセス鉄道（約１０キロ）は、空港とＪＲ豊肥線三里木駅（菊陽町）を結ぶ計画で、整備費は現時点の見込みで約３８０億円。県とＪＲ九州は、整備費の３分の１を上限にＪＲが資金を拠出することで基本合意している。 県は国にも財政

米Teslaのイーロン・マスクCEOは6月17日（日本時間）、自身のTwitterアカウントに「私のTwitterアカウントを今しがた削除した」と投稿した。アイコンは真っ黒になっているが、18日時点でツイートやタイムラインは表示されており、実際には削除していないとみられる。 マスク氏のアカウント（日本時間18日午後1時時点）。一番上に表示されている「私のTwitterアカウントを今しがた削除した」という投稿は、19日までに削除された マスク氏はその直前、ゲーム「ニーア・オートマタ」の2次創作イラストを、作者の許諾やクレジットなしでTwitterに投稿して批判され、炎上状態になっていた。その批判に対抗して今回、「アカウントを削除した」とツイートしたようだ。 同氏は過去にも、他人が創作したイラストや写真を無断でツイートして批判を受けたことがある。また、Twitterでの発言に関連して米証券取引

野嶋剛（のじまつよし） 1968年生れ。ジャーナリスト。上智大学新聞学科卒。大学在学中に香港中文大学に留学。92年朝日新聞社入社後、佐賀支局、中国・アモイ大学留学、西部社会部を経て、シンガポール支局長や台北支局長として中国や台湾、アジア関連の報道に携わる。2016年４月からフリーに。著書に『イラク戦争従軍記』（朝日新聞社）、『ふたつの故宮博物院』（新潮選書）、『謎の名画・清明上河図』（勉誠出版）、『銀輪の巨人ジャイアント』（東洋経済新報社）、『ラスト・バタリオン　蒋介石と日本軍人たち』（講談社）、『認識・TAIWAN・電影　映画で知る台湾』（明石書店）、『台湾とは何か』（ちくま新書）、『タイワニーズ 故郷喪失者の物語』（小学館）、『なぜ台湾は新型コロナウイルスを防げたのか』（扶桑社新書）など。訳書に『チャイニーズ・ライフ』（明石書店）。最新刊は『香港とは何か』（ちくま新書）。公式HPは h

Quincyの或る日、僕らは砂埃と乳酸と恍惚の表情に溢れていたーー 2018年9月30日、アメリカ・カリフォルニア州Quincyという街で行われた自転車ライドイベント「Grinduro!」に参戦。その記憶を記しておく。 以前から憧れていたイベント、いろいろ縁あって奇跡の参戦が決まったのだ。 GrinduroはGiroが主催する実に様々な要素が詰まっている、まさに新しいタイプのレースイベント。 海外でのライドは初、飛行機輪行も初、初めてづくしな旅の記憶をどうぞ。 なお、今回撮影した写真はFlickrアルバムに高解像度のものがまとまっている。 いざQuincyに向けて出発、移動9月29日、成田空港。いよいよ出発の日。 事前に発送したバイクを大型手荷物に預け、搭乗手続き。 相変わらず国際線の行きは眠れない。。ほぼ目をつぶっただけで、寝てない状態で到着の時間を迎える。 ※準備までの顛末は別の記事で

こういうしょうもないフォローなんだか中傷なんだかをする奴ブコメにも一定数湧くけど発達障害と知的能力は別の話だよ 東大生にも発達障害者はいるし中卒にもいるだろうしもちろん高卒にも大卒にもいるだろう (大学中退ってパターンも少なくないだろうけど) いくら言語能力が高かろうが数学やら絵やらの才能に秀でてようが、それ自体は発達障害かどうかという話にはそこまで関係がない 得意分野とそうでない部分の差が激しいって要素はあるから完全に無関係とは言わないが、むしろその苦手な部分が問題になるわけだから重要な問題ではない

小売業の特徴は、いわゆる｢ニッパチの法則｣（売り上げを支える売れ筋商品は全体の2割という法則）。いかにして売れ筋商品の在庫を把握し、将来の需要を予測して、欠品なく並べ続けるかは生命線だ。 一方、ダイソーの特徴は、取り扱う商品点数が非常に多いことだ。 大創産業情報システム部課長の丸本健二郎氏によると、ダイソーは全世界27カ国で5270店に展開し、新商品は毎月約800。｢均一価格｣は日本と同じだが、価格レンジは各国地域の物価に合わせている。 こういう状況では、｢人間の能力では在庫を把握するのは難しい｣という前提に立って、丸本氏が取り組んだのが、POSデータの統計的解析から個店ごとの需要予測をして欠品をなくす｢自動発注システム｣（2015年導入）だった。 着想後、いくつかの店舗で試験的に導入したところ、着実に欠品率が下がり、｢チャンスロス｣が解消された。

企業が情報システムを活用する際、開発ベンダーとどうかかわっていくかは大きな課題だ。100円ショップ最大手のダイソーは、5,300店舗、7万アイテムもの商品点数があり、巨大なデータ量を取り扱う小売業だが、それまで外部ベンダーに外注していた社内システム構築を、2014年頃から内製に切り替えることに成功した。現在はAWSを活用し、商品管理システムをはじめとする情報システムの自社開発を行っている。同社情報システム部課長の丸本健二郎氏に、内製に至る経緯と同社が目指す次の一手を聞いた。（取材：MD NEXT編集長／鹿野恵子） 157億件のデータをどう処理するか ダイソーは、売上高4,548億円、店舗数5,270店、7万アイテムの商品を取り扱い、26カ国の国と地域に展開する国内最大手の100円ショップだ（2018年3月末）。同社が内製＆AWS活用に舵を切ったきっかけは、2014年に開始した自動発注システ

情報法制研究所（JILIS）は2019年6月15日、第3回情報法制シンポジウムを東京大学伊藤国際学術研究センターにて開催しました。 「海賊版サイト対策と静止画ダウンロード違法化問題」について報告したのは、小島立九州大学准教授。 海賊版サイト対策とブロッキングの問題から派生した、違法ダウンロード拡大問題。従来は音楽と映像に限定されてきたダウンロード違法化の範囲を静止画やテキストなど全てに拡大しようとする著作権法改正案。規制範囲が広すぎる、表現や研究、国民の日常利用が萎縮するといった問題を抱えていたあの法改正、結局最後はギリギリで阻止されました。 文化庁は議論を拙速に進行、その手法については当時批判の声も多く聞かれました。 あの問題について、文化庁文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会の委員も務めた小島立九州大学准教授が振り返ります。 違法ダウンロード拡大、攻防を振り返る 異例づくし、法