(英エコノミスト誌 2011年6月25日号) 企業は増え続ける米国の低所得者にサービスを提供することを学んでいる。 2006年にC・K・プラハラド氏が新興国の「ピラミッドの底辺に眠る富」という概念を世に広めて以来、経営学の権威たちは熱心にその説を唱えてきた。彼らは著書で、格安のインドの病院や100ドルのコンピューターを作る中国企業の話を書き連ねてきた。だが、そんな経営学の権威も、こと富裕国の低所得者層の話になると、途端に興味を失う。 それも分からなくはない。マクドナルドやウォルマートには、アラビンド・アイ・ケアやタタ・モーターズのようなエキゾチックな響きがない。ピラミッドの底辺を狙う西側の企業は華々しさに欠ける。 その多くは教育水準の低い交代勤務労働者に依存しており、中には、高利貸しや保釈金立替業などの裏社会に足を踏み入れているところもある。 だが、世界で最も裕福な先進国の1つである米国で