インフレと金利：中央銀行が取るべき道：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年3月29日号） 超低金利と決別するためには、インフレ昂進が必要かもしれない。 一見すると、先進国の中央銀行は別々の道を歩んでいるように見える。堅調な成長を示す統計に励まされ、イングランド銀行と米連邦準備理事会（FRB）は金融緩和政策からの出口に向かって足を引きずりながら歩いている。市場はジャネット・イエレン氏のFRB議長としての初の声明を予想外にタカ派的だと受け取った。 対照的に、欧州中央銀行（ECB）は、金融緩和に向けて舵を切っている。ブンデスバンク（ドイツ連邦銀行）のイェンス・バイトマン総裁は3月25日、ユーロ圏の経済をデフレの手から遠ざけておくためには、ECBはもっと力強い対応を講じる必要があるかもしれないと述べた。 当面続く低金利 だが、もう一度見てみると、これから先の道のりは先進国全体で似通っているように見える。低金利がこの先、見通せる限り広がってい
消費税増税を迎え、今後の経済・雇用動向を考える - 備忘録
４月１日に消費税率が５％から８％にアップした。これにより、４月以降の消費者物価に押し上げ効果が働く。ちなみに、２月の消費者物価指数（生鮮食品を除く総合、いわゆる「コア」）は、前年比１．３％の増加である。その内訳を寄与度でみると、生鮮食品を除く食料が０．２０、エネルギーが０．５１など、引き続き輸入物価の上昇にともなう部分が大きいが、それ以外の部分についてもこのところプラスが続いている。この傾向に、４月以降は、消費税率引き上げの効果が追加される。政府の経済見通しによれば、平成２６年度の消費者物価指数の上昇率は３．２％となっている*1。非課税商品があることなどから、税率アップ分の３％がそのまま物価上昇率に追加されるわけではないが、２％前後の物価の押し上げ効果が見込まれている。 この物価の押し上げ効果は、今後の経済・雇用動向にどのような影響をあたえるだろうか。まずは過去の事例をみてみたい。消費税は
東京、焼肉名店 10選 - Time Out Tokyo (タイムアウト東京)
マクロビ、ビーガン、自然食などが全盛の昨今だが、一方で肉食派にとっても東京はまだまだ魅力的だ。近年はユッケ騒動などで逆風にもあった「贅沢な外食の象徴」焼肉店もその一つ。タイムアウト東京では初の焼肉特集として、日夜焼肉店を行脚し、自らも狩猟免許を持ち上質肉を探求する「肉マスター」とともに名店といえる焼肉店10店舗を厳選した。オススメメニュー、焼き方なども記載してあるので、是非家族や友人、恋人を誘って極上の一枚に巡り会ってほしい。 篠崎『焼肉ジャンボ』 オススメメニュー：ロース 一人あたり予算目安：6000円～8000円 江戸川区の住宅街にある、地元のファミリー層から焼肉マニアまで、すべての焼肉好きを満足させる焼肉店。まず最初に食べる肉には『ハツ』を。脂肪分のない純粋な筋繊維なので、クセがなく非常に食べやすい。あっさりとした肉が好きな人には『ロース』がオススメ。さっと火を通すと、柔らかくて
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