2008年10月13日 12:00 【BBC NEWS】が伝えるところによると、オリジンを設立し『ウルティマ オンライン』をはじめとする『ウルティマ』シリーズの生みの親で自らを「ロード・ブリティッシュ」としてゲーム内にも登場させていることなどでも知られているゲーム開発者のリチャード・ギャリオット(Richard Garriott)が10月12日、ロシアの宇宙船ソユーズ(Soyuz TMA-13)に搭乗し、国際宇宙ステーション(International Space Station、ISS)に向かって旅立った。氏は今回の旅行(10日間の日程)に際し3000万ドル(30億円)もの費用を支払ったとのこと。なお彼の飛行で(一般人としての)宇宙旅行者は6人目になる。 すでに【『ウルティマ』の生みの父、リチャード・ギャリオット氏が国際宇宙ステーションの宇宙飛行士に決定】でお伝えしているように、リチャー

2008年06月14日 12:00 ゲーム製作販売中堅の【テクモ(9650)】は6月13日、自社株買いが終了したと共にその株式数に倍する手持ち自社株の消去を行い、さらに新たに自社株買いをすることを発表した。自社株買いを宣言しても実際には行わない企業が山ほどある中で、この速さは非常にレアなケースといえる。テクモは昨今、開発主力スタッフの一人板垣伴信氏との間で色々と「つばぜり合い」を交わしていることもあり、注目を集めている。 ●会社と開発スタッフのつばぜり合い、株価は下落 今記事ではテクモと板垣氏の「問題」について突っ込んだ考察をするつもりはないので簡単に流しておくと、ことのきっかけは『デッドオアアライブ』シリーズの開発の中心人物として知られている板垣氏が6月3日、報道機関に対して「報酬未払い」「退職せざるをえなくなった」などとするリリースを配信したことに端を発する(【GAME Watchの該

2008年05月25日 12:00 マイボイスコムが5月25日までに発表した調査結果によると、据え置き型・携帯ゲーム機で週一回以上遊ぶ人の割合は約3割であることが明らかになった。また、「現在使用している」ゲーム機でもっとも数が多いのは「ニンテンドーDS」｢プレイステーション2」の順で、そこからやや数を下げて「Wii」「プレイステーションポータブル」が続いているというデータも出ている。旧世代機ともいえる「プレステ2」が健闘しているようすがうかがえる(【発表ページ】)。 ●「週一以上自宅でゲーム」は3割 今調査は5月1日から5日までの間、インターネット経由で行われたもので、回答者数は1万4373人。男女比は46対54で、年齢階層比は30代がもっとも多く37％、次いで40代の29％、50代以上の17％など。 場所を家庭に限定し、パソコンや携帯電話のアプリゲームを除いた、純粋に「家庭内で据え置き型

2008年03月24日 06:30 先の【9つの「実は健康じゃない」健康食品】でも触れているが、アメリカ人は日本人以上に食に対して「極端な」ニーズがあるらしい。最近では健康ブームにあやかり、多種多様な「健康食品」が登場している。しかし栄養士のElizabeth Somer嬢によれば、それらの中にも「言葉のトリック」を巧みに用い「健康をうたっている食品だけど、実はだまされてるんだよ」的な食品が満ちあふれているという。彼女が指摘する「16種類の'そんなものを食べても健康にはならないよ'(Foods that fool、直訳では「だまされる食物」。意味的には「間違った常識で健康ぶっていた」「選択の仕方が間違ってるよ」)」とはどのようなものだろうか(【原文:Foods that fool】)。なお元の文章では具体的な商品名が多数挙げられているが、日本で販売されていないものも多いのでここではその多く

2007年12月24日 12:00 太陽電池開発のベンチャー企業である、アメリカ・カリフォルニア州サンノゼに拠点を置く【Nanosolar】は12月18日、銅とインジウムなどを使用しシリコンを使わない薄膜太陽電池の商品化に成功、実際に出荷を開始したと発表した(【発表リリース「Nanosolar Ships First Panels」】)。 リリースによればこの薄膜太陽電池にはツールの開発や各種試験、工場建設も含めて5年の開発期間がかかった。そして12月18日にドイツの発電所に対して初めての商品を出荷し、対価を受け取ったという。出荷先の発電所の詳細は【このリリースに記載されている】が、ドイツの太陽発電システムのメーカー Beck Energy社と共に、東ドイツにある発電所に太陽電池を供給。初期設置の発電量は1メガワットで、これは400世帯の住宅向け電力に相当するという。

2007年06月19日 19:30 先に【1月から所得税が減ってもぬか喜びはダメよ・「所得税マイナス」＋「住民税プラス」＋「定率減税廃止」＝「増税」】などで「国税(所得税)の一部の税源が地方税(住民税)に移るので、国税は減るけど住民税は増える。国税の減税効果と地方税の増税効果には半年ほど時間差があるので6月以降はまた騒がれるのでは」という記事を書いたところ、案の定【住民税倍増でクレーム殺到・税源移譲問題再考】にもあるように大きな問題として再浮上してきた。掲示板や野党系メディアでは諸手を挙げて大々的に報じている。それらの情報を見ると「住民税が2倍に増えた」「自営業者だから大変だよ」という話が特に目に付いた。「税源移譲分はプラマイゼロで定率減税分のみの増税のはずだが……」ということで調べなおして見ると、それらの話が理解できる事情がいくつか判明した。ざっとかいつまんでだが、まとめてみることにする

2006年03月29日 19:50 【NIKKEI NeT】によると、コンビニや弁当などの外食業界に、割り箸(はし)の値上げという新たな問題が浮上している。例えばある大手コンビニエンスストアでは2月下旬に、店舗向け割り箸の価格を、オーナーからの反対の懸念があったにもかかわらず15％上げた。また「ほっかほっか亭」を展開する【プレナス(9945)】も、この春に店舗へ販売する割り箸の価格を4割上げるという。これも元をたどれば「中国リスク」のひとつとのこと。 詳細は元記事を参照してほしいが、簡単にまとめると割り箸の輸入元の中国が日本に対し「5割値上げする。いうこと聞かないと輸出数量制限だ」と告知してきたことに事は始まる。現在割り箸のほぼ100％が中国産なので、拒否すれば割り箸不足に陥るため、聞き入れざるを得なかった。もともと10年前ほど前から中国は日本に割り箸を輸出しはじめ、この10年で4割ほど価