史上最も孤独な「ツイッター世代」
あなたは１日に何回メールチェックをするだろう？ 朝起きた時？ 夜寝る前？ それとも日に何回も？ 朝起きて最初に目にするのも就寝前の最後に目にするのも、メールの着信を知らせる携帯電話やスマートフォンの赤い点滅ランプ、という生活はごく普通だろう。いくらうっとおしくても、ほとんどの人がメールなしには生きられない。 そのうえ、ツイッターやフェースブックなどのソーシャルメディアをチェックするのも習慣になっている。私たちの生活を楽にしてくれるはずの技術が、いちばん時間を食う仕事になっている。平均的な十代は１日に７時間以上をデジタル機器の使用に費やしている。それも友人と携帯メールをやり取りする１時間を別にして、だ。 ハイテク機器の利点と言えばもちろん、他者とのつながりを生んでくれること。メールなら外出中も返事ができるし、実際、私たちは過去のどの時代よりも多くの人々と長時間接触している。でももしかしたら、
アメリカの「自称OTAKU」には日本の「オタク」を見下す権利はない
静岡県熱海市の老舗温泉旅館「大野屋」の経営が行き詰まり、民事再生法の適用を申請して営業を続けながら再建を目指すことになったようです。このニュースは、恋愛シミュレーションゲーム「ラブプラス＋」の舞台になった「特需」をもってしても自力での再建ができなくなったというエピソードとともに伝えられることが多く、余計に温泉リゾート熱海の凋落を際立たせていました。 この「ラブプラス＋」というゲームでは、若い男性の主人公キャラが若い女性と交際を深め、ある程度親密になると熱海に１泊旅行するというストーリーが設定されているのですが、このゲーム中に実名で登場した大野屋旅館では、ゲームのファンの宿泊が増えていたようです。何でも、予約時に「ラブプラス＋」と告げれば男性１人でも布団を２組用意するサービスがファンにウケていたそうで、熱海市としてはこのゲームのファンを市として歓迎する政策を取っており、大野屋はその中核に位置
アメリカ人エリート「野心はダサい」
人材サービス会社のマンパワーが行った調査によれば、失業率は10％を超えているのに、アメリカ企業は良い経営幹部が採用できず困っているという。年末までには推定１０００万人のベビーブーム世代が退職年齢に達することもあり、経済学者も危機感を募らせている。 なぜ適任者がいないのか。スタンフォード大学経営大学院のジェフリー・フェファー教授は新著『成功する人としない人の違いは何か』で、「若い世代にとって『野心』は格好良くないものになった」と指摘する。 今はビジネススクールの卒業生の多くが出世競争をダサいと感じている。21世紀に入って成人した世代はチームワーク重視で、競争するよりは協力するほうがいいと考えている。 フェファーによれば、これは「甘やかし文化」の弊害だ。高校では成績優秀者を１人ではなく複数選び、野球では勝っても負けてもトロフィーをもらう。 やる気のある人間にとっては逆にチャンスだ。フェファーの
電子書籍で繰り返される「マーフィーの法則」 | エコノMIX異論正論 | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
NTTドコモと大日本印刷(DNP)は8月4日、携帯端末向けの電子出版ビジネスで業務提携すると発表した。他方、DNPは凸版と共同で「電子出版制作・流通協議会」をつくり、電子書籍の標準化を進め、総務省・文部科学省・経済産業省は電子出版の「中間フォーマット」を標準化する懇談会を設置した。 日本でもようやく電子出版の動きが本格化したのは結構なことだが、商品が出る前から「協議会」やら「懇談会」やらが乱立して、「標準化」の話ばかり行われるのは奇妙な風景である。日本の著作権法では、出版社にも印刷会社にも著作隣接権はないのだが、いったいどこの社がリスクを負って著者と交渉するのだろうか。 アップルやアマゾンは懇談会もつくっていないし、標準化を呼びけかけてもいない。まして役所の助けを借りてもいない。アマゾンは、電子書籍の市場がほとんどない時期に「キンドル」を開発し、その採算性を疑問視する業界の声を無視して電子
若者を食い物にする「老人支配」が日本経済を衰退させる | エコノMIX異論正論 | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
参院選の投票日が近づくにつれて、どの政党も公約にうたっていない政策が注目を集め始めた。私のブログで今月、最大のアクセスを集めたのは、2月の「老人支配の構造」という記事だった。リンクの元をたどると、Yahoo!の参院選特集の「世代間格差」というページからだった。 その記事でも紹介したように、経済財政白書によれば、図のように60代以上は生涯で5700万円の受益超過（税・年金）だが、20代は1300万円の負担超過である。このように大きな世代間格差が発生する国は、世界に類をみない。これは自民党政権が、彼らの支持基盤である高齢者の既得権を尊重し、年金給付額を下げないで保険料を上げてきたためだ。 ひところ「小泉改革で格差が拡大した」といった嘘が流布されたが、かりに拡大したとしても、能力に応じて所得の差がつくのは当然だ。働いても働かなくても同じ賃金をもらうほうが、よほど不公平である。しかし世代間格差は労
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