米テキサス州立大学の歴史学者ジェームス・Ｅ・マクウィリアムズ氏の著書『Ｊｕｓｔ　Ｆｏｏｄ：Ｗｈｅｒｅ　Ｌｏｃａｖｏｒｅｓ　Ｇｅｔ　Ｉｔ　Ｗｒｏｎｇ　ａｎｄ　Ｈｏｗ　Ｗｅ　Ｃａｎ　Ｔｒｕｌｙ　Ｅａｔ　Ｒｅｓｐｏｎｓｉｂｌｙ（仮訳：最適な食事：地産地消主義者の勘違い〜責任ある食生活とは）』が米リトルブラウンから出版された。　いささか誤解を生みそうな副題だが、マクウィリアムズ氏はこの新著のなかで、地球環境保護の観点から最近話題になっている食品選択の基準を検証している。その内容は地元産の食材をその地域内で消費する「地産地消」の考え方、有機農法、遺伝子組み換え食品、個々のダイエット習慣と幅広い。　たとえば、有機農法が広く受け入れられるようになれば世界はいかに変わるだろうかとマクウィリアムズ氏は問いかける。有機農法を活用すれば最大４０億人分の食料を供給できると見込まれるが、現在の世界人口は約６８億人だ

いつも「大手小町」の掲示板コンテンツ「発言小町」http://komachi.yomiuri.co.jp/をご利用いただきまして、ありがとうございます。「大手小町」のスタート10周年を記念し、「発言小町」にトピックをブログに転載できる期間限定のサービスを行います。 気になるトピック、盛り上がっているトピックを見つけたら、タイトル、本文の一部を自分で運用しているブログに転載できる機能です。10月1日から10月31日までに初掲載されたトピックならば、自分自身で設けたトピック、レスをつけたトピックに限らず、全てのトピックを転載することができます。この機能が好評だった場合、サービスを延長します。転載部分にはもとのトピックへのリンクもあり、クリックすれば、その後の展開も簡単にたどることができます。「発言小町」で話題になっていることがらを、ブログを通して友人、知人に紹介し、「発言小町」の世界をより一層

ベストセラー「いつまでもデブと思うなよ」の著者で、オタク評論家として知られる岡田斗司夫さん（５１）が、この本に関する携帯サイトの閉鎖を巡って損害賠償請求訴訟を東京地裁に起こされていたことが分かった。原告はサイトを開設したソフトウエア開発会社「Ｔ２メディアパル」（東京都渋谷区）で、開発・運営費が無駄になったとして約２２００万円の支払いを求めている。 提訴は６月２日付。訴えによると、Ｔ２社は岡田さんの依頼で０７年２月、ダイエットをテーマとした本を出版した上で携帯サイトを開設しようと企画。同年８月に「いつまでもデブと思うなよ」が発行され、５４万部売れた。これを受けＴ２社は０８年４月、携帯電話３社の審査を経た公式サイト「いつデブ・Ｄｉｅｔ」を開設した。 しかし、岡田さんは別の携帯サイトの著作権使用料引き上げを巡って他の会社とトラブルになった。このため今年１～２月、「別の携帯サイトで著作権使用料を巡

福岡伸一著「世界は分けてもわからない」について書きたいと思います。といっても、科学のことを取り上げるのではなく、今回は本書に出てきたマップラバーとマップヘイターについて、深く掘り下げ成功する人はこういう人へ繋げたいと思います。 本書でこういってます。 おおよそ世の中の人間の性向は、マップラバーとマップヘイターに二分類できる。 マップラバーというのは、本書の例えを使わせて頂くと、百貨店に入ったときにまず案内図を見て全体を把握し、それから、こっからこういって、２階に行ってあの角を曲がってというふうに計画をたててから、目的地に一直線に行動することを言います。つまり、何事にも鳥瞰して考えてから論理的に行動する人のことをいいます。 対して、マップヘイターというのは、案内図など一切見ずに手当たり次第「勘」で行動し目的地まで行動します。つまり、私と前後左右の関係性だけで行動する人のことをいいます。 と簡

インフルエンザワクチンについて １．インフルエンザの問題点 インフルエンザはＡ型またはＢ型インフルエンザウイルスが呼吸器に感染することによって起こる病気です。インフルエンザは伝染力が強く、毎冬のように短期間に集中して百万人単位で大勢の人が罹患するために、健康被害のみならず社会活動にも大きな影響を与えます。 一般にインフルエンザは、感染後１〜２日の潜伏期の後に38度以上の発熱をもって突然発症し、初期には頭痛、全身倦怠感、関節痛、筋肉痛などの強い全身症状を示すことが特徴です。その後せき、痰などの呼吸器症状が現れて、数日の間寝込まざるを得ない状態が続きますが、通常は１週間以内に回復します。 しかし、インフルエンザは他のかぜ（普通感冒）にくらべて極めて危険な病気なのです。特に、65歳以上の高齢者、乳幼児、妊婦、さらに年齢を問わず呼吸器系や循環器系に慢性疾患を持つ患者、糖尿病などの慢性代謝性

福島消費者相は２５日午前の閣議後の記者会見で、消費者庁が入居している民間の高層ビル「山王パークタワー」（東京・永田町）の契約を来年４月以降は更新しない考えを表明した。 福島氏は「移転もやむを得ない」とも明言した。 同ビルをめぐっては、年間賃料が８億円に上ることから、「高すぎる」との批判が出ていた。福島消費者相は記者会見で、９月３０日が期限の来年度以降の契約更新は行わない一方、来年３月３１日までの契約は解除しない考えも示した。

川端文部科学相は２５日午前の閣議後の記者会見で、高校授業料の実質無償化について、「現金が請求者個人（保護者）に直接流れる制度は避ける」と述べ、都道府県などを通じて授業料相当額を支給する「間接方式」を採用する考えを表明した。 民主党が通常国会に提出した関連法案では、保護者の申請に基づき、市区町村を通じて原則年額約１２万円を「就学支援金」の名目で保護者に支給する仕組みとなっていた。 しかし、直接給付方式には、〈１〉市区町村の窓口の事務量が膨大になる〈２〉保護者が授業料に使う保証がない――などの懸念が指摘されたため、文科省では都道府県などを通じて給付する案を検討。新政権発足前から、民主党側と調整を続けていた。 ただ、文科相は「（支援金を）もらえる権利は個人にある。（都道府県などは）申請書の取りまとめを代わりにやるだけで、補助や助成ではない」と述べ、個人に直接給付する理念に変わりはないとの認識を強