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ブックマーク / finders.me (5)

  • 「脱原発のドイツ」は特殊例にすぎない。「日本の電力問題」議論の何がすれ違っているかを解説します|FINDERS

    BUSINESS | 2023/05/04 「脱原発のドイツ」は特殊例にすぎない。「日の電力問題」議論の何がすれ違っているかを解説します 【連載】あたらしい意識高い系をはじめよう(41) Photo by Shutterstock 【連載】あたらしい意識高い系をはじめよう(41) 今日から3回に分けて、日の電力問題が混乱を続け、電気代の高騰や時々電力不足の節電要請などがなされるようになってしまっている理由について、初心者にもわかりやすく解説し、今後どうしていけばいいのか?を考える連続記事を書きます。 2023月4月15日に、 ドイツで稼働していた最後の原発3基が停止されて、「脱原発」が実現したことが話題になっていました。 SNSでは「ドイツはすごい。日は時代遅れの原発にしがみついて、世界から取り残されていく!」というような反原発派のコメントも多く見られました。 しかし、少し調べればわ

    「脱原発のドイツ」は特殊例にすぎない。「日本の電力問題」議論の何がすれ違っているかを解説します|FINDERS
    NOV1975
    NOV1975 2023/05/05
    今すぐビットコインの採掘を禁止するとかやったら効果ありそうな気もする。電力消費のほうがマッチポンプ感あるんだよな。
  • 「Facebook社のアプリをApp Storeから削除する」とApple社が警告。Instagramが人身売買に悪用|FINDERS

    LIFE STYLE | 2021/10/03 「Facebook社のアプリをApp Storeから削除する」とApple社が警告。Instagramが人身売買に悪用 Photo by Shutterstock 文:窪田みちる いまや、多くの人々にとってなくてはならない存在に... Photo by Shutterstock 文:窪田みちる いまや、多くの人々にとってなくてはならない存在になったSNS。スマホアプリを通じ、楽しんでいる人も多いだろう。 そんな中、Facebook社のアプリがApp Storeから削除されるかもしれない、つまりiPhoneiPadなどApple社のデバイスでFacebookやInstagramのアプリが使用できなくなる可能性があるという驚きのニュースが飛び込んできた。 中東の人身売買で使われていたFacebook社のアプリ 騒動の発端は、2019年に『BBC

    「Facebook社のアプリをApp Storeから削除する」とApple社が警告。Instagramが人身売買に悪用|FINDERS
    NOV1975
    NOV1975 2021/10/06
    そうすると、それが使えるようにしているプラットフォームであるiPhoneを社会から削除しなければならなくないですかね…
  • 「インターネットはすべてをフラットにする」はウソだった。ネットビジネスの不都合な真実を暴く『デジタルエコノミーの罠』【連載】高須正和の「テクノロジーから見える社会の変化」(10)|FINDERS

    EVENT | 2021/03/16 「インターネットはすべてをフラットにする」はウソだった。ネットビジネスの不都合な真実を暴く『デジタルエコノミーの罠』【連載】高須正和の「テクノロジーから見える社会の変化」(10) Photo by Shutterstock 高須正和 Nico-Tech Shenzhen Co-Founder... 高須正和 Nico-Tech Shenzhen Co-Founder / スイッチサイエンス Global Business Development テクノロジー愛好家を中心に中国広東省の深圳でNico-Tech Shenzhenコミュニティを立ち上げ(2014年)。以後、経済研究者・投資家・起業家、そして中国側のインキュベータなどが参加する、複数の専門性が共同して問題を解くコミュニティとして活動している。 早稲田ビジネススクール「深圳の産業集積とマスイノベ

    「インターネットはすべてをフラットにする」はウソだった。ネットビジネスの不都合な真実を暴く『デジタルエコノミーの罠』【連載】高須正和の「テクノロジーから見える社会の変化」(10)|FINDERS
    NOV1975
    NOV1975 2021/03/17
    10年前から言われてることの再確認ではある
  • オーストラリア政府、毒入りソーセージを飛行機から撒き、野良猫200万匹を駆除へ|FINDERS

    Photo By Shutterstock 文:岩見旦 オーストラリア政府は、固有種を保護のため、2020年までに野良を200万匹駆除する計画を立てている。しかし、その駆除方法の一つが極めて残忍であると批判を強めている。 毒入りソーセージで野良を駆除 その駆除方法とは、毒入りソーセージをべさせること。『ニューヨーク・タイムズ』によると、そのソーセージはカンガルーの肉、鶏の脂肪、スパイスやハーブから作られ、べると15分以内に死に至るとのこと。野良の生息地で1kmの間隔で、この毒入りソーセージ50個を飛行機から撒く。担当者は「このソーセージがの最後の事です」と語っている。 野良によるオーストラリア固有種の危機 は2世紀前、入植者によってヨーロッパからオーストラリアに持ち込まれた。それ以降、約20種の動物を絶滅させてきた。オーストラリア環境省の絶滅危惧種担当官のグレゴリー・アン

    オーストラリア政府、毒入りソーセージを飛行機から撒き、野良猫200万匹を駆除へ|FINDERS
    NOV1975
    NOV1975 2019/04/30
    誰が間違って拾い食いでもしてみたらどうか
  • 日本の大企業からイノベーションが生まれなくなった理由はほぼ解明できた|フィラメント代表・角勝|FINDERS

    EVENT | 2018/08/15 日の大企業からイノベーションが生まれなくなった理由はほぼ解明できた|フィラメント代表・角勝 日の大企業では、イノベーションが起きないと散々言われてひさしい。その対策として、企業の新規事業部が製品やサービスを開発... 日の大企業では、イノベーションが起きないと散々言われてひさしい。その対策として、企業の新規事業部が製品やサービスを開発する際、新しい風を取りこむため、オープンイノベーション、つまり外部の人間やアイデアを導入する企業も多くなった。しかし、スムーズに行くことばかりではなく、難航しているという声もよく聞く。株式会社フィラメントは、そんなオープンイノベーションの手法を使い、ハッカソンやアイデアソンなどのイベント企画をはじめ、新規事業創出や人材育成に関する社内制度の設計をサポートしている会社だ。その代表がイノベーションイベントのスペシャリスト

    日本の大企業からイノベーションが生まれなくなった理由はほぼ解明できた|フィラメント代表・角勝|FINDERS
    NOV1975
    NOV1975 2018/08/16
    トップページが重すぎて電波悪い状況で読めない。これがイノベーションか…/という与太はさておき、大企業ができるイノベーションって札束でぶん殴る以外は無いよね。役割が違うし。
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