SCRのブックマーク - はてなブックマーク

大学生：悩み相談急増、窓口ピンチ　名大１５年で２．５倍 | 毎日新聞

発達障害などが理由で学校生活に困難を感じ、大学の相談窓口を訪れる学生が増えている。悩みを学校に率直に打ち明けられる若い世代が増えてきた一方で、大学側は要員事情などからカウンセリング回数を絞らざるを得ないなど、対応が追いつかない事態になっている。【太田敦子】名古屋大では２０１６年度、対人関係の悩み、学習意欲の低下、うつなどを理由に相談窓口「学生相談総合センター」を訪れた人数は教員や親も含め１５２３人だった。開設した０１年度比で２．５倍以上に増え、大学院生を含む全学生約１万６０００人の１割近くに当たる。要員不足から担当者は昼休みを返上するなど、２週間以内に初回の相談に応じるよう対応している。学年別では、ゼミや研究室での活動が増える３、４年生や修士課程の学生が７０％以上を占めた。センター長の松本真理子教授（臨床心理学）は「大教室の講義はいいが、ゼミなど少人数のグループで行う授業になると対人関

SCR 2018/01/09

リンク

犯罪被害者：４８支援センター　精神ケア、４割が不十分 - 毎日新聞

SCR 2017/10/31

リンク

うつ病：魚たくさん食べる人、リスク半減　オメガ３脂肪酸、予防効果　がんセンターなど | 毎日新聞

魚介を多く食べる人は、そうでない人と比べてうつ病の発症率が半減するとの疫学調査結果を、国立がん研究センターと慶応大のチームがまとめた。青魚に多く含まれる「オメガ３脂肪酸」による予防効果が考えられるという。米国の精神医学専門誌「トランスレーショナル・サイカイアトリー」に２７日、論文が掲載される。研究チームは１９９０年に４０～５９歳だった長野県南佐久郡の住民１１８１人を２５年間追跡調査し、１９種の魚介の摂取量とうつ病との関係…

SCR 2017/09/27

リンク

いじめ自殺問題：予防策に苦言　宮崎市長に市教育委員、教師との連携で注文　／宮崎 - 毎日新聞

宮崎市の総合教育会議が２５日市役所であり、戸敷正市長らが市教育委員ら４人と意見交換した。昨年、市立中の生徒３人が自殺した問題に絡み、委員からは「スクールカウンセラーが予防にいかされていないのでは」との声も上がった。毎年開催しており、今年は障がい児への対応や不登校、いじめがテーマ。会合では戸敷正市長や二見俊一教育長らが…

SCR 2017/08/29

リンク

赤ちゃんポスト：神戸に対面型　来年３月、助産師が対応 | 毎日新聞

母親と面談したうえで、育てられないと判断した子供を匿名でも行政につなぐ初の取り組み「面談型こうのとりのゆりかご（赤ちゃんポスト）」が来年３月、神戸市北区のマナ助産院にオープンする。１０人の助産師が２４時間態勢で対応する。実施主体のＮＰＯ法人「こうのとりのゆりかごｉｎ関西」（大阪府箕面市）が１４日発表した。熊本市の慈恵病院で実施されている「ゆりかご」では、誰にも会わずに子供を預けることができるが、マナ助産院は医師が常駐していないため預かることはできない。それでも、予期せぬ妊娠や出産に悩む母親が子供を置き去りにする前にニーズに応じた支援を考えることで、命を守ることはできるとして、面談型の開設に踏み切ることにした。

SCR 2017/07/15

リンク

点字毎日：特別支援学校８校減　在学者は過去最高　「視覚障害」変わらず６３校　学校基本調査 | 毎日新聞

全国の特別支援学校の今年度の学校数は１１０６校で昨年度から８校減った。一方、在学者は過去最高を更新して１３万７９３９人に上ることが、文部科学省が５月１日時点でまとめた学校基本調査（速報）で分かった。特別支援学校を種別ごとにみると、「知的障害」が昨年度から６校増えて５３８校（在学者８万７３２２人）となり最も多い。複数の障害種別を組み合わせた「その他」は昨年度から８校減の２３２校（同３万７８７９人）。「視覚障害」は昨年度と同じ６３校（同２０５０人）。「聴覚障害」は１校減の８６校（同４８５７人）。「肢体不自由」は２校減の１２９校（同３５５６人）。「病弱・身体虚弱」が３校減の５８校（同２２７５人）。なお、全国盲学校長会は６月、視覚障害者に対する教育を行う特別支援学校は全国６７校で、在籍者は２８６３人（昨年度比１３８人減）と発表している。

SCR 2016/09/08

リンク

＠大学紙面から：発達障害学生、社会へつなげ　履修登録、リポート、就職……広がる支援 | 毎日新聞

発達障害のある大学生の就労支援について、活発な議論が行われた公開シンポジウム＝東京都日野市の明星大学で発達障害を抱える大学生が増えている。授業の履修登録ができない、リポートや卒論が書けない、仲間に溶け込めない、就職できない……。大学では就活も含めた支援の取り組みが始まっている。教員や家族と連携中央大学（東京都八王子市）は２０１４年度から、臨床心理士の資格を持つ「キャンパス・ソーシャルワーカー」を一部の学部の事務室に配置している。気になった学生に声をかけ、成績や対人関係についてカウンセリング。教員や家族と連携し、サポートする。「中途退学の防止が目的の一つです。『授業についていけない』と、退学届を突然持って来る学生がいて、詳しく事情を聴いてみたら発達障害が見られた。本人も周りも気づいていないケースが多い」と、同大文学部の山科満教授は説明する。発達障害は、アスペルガー症候群や注意欠陥多