10年モノのインフラを3年がかりでカイゼンした - Qiita
CI いちおうJenkinsが立ってました。失敗して赤くなってるジョブが大半で、かといって誰が治すわけでもなく、よくわからないけど失敗したり成功したり、とにかく不安定でした。 CloudWatchのメトリクスで眺めて、EBSのIOPSクレジットの枯渇から激遅になって、Jenkinsジョブのタイムアウト設定で失敗になる、まで明らかにしました。その時の対処は、IOPSクレジット上限サイズの1TBのSSDのEBSを付けることと、同時並行で動けるJenkinsジョブ数に上限を設けることで、落ち着くようになりました。 とはいえ「Jenkinsおじさん」問題があるので、CIをどうにか民主化する必要があります。SaaSから検討して、TravisCIとCircleCIが最終候補になって、トラブルシュートをSSHでできるのを決め手に、CircleCIを導入しました。 8月末にCircleCI1.0が死んだと
なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因”
――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない
職員の残業代 30年以上未払い 神奈川 二宮町 | NHKニュース
神奈川県の二宮町が職員の残業時間に独自の上限を設定し、上限を超えた分の残業代を30年以上支払っていなかったことがわかり、町は、労働基準法で請求できる過去２年間の未払い分について支払う準備を進めています。 それによりますと、二宮町では残業代が出ない管理職以外の職員の残業時間について、月20時間、年間240時間を独自に上限に設定し、上限を超えた分の残業代を支払ってきませんでした。 未払いの金額は昨年度では、管理職を除く職員183人中、上限を超えて働いた81人分の合わせて1300万円余り、資料が残っている過去５年分の総額はおよそ１億1300万円に上るということです。 町の条例では勤務時間外に働いた場合、残業代が支払われると定められていますが、町は人件費を抑えるため法的根拠なく上限を設け、少なくとも30年以上前から未払いを続けてきたということです。 町は労働基準法で請求できる過去２年間の未払い分に
新卒ですが精神が枯れました
精神が枯れたきっかけですが，全くわかりません．朝目が覚めて，有給を使っておやすみしていたけどやらなければいけない仕事があって，それを知覚した瞬間から胸が締め付けられるような気分になって，そのままずっとです．笑っちゃいますね． 新卒で夢だった業界に入って，研修ではすごい人達の話をたくさん聞けて，やっぱりいい会社入ったなぁ，幸せだなぁと思っていたら，配属先のプロジェクトで初月から残業が70時間超えていました．ちなみに先月は80時間です． こんな数字を見て「うわ，会社ブラックだね」と思われたくてこの記事を書いているのではないのです．これが楽しいやりたい仕事であるなら良かったのです．辛くても，達成感があったり，自分が関わったものが良くなっている実感があったり，自分のできることが増えていたり，そういうのだったら良かったのです． 変な話ですが，配属先のプロジェクトからは撤退戦の匂いしかしません．もう，
社員の「やる気偏差値」を算出 投資家などに提供 | NHKニュース
社員の「やる気」を指標化し、投資家などに公表しようという取り組みを東京の経営コンサルティング会社が始めました。 それによりますと「やる気」の指標化は、社員に会社の組織風土や制度、職場環境などおよそ130の質問をし、「満足度」と「期待度」を５段階で評価してもらい、結果を偏差値として算出します。 「満足度」だけでなく「期待度」も尋ねることで、社員が会社や上司などに求めていることや、社員がやる気を落としている要因などを分析できるということです。 コンサルティング会社は、この「やる気」の偏差値を格付けすることで、売り上げや利益などからはわからない会社の状態を表す指標として投資家などに活用してもらえるとしています。 開発した「リンクアンドモチベーション」の小笹芳央会長は「社員のやる気は経営陣も投資家にとっても重要な要素だが、決算書などでは見ることができない。多くの企業にニーズがあると思う」と話してい
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