by John Voo 近年になって抗生物質に強い耐性を持つ「スーパーバグ」という細菌が数多く報告されていますが、淋病を引き起こす淋菌の中にもスーパーバグが登場しており、世界中に広まっています。WHOはこの「スーパー淋病」に対して、現在治療に用いられている抗生物質が効き目を生み出さないとして、新たにガイドラインを改訂しました。 WHO | Growing antibiotic resistance forces updates to recommended treatment for sexually transmitted infections http://www.who.int/mediacentre/news/releases/2016/antibiotics-sexual-infections/en/ Gonorrhea Is Becoming Untreatable, U.N.

国立がん研究センターは8月31日、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍あることを発表。科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」にアップグレードした。 この結果に伴い、がん予防法を提示するガイドライン「日本人のためのがん予防法」においても、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」から「避ける」へ文言が修正されている。 発がんに関わるリスク要因の評価は、世界各国のがん研究に携わる専門家が討議し、科学的に「確実」「可能性大」「可能性あり」「データ不十分」などいくつかの段階にランク分けされているが、国によって遺伝的背景や生活習慣が異なるため日本人の生活習慣や研究結果に基づいてがん予防を考える必要がある。今回の研究はそうした背景から日本人を対象として行われている。 研究方法は、日本人の非喫煙者を対象として受動喫煙と肺がんの関連を報告した426本の研究のう

１１月７日の予定だった築地市場の豊洲市場移転について３１日、東京都の小池百合子知事が正式に延期を表明した。ただ、都の予算や２０２０年東京五輪・パラリンピックに与える影響は大きい。 【豊洲市場を写真で見る】 　東京ガス工場跡地の豊洲市場予定地の地下水や土壌からは、環境基準値を大きく超える高濃度のベンゼンなどの有害物質が相次いで検出された。都は約８５８億円をかけ土壌汚染対策工事を施した。 都は地下水モニタリング調査を１４年１１月１８日から７回実施し、いずれも基準値を上回るベンゼンは検出されていない。今後は９月に８回目、１１月１８～２９日に最後の９回目が予定され、９回目の調査結果は１７年１月に出る。 小池知事は記者会見で「都民ファーストを大切にしなければならない。（モニタリングの）結果を見届けることは安全性の確認、説得力において譲れない」と強調した。 小池知事が設けるとした市場問題プロジェ

【AFP＝時事】悪性の顔面腫瘍で個体数が大幅に減少したタスマニアデビルは、非常に急速な遺伝子進化を通して絶滅の危機から立ち直りつつあるとみられるとの驚くべき研究結果が30日、発表された。 【図解】絶滅の恐れのあるオーストラリアの生物 　オーストラリアのタスマニア（Tasmania）島にのみ生息する、イヌほどの大きさの夜行性の肉食有袋類で絶滅危惧種に指定されているタスマニアデビルについて、20年前に顔面腫瘍が発生した前後の294個体のゲノム（全遺伝情報）を詳細に比較した結果、ほんの4～6世代の間に、7個の遺伝子に種全体に及ぶ適応進化が起きていることが明らかになった。7個のうちの5個は、哺乳類の免疫力とがんへの抵抗力に関連する遺伝子だ。 英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ（Nature Communications）に掲載された研究論文の共同執筆者で、米ワシントン州立大学（Washin

欧州単一通貨ユーロの紙幣とコイン（2001年12月18日撮影、資料写真）。(c)AFP/LEHTIKUVA/MARTTI KAINULAINEN 【8月26日 AFP】フィンランド政府は25日、全国民に毎月一定額を支給する「ベーシック・インカム（最低所得保障）」制度を試験的に導入する方針を明らかにした。労働年齢の国民から無作為に選んだ2000人を対象に、月額560ユーロ（約6万4000円）を給付する計画だという。 政府によると給付額は、昨年5月に就任したユハ・シピラ（Juha Sipila）首相の公約に従って決定した。実業家出身のシピラ首相は、ベーシック・インカムの導入が雇用促進や社会福祉制度の簡素化につながるかどうかを検証したい考えだ。 ベーシック・インカムをめぐってはスイスで6月、成人国民全てに毎月2500スイスフラン（約26万円）、未成年に同625スイスフラン（約6万5000円）を支

教育政策には、多分に権威のある人の、自分の経験に基づく発言が反映されるきらいがあります。 たとえば、経済財政諮問会議の議事録を見ても、教育再生が議論に上ったとたん、財務大臣や経済再生担当大臣など、およそ教育の専門家とは言えない人までもが、「私の経験によると」などと自分の経験談をもとに主観的な持論を展開しています。 一方、財政政策や経済政策について、文部科学大臣が「私の経験から」と発言する場面はこれまで見られていません。もしそんなことをしたら当然「それは主観に過ぎないのではないか」「そのこんきょは何か」と問われるに違ないからです。 このように、日本ではまだ、教育政策に科学的な根拠が必要だという考え方がほとんど浸透していないのです。 で、私はなんでも米国やら北欧のことを持ち上げる風潮は大嫌いなのですが、それでもこの件に関していえば米国の話が結構好きです。 米国は2000年代初めには、教育政策を

こんにちは、らくからちゃです。 ポケモンGOがリリースされてから、一ヶ月が過ぎましたが、皆さん進捗いかがでしょうか？こちらは、レベル16／捕獲数57で色々限界を感じ停滞中です。 ひところよりは、ポケモントレーナーの数も随分と減ったような気はします。ただ未だに信号待ち中や電車の中などで、ふと隣になった老若男女が、一生懸命モンスターボールの投擲作業にいそしんでいるのを見ると、ポケモンのコンテンツパワーって凄いもんだなあと改めて実感させられる日々です。 まさに国を上げた一大ブームとなったポケモンGOですが、日本でのリリース前から『歩きスマホ』による危険性が繰返し指摘されてきました。未だに電車に乗ると『位置情報を使用したゲームの操作で転落など思わぬ事故が...』といったアナウンスを耳にします。 歩きスマホの危険性については、もうミニにタコが出来るレベルで聞いてきましたが、実際どれくらい危険なんでし

UCLA社会学研究科Ph.Dコース修了。北海道大学助手、京都大学助教、早稲田大学准教授を経て、現職。実験ゲームや進化シミュレーションを用いて制度・文化の生成と変容を社会心理学・大脳生理学分野の視点から研究しており、それらの研究を活かして企業組織にも様々な問題提起を行なう。現在はニューロビジネスという大脳生理学と経営学の融合プロジェクトのディレクターを務めている。代表的な著書に『不機嫌な職場 なぜ社員同士で協力できないのか』（共著、講談社刊）。その他『ソフトローの基礎理論』（有斐閣刊）、『入門・政経経済学方法論』、『フリーライダー あなたの隣のただのり社員』 (共著、講談社)など多数。 ニューロビジネス思考で炙り出せ！勝てない組織に根付く「黒い心理学」　渡部幹 この連載の趣旨は、ビジネスマンのあなたが陥っている「ブラック」な状況から抜け出すための「心」を獲得するために、必要な知識と考え方を紹