＜藤原竜也＞さすがギャンブラー、馬券的中１２万円ゲット　大井競馬場で「カイジ杯」 10月19日20時23分配信 毎日新聞 俳優の藤原竜也さん（２７）が１９日、主演映画「カイジ　人生逆転ゲーム」（佐藤東弥監督）の公開を記念して開かれた東京シティ競馬の個人協賛競走「人生逆転ゲーム　カイジ杯」を観戦。藤原さんはポケットマネーで１万円の馬券４点を購入、見事的中させ１２万４０００円をゲットした。「プライベートでは当たらないんだけど、風が違った」と振り返りながら「勝ちました！」と絶叫していた。　 【写真説明】ナイター競馬「カイジ杯」に登場した藤原さんの様子 個人協賛は、レース名を自由に決められるというもので、映画の個人協賛競走は、北海道のばんえい競馬を題材にした映画「雪に願うこと」（０６年５月）以来２回目という。レースは、１４頭立て、ダート１８００メートルで行われた。 映画では、命を懸けたギャン

高出力のレーザーを使い、ブラックホール周辺で観測されている現象を実験室で発生させることに、大阪大と中国、韓国の国際共同研究チームが成功した。天文学の新たな研究手段として活用できるという。英科学誌ネイチャー・フィジックスの電子版で19日、発表した。 阪大レーザーエネルギー学研究センターの藤岡慎介助教は「ブラックホール周辺の環境を地上につくり出すことができた。高出力レーザーを使うことで、将来はブラックホールそのものをつくれる可能性が出てきた」と話している。 実験は阪大の大型レーザー「激光XII号」で実施。直径約2メートルの真空状態の容器の中で、直径0．5ミリのプラスチックに高出力のレーザーを照射し圧縮、ブラックホール周辺で観測される「光電離プラズマ」を発生させた。ここから放射されたX線は、天体観測で得たデータに近いという。　 【関連ニュース】 ・ 〔写真特集〕宇宙の神秘 コズミックフォ

厚生労働省は１８日、肺炎の重症化を予防する肺炎球菌ワクチンについて、１回目の接種から５年程度経ていれば再接種を認めることを決めた。 新型インフルエンザに感染した６５歳以上の高齢者が重篤な肺炎を併発することを防ぐ効果も期待される。 同ワクチンは従来、再接種すると強い副作用が出るとして、接種は一生に１度とされていた。だが、同ワクチンの効果は５年以上たつと低下する。海外などで４年以上の間隔を置けば、再接種は問題ないとの報告が出され、現在では欧米の多くの国で再接種が認められている。 この日開かれた同省の薬事・食品衛生審議会安全対策調査会は、５年を目安に一定の間隔があれば、医師の判断で再接種を認めることで合意。同省はインフルエンザワクチンとの同時接種も認めた。

【日本の議論】 新型インフルエンザに対する国産ワクチンの接種回数について、１回でも効果的な免疫反応が期待できることが明らかとなり、厚生労働省は２回接種が前提の従来方針を１回接種に変更する見通しだ。そのため、医療従事者や持病のある人など５４００万人の優先接種対象者以外にもワクチンが割り当てられる可能性が出てきた。“待望”のワクチンだが、実際は接種を希望しない人も少なくない。予防への信頼性やウイルスが弱毒性であること、副作用への懸念、費用などが主な理由だ。接種のチャンスが回ってきたら、あなたはワクチン打ちますか−。（蕎麦谷里志） ●効かない？ 「高校を卒業してから風邪ひとつひいたことがない。体力には自信があるし、わざわざお金を払ってまでワクチンを打つつもりはありません。そもそもインフルのワクチンってあまり効かないと聞いたこともある」 埼玉県吉川市の会社員、田代幸男さん（３０）はこう語る

日本航空の経営再建に向けて、前原誠司国土交通相直轄の専門家チーム「ＪＡＬ再生タスクフォース」は１７日、経営不振の企業の再建を支援する「企業再生支援機構」を活用する方針を固めた。活用が決まれば、支援機構が公的資金を使って日航を救済し、同社の過半数の株式を取得することを想定しており、公的関与がこれまで以上に強まるのは確実だ。銀行団の一部債権放棄も必要になるため、日本政策投資銀行などの主力取引銀行や、関係省庁と最終調整する。　日本航空の再建をめぐっては、専門家チームが、主力取引銀行に２５００億円超の債権放棄を要請することを柱にした新たな再建計画案を策定している。これに対し、主力取引銀行は「負担が大きい」と、再建案の受け入れに難色を示している。　公的資金の活用に関しては、改正産業活力再生特別措置法（産業再生法）の適用申請という選択肢もあり、検討されてきた。しかし、支援機構を活用した場合は、日航への

航空自衛隊の戦闘機Ｆ２（三菱重工業製）の部品を製造しているメーカーのうち、住友電気工業（大阪市）など二十数社が戦闘機事業から撤退したり撤退を決めていることが分かった。Ｆ１５の１代前の主力戦闘機で、老朽化したＦ４の後継となる次期主力戦闘機（ＦＸ）の選定が難航。１１年のＦ２生産終了後は受注見通しが立たず、設備や要員の維持は難しいとの判断がある。関係者は「日本の国防にかかわる重要な問題」と危機感を募らせている。 日本航空宇宙工業会によると、日本の戦闘機生産は三菱重工を主契約者に、下請けは約１１００社。だが、燃料タンク、風防ガラス、専用タイヤなどのメーカーが、既に事業から撤退したり、撤退方針を決めている。 住友電工は、機首のレーダーを覆う円すい状の部品「レドーム」を製造する国内唯一のメーカー。製造には高い技術力と経験が要求される。Ｆ１５用燃料タンクなども生産してきたが、「防衛関連の事業は高度の

新型の豚インフルエンザの国内産ワクチンと、季節性インフルのワクチンとの同時接種について、厚生労働省の薬事食品衛生審議会安全対策調査会は１８日、安全面で問題がないことを確認した。今後、医療現場に周知する。 　また、同調査会は、妊婦への新型ワクチンの接種について、改めて安全性を検討。「接種しても子どもの先天異常の発生率は上がらない」とする季節性ワクチンの海外の研究報告や国内で千人を超す妊婦への季節性ワクチンの接種経験から最終的に「問題ない」と判断した。 　インフルワクチンの医療機関向けの注意書き「添付文書」に「原則、妊婦へは接種しない」とあるため、今後これを削除する。 　また、一部の国内産の新型ワクチンに添加されている保存剤「チメロサール」について、季節性ワクチンでの使用実績などをもとに「使用に問題ない」とした。 　一方、厚労省は新型インフルワクチンの副反応をできるだけ早く把握するため、１９日

１６年夏季五輪招致に失敗した東京五輪招致委員会（会長＝石原慎太郎東京都知事）が、今も招致活動費集めを続けている。企業の寄付など民間資金が目標の５０億円に約７億円届かず、赤字決算になりかねないからだ。招致関連業務を委託した広告会社には値引きも要請している。 　招致活動は、都と招致委が二本柱で進めた。都は都内でのＰＲなどを担当。スポーツ界や民間企業も加わる招致委は開催都市を決める投票権を持つ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員との接触や、招致コンサルタントを使った情報収集も手がけた。 　招致活動費は都税１００億円と、民間からの協賛金や寄付など５０億円の総額１５０億円。これを都と招致委が折半した。都の７５億円は都税だが、招致委分は都税２５億円と民間資金５０億円だ。 　都と招致委は、活動費の使途について、都税分は都民の理解を得られる「表の金」、民間資金はそれ以外の部分に充てるとしている。ＩＯＣ委員