近年、ネット上で進化心理学なる言葉を目にすることが増えた。進化による先天的心理現象は、例えばヘビ恐怖はサルの実験やヒトの実験である程度先天的と裏付けられており、科学的な研究対象となっている。 しかしながら、ある形質が何らかの淘汰圧で残ってきたということを論証するのは、直接的な実験は不可能で断片的証拠しか手に入らない過去から推測することになるので、困難である。ましてや現生の生物のある性質を演繹的に示すのはなお難しい。 以前書いた記事から例を持ってくれば、果実食を主張するフルータリアンは「サルだった頃は果実が主食だったのだから、人間は果実を食べるように進化してきたはずだ、ゆえに果実を食べるべきだ」と主張する一方、低糖質食を主張する人は「現生人類は狩猟採集民であり続けたのだから肉を食べるように進化してきたはずだ、ゆえに肉を食べるべきだ」と主張している。「このように進化してきたはずだ」式の主張はど

ニューヨーク・タイムズを読めば、弱者のトランプ支持の話もアイデンティティ・ポリティクスの限界論も載ってるよ 前回記事の最後に「アイデンティティ・ポリティクスは限界では」と書いたところ、その部分に出典が付いていない、というようなお話をいただいた。というわけで、そういう論調は米民主党内や支持層からも出てるよということを、代表的左派高級紙であるニューヨーク・タイムズの記事を中心に紹介したいと思う。 「弱者の支持を高めたトランプ」という世論調査 今回の米国大統領選では民主党のバイデンが勝利したが、アメリカの民主党支持メディアを見る限り、民主党側に完全勝利というムードはなく、民主党内の議論を見る限り一定の打撃を受けたという印象すら受ける。民主党支持の高級紙の代表格であるニューヨーク・タイムズを読んだところでは、以下の結果がムードに影響している。 1. 民主党は下院で議席増を見込まれながら、結果として

筆者は選挙が始まる前に、「大方バイデンが取りそうで、ラストベルトもバイデン支持が増えているが、一方でトランプがマイノリティの支持を伸ばしているので、それ次第ではトランプが勝つ可能性がある」というような話を顔見知りにしていた。 前回はトランプ当選の1年前に2014予備選の結果などからトランプの躍進を予測する記事を書いていたが、今回はトランプの勝利の目は薄いと思っていたので事前には書かなかったものの、結局選挙の勝敗が確定する以前に上記の話の「答え合わせ」が出たので、ちょっと書いておきたいと思う。 多勢としては白人＝トランプで非白人＝バイデンだっだが、トランプは相対的に非白人の支持を稼いだ 実は今年夏ごろから、非白人のマイノリティがトランプ支持に傾いているという話が、BBCやNYTで報じられていた。これはBLM運動が始まって以降に黒人がトランプ支持に流れだした、ということもあり、興味深い現象とし

思春期の自殺率が話題になっていたので、世界の統計を見てみたりしていた（完全に世間話の感覚で）。世界の15-19歳の自殺について1984～2002の単年度データをまとめたWasserman, Cheng, & Jiang (2005)、およびOECD加盟国の10-19歳の自殺について1994～2012の複数年データをまとめたRoh, Jung, & Hong (2018)では、日本の思春期の自殺率は集計対象国のほぼ平均に位置し、英仏伊西などの国は日本より良く、米豪加などの国は日本より悪い。また、隣接した国どうしでも大きく異なることがあり、オランダは良好でベルギーは悪く、北欧でもデンマークやスウェーデンは良いがノルウェーやフィンランドは悪いなどばらつきがあり、なかなか興味深いところである。 さて、その中でも目を引いたのはニュージーランドの突出した悪さで、日本の2～3倍に達する。これはツイッター

共働きが増えると猛暑日が増える。「風が吹けば桶屋が儲かる」のような話だが、現代の東京ではこれは2ステップで成り立っている。 1. 猛暑日が増えた一因として、湾岸に都市が集積し、その排熱により海風が遮られたことが挙げられる 2. 湾岸に都市が集積したのは、居住地の選択の幅の小さい共働き夫婦の需要によるものである 湾岸への都市集積は猛暑日を増やすまず確認したいのは、東京および関東の猛暑は基本的に都市的地域ほど激しいということである。この50年の上昇幅を線形補間の傾きから求めると、熊谷1.4度、東京1.0度、銚子0.8度、奥日光0.6度、三宅島0.4度となる。 都市的地域の気温上昇については、基本的に植物の減少やコンクリートやアスファルトの増加、あるいは都市そのものからの熱の排出によるヒートアイランド現象が原因と考えられている。そういったヒートアイランドの原因の一つとして、都市集積による海風流入

新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、個人的なフォロー推奨リストを参考にしていただけますと幸いです。 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 最近書いた記事では、「理論上、今の検査頻度では検査に感染拡大の抑止効果を期待できない」「感染拡大を防止できているところは行動制限によっているものと考えられる」としてきた。ここから何回か、この「行動制限」の内実について検討したい。 「隔離第一、検査は第二」の東アジア まず、学ぶ対象として、防疫に首尾よく成功している東アジア、特に台湾・韓国・ベトナムの例を検討

シーライオニングとは何か 最近「シーライオニングって何」という話が話題になっていた。これについて本場アメリカでどのように定義されているかを確認するため、ハーバード大学バークマンセンター"Perspectives on Harmful Speech Online: a collection of essays" (2017)収録のAmy Johnson "The Multiple Harms of Sea Lions" からテンプレ会話例を見てみよう。 "Where is the evidence for that opinion?" ... "But doesn’t [x] really mean [y]?" ... "What about [other issue]—how do you explain that?" ... "What’s wrong with a polite que

ドイツ新型コロナ対策チームの中心人物の一人、ウイルス学者のクリスティアン・ドロステン氏は、この数日スーパースプレッダーの存在に着目した見解を出している。この発言の背景になっているのは、スーパースプレッダーについて論じた最近のいくつかの研究である。これらの研究については、Science誌のドイツ特派員からの報告にまとまっている。 その中の一つ、スイスの研究チームによる数理疫学的な研究では、新型コロナウイルスは大量の二次感染を起こす少数の人と二次感染を起こさない多数の人に分かれ（dispersion parameter (k)が小さい）、インフルエンザとは異なる伝播様式なのではないかとしている。ロンドン大学衛生熱帯医学大学院(London School of Hygiene & Tropical Medicine; LSHTM)の研究チームは、R₀が1.4-12、kが0.04-0.2（95%信

多くの女性が仕事と育児の両立を望みながら、それを諦めている。近年、その原因として指摘されるのが、自ら家事・育児のハードルを上げすぎてしまい、リソース配分が偏ってしまうことである。これについて、簡単にメモ書きをしていく。 家事・育児のハードルを上げない 私が女性の社会進出について書き始めて以降、多くの女性に話を伺う中で、仕事と育児の両立に成功している人の少なからずが、ある程度質が下がる覚悟で家事の省力化をしている、ということが挙げられる。省力化については、食事は中食を積極活用する、食洗器などを積極導入する、掃除の相当分はルンバに任せてしまうなどしているし、部屋が雑然として生活のクオリティが下がるのもやむを得ないということを（夫婦で）受け入れている方も少なくない。主婦・主夫がこれをやるとパートナーからやっかみを言われがちだが、共働きならやむを得ないものと納得されるだろう。 育児方面では、教育マ

従前からの読者はご存知の通り、筆者はジェンダーギャップ指数を改善することを目的として、仕事への没入がどうしても要求されるリーダー職に女性が進出することを促進するため、女性稼ぎ手モデルの積極導入を提唱している。 リーダー職の滅私奉公性 私が女性稼ぎ手モデルを勧めるのは、ジェンダーギャップ指数の計測対象である社会的リーダー＝政治家や管理職は、どうしても仕事への没入を求められがちだからである。 リーダー職は多くの人にとって重要な方針を決める権限を預かっているがゆえにリーダー職なのであり、職業倫理として「滅私奉公」（※ここでの「公」は有権者や部下）が求められ、私事を優先すればどうしても「身勝手」との誹りを受けやすい。例えば、直近では伝染病の流行が危機的状況にあり、厚生労働大臣ともなれば多くの人の命を預かっている状態だが、ここで大臣がゴルフにでも出ていれば政治的スキャンダルになるだろう。最近環境相が

テレビに向かってブツブツしゃべるのと同レベルのブコメ はてなブックマークは議論するための仕組みが根本的に欠落している。ブコメに何を書こうが反論されることはない。このため、ブコメは反論されることを考慮していない言い捨てが当たり前の環境になっている。twitterでは公式アカウントに返事は絶対返ってこないのにリプを付ける人が、「テレビに向かって独り言を言うのと同じでは」と言われることがあるが、ブコメはそういう物言いを助長する――というよりそれしかできないメディアである。 そんな調子なので、ブコメの知的怠惰もだいぶひどいものになってきているという印象である。例えば、最近の私の下記のツイートについたブコメを見てみよう。 「なんで日本のジェンダーギャップ指数悪いの」 ↓ 「女性が管理職になる前に寿退社するから」 ↓ 「辞めないようにするには？」 ↓ 「管理職目指すなら主夫の内助の功が必要。米国で一番

筆者のTLには、数年前から「強い女性キャラクターは利己的なものとして描かれる、一方強い男性キャラクターは利他的なものとして描かれる。これは特にアメリカ産のコンテンツで強い傾向である」という言説が流れていた。 筆者としては「さすがに偏見では？」と思いながらこの意見を見ており、反例を挙げようとしていたのだが（私自身があまりドラマや漫画を見ないので基本的に他者の評論を聞くしかないのだが）、この傾向の反例が上手く出せないという引っ掛かりがあった。実際、その主張に沿う例のほうが先に思いついてしまうのである。 例えば、ごく最近「アメリカ発コンテンツは女性キャラを強いものとして描けている」と称賛されていた典型に「アナ雪」のエルサがいるが、彼女は強さの表現として孤独になる過程が描かれる。「キャプテン・マーベル」なども自己形成が主題でリーダー的姿の評論は少ない。他には「プラダを着た悪魔」のミランダなどがこの

所得や社会進出の男女格差を語る場合、「女性に出世の窓が開かれていない」「女性だけスタートラインを下げられている」というストーリーが多くの人の基本認識だろう。 私がジェンダー論に入ってきたのは2015年ころだが、当時の大企業では女性に昇進を打診しても断られてしまい困っているという声が多く、「女性に出世の窓を開いているのに来ない」という空気感で、前述のような基本認識とは大きな違いがあった。 この空気感の違いは、2010年代に起きた変化に由来するものなのだろう、というのが最近の私の理解である。この項では、それについて少々小話をする。 20世紀、女性差別の時代 「女性に出世の窓が開かれていない」という問題は、20世紀には間違いなく真実であった。女性は寿退社をする前提で雇われており、何年雇われても出世しなかった。「男は外、女は家」という観念は本来左派である労組男性すら強く支持しており、男女雇用機会均

近年、慈悲的差別という言葉が時たま話題になるようになった。慈悲的差別は「男は女を守るべき」という態度に、暗に男が「保護者」で女が「被保護者」という構造が含まれているという指摘である。慈悲的差別は女性からすればタダで援助を受けられる構造にあり、フェミニスト寄りの自認を持つ人でも目くじらを立てないことが過去の研究から明らかになっている。 女性は慈悲的差別を取る男性について「恩着せがましい」「パートナーを弱くさせる」と見ていたものの、同時に「魅力的」だと感じていたことが判明しました。……フェミニスト度合いが強い人……それでもなお男性を「魅力的」と評価していたとのことこの傾向は、私が日本のSNSで観察していても感じるところであり、大学でフェミニズムを学んだような人でも「男のほうが力が強いのだから力仕事は男がするのが適材適所だと思う」という発言をしているし、フェミニズム入門風の体をしたyoutube

「衒学的」(pedantic)は「過剰に学者っぽくふるまう」という意味なので、単に「学者っぽくふるまう」の場合「似非」(pseudo)のほうが良いのではないかという指摘がありました。元の文意を出せるように「衒学的」を置き換えると学問風アカデミアとしたいところです…… ※この記事は、下記のまとめの抄録に解説文を付けたものです。 MITメディアラボが組織的性犯罪者ジェフリー・エプスタインの資金を、彼が性犯罪者であることを知りながら受け取っていたスキャンダルが大きく報じられている。 性犯罪者の資金で回っていたMITメディアラボ この件は当初メディアラボ側からするととばっちりと思われていたが、所長の伊藤穣一は、エプスタインがMITの寄付不適格者であることを知りつつ、分散して匿名寄付にしたり迂回名義を使うなどして資金を受け取る、個人のファンドにも出資してもらうなど、すべてを知りながら行っていた「クロ

最近女性の社会参画や、そのための配偶者選択について、twitter上で意見を集めたり、togetterにまとめて感想を募っていたりしたが、どうしても本文を読まずにコメントする人や端から喧嘩腰の人がいて限界を感じたため、女性が女性にインタビューしたものをまとめた中野円佳「『育休世代』のジレンマ」, 2014を再読し、女性の考え方というのをもう少し深く確認した。 空気のごとく当たり前の前提条件である上昇婚 この本の終わりのほうでは提言が並べられているが、その中の筆頭は男性の育児参加を増やしていくことである。言いたいことは分かるのだが、ただ、それまでの議論で「なぜ主夫を配偶者に選ばないのか？」という疑問に対して検討を加え、無理と却下してしまっている。 本書で筆者はインタビュー対象女性の配偶者選択を以下のようにまとめている。 ・同級生や同僚との恋愛結婚が多く、出来婚も多い（4章2の1） ・だが、調