創業248年の企業が「ボトムズ」で蘇った！：日経ビジネスオンライン山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る
なぜ電車で「中ほど」まで進まないのか ～気の利かない人が増えた理由～：日経ビジネスオンライン
組織のスリム化や成果主義の導入による労働強化などに伴い、高まり続ける会社員のストレス。職場環境の悪化と共に、改善の兆しが見えない世界最悪レベルの通勤ラッシュも、働く人の大きな心理的負担となっている。ピーク時には300％を超えるとも言われる日本の通勤環境。携帯電話の利用やヘッドホンの音漏れもさることながら、「乗車時に、電車の『中ほど』まで進まない人々」にストレスを感じている人も少なくないのではないだろうか。 すぐ降りるわけでもないのにドア付近に立ち止まれば、混雑に拍車をかける上、後から乗車する人の邪魔になる。中ほどまで進めば自分自身も楽なのに、奥へ行く素振りすら見せない人も多い。ただ単に気が利かないだけなのか、あるいは周りが見えていないのか。それとも、何らかの意図やトラウマがあっての行動なのか。心理学のスペシャリストと共に、「電車で中ほどまで進まない人」の心理を分析する。 （聞き手は鈴木 信
農協に襲いかかるアマゾンの勝算 ：日経ビジネスオンライン
長らく、日本の農業や地方経済を支えてきた全国農業協同組合中央会。 農協グループ（JA）は種子や肥料、農薬やトラクターなどの農業資材を農家に売り、農家から集荷した作物の販売も請け負う。さらに、大手資本や金融機関が進出しない地域で、農家を相手に資金を貸し出す――。農協が果たしてきた役割は非常に幅広い。だからこそ、農家は農協に任せておけば安心という持ちつ持たれつの関係が構築された。 農協に代わってサービスを始めようにも、金融から販売、流通などすべての機能を代行することは難しい。参入してもビジネスとして成功せずに撤退する企業も少なくなかった。 だが、農協の独占による弊害も出ている。「すべてやってくれるのはありがたいが、いかんせん手数料が高すぎる」。こう漏らすのは岩手県で大規模な生産法人を経営する男性だ。 この男性いわく、今年の大豆の販売価格は1俵当たり7000円だった。ところが、農協を通すと450
姫は城を出て母になる：日経ビジネスオンライン
フィギュアスケートの安藤美姫選手が、この4月に女児を出産したのだそうだ。 当稿では、出産の経緯には触れない。子供の父親を詮索することもしない。 スポーツ選手について何かを書く人間は、原則として、競技以外の話題には踏み込まないのが本筋だと思うからだ。 なので、私としては、お嬢さんの誕生に関しては、「おめでとう」という言葉を述べるにとどめておく。 それ以上の言及は失礼というものだ。 ここでは、彼女の出産の扱われ方について書く。 主旨としては、一人のアスリートが婚外子を産んだことについての、世間の反応を記録しておきたいということだ。 私はあきれている。 出産は、最大限に尊重されてしかるべき個人のプライバシーだ。 そもそも他人が口をはさんで良い事柄ではないし、仮に関心を抱いたのだとしても、おもてだった形での追求はつつしむべきだ。 なのに、報道は一向に沈静化しない。 どうかしていると思う。 私が高校
円安で輸出が増える？ それは昔の教科書に書いてあったことです！：日経ビジネスオンライン
企業のビジネスを巡って日々流れるニュースの中には、今後の企業経営を一変させる大きな潮流が潜んでいる。その可能性を秘めた時事的な話題を毎月1つテーマとして取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちが読み解き、新たなビジネス潮流を導き出していく。 今月のテーマは、安倍晋三政権が推進する経済政策「アベノミクス」によって急激に進んだ円安。企業の輸出が回復し、業績の回復や雇用の拡大につながるといった理由から、円安を歓迎する声も多いが、果たして本当にそうなのか。円安が国内企業にもたらす真の影響について、国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客たちに持論を披露してもらう。 今回は、早稲田大学大学院商学研究科（早稲田大学ビジネススクール）の岩村充教授が登場。円安がもたらす企業の好決算の中身には精査が必要と説く。 （構成は小林 佳代＝ライター/エディター） 為替レートには、時系列の中で徐々に変化し
日本の住宅ローンはなぜノンリコースにならなかったのか：日経ビジネスオンライン
私が欧米の住宅に初めて接したのは、学生時代のことです。1968年メキシコ国際スポーツ大会・プレオリンピックの大型ヨット競技に参加した際、米国やメキシコの選手や関係者の家にお世話になりながら練習試合やトレーニングをして移動し、メキシコ・アカプルコの会場での本番レースに挑みました。当時の日本の選手は参加国の中でも一段と貧乏で、海外遠征の費用は1ドル＝360円の時代に600ドル以内。まともなホテルにはとても宿泊できなかったわけです。 その時にお世話になったのは、たいがい土地のヨットクラブの幹部の家で、今思えばすべて豪邸でした。ロサンゼルス郊外ニューポートビーチのクラブ・キャプテンのフィッカーさん宅にもお世話になりました。建築設計事務所のオーナーであるフィッカーさんは、アメリカズカップのスキッパーでもあった人です。サンディエゴでは現地の保険会社のオーナーの家、メキシコではクライスラーの社長の家と大
「幸せな結婚」という偽装工作で男をハメる「タガメ女」とは：日経ビジネスオンライン
早速ですが、『日本の男を喰い尽くすタガメ女の正体』（講談社α新書）。いやーまいったな、と思いました。最初は単純な専業主婦攻撃の本かと思いましたが、読んでみるとそうじゃない。日本社会にたくさん存在する、あるタイプの夫婦・親子関係が、現代社会の様々な病理を生み出しているという指摘ですね。 読んでいて、笑いと恐怖が交互にこみ上げてきたんですが、たぶん女性よりは男性、それもいわゆる「高スペック」男性にとっては、恐ろしい本でしょうね。 深尾：ある男性は、読んでいてお腹を下してしまったそうです。ちょうど「ママ友地獄」について書いてある章だったらしいですが。 タガメ女：田んぼに生息してカエルを捕獲するタガメのごとく、収入や社会的地位のある男性を捕獲し、「幸せな家庭」というタガにがっちりとはめて自由を奪い、リソースを吸い尽くす女性。夫だけではなく子供、ママ友など周囲の人間関係をもタガによって呪縛する。搾取
経営者よ、広告代理店に“カモ”られるな！：日経ビジネスオンライン
通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、担当した全てのネット通販広告主を大成功させてきた、売れるネット広告社の加藤公一レオ（LEO）。 その実践経験とノウハウをもとに、ネット広告のレスポンスを確実にアップさせてしまうことから、クライアント企業から「レスポンスの魔術師」との異名を取り、昨年の「ad:tech tokyo 2012」では、公式カンファレンス人気スピーカー第1位を獲得。そんな今、ネットマーケティング界で波に乗っている売れっ子のLEOが、タブーを恐れず、ネット広告で“売れる”ノウハウ（仕組み）を徹底的に大公開する。 ネットでモノを売る効果的な方法を本音で大公開 この連載の目的はたった1つ。 あなたのネットマーケティングを大成功させること。 本日からこの「日経ビジネスオンライン」に執筆させていただくことになった。 世の中には「ネットマーケティン
ネズミ肉のシシカバブは都市伝説ではなかった：日経ビジネスオンライン
北京では鳥インフルエンザのせいで北京の鶏肉や卵の値段がずいぶん下がっていた。加工肉で鳥インフルエンザに感染する例はないと聞くが、それでも敬遠されるようだ。 豚肉の価格も下降ぎみだ。病死豚肉が違法流通している状況が最近発覚していることも影響しているといわれている。今年3月に長江下流域で1万6000頭の豚の死骸がぷかぷか流れていた事件があったが、あれも豚の病死と病死豚肉の流通問題が背後にあると言われている。今回は最近、中国でいくつか発覚している「危険食品」問題を紹介したい。 「四足は机以外食べる」という広東人でもビックリ 5月上旬に一部中国メディアで報道され、強い関心を呼んだのが、福建省漳州市南靖県で地元鎮政府から「病死豚の無公害化処理」業務を請け負った業者3人が実は病死豚肉の流通に加担していたことが発覚した事件だった。この3人はわずか3カ月の間に40トンの病死豚肉を広東省や湖南省地域に流通さ
「動かないなら、文句を言うな！」 口だけ部下と怨念ミドルの確執：日経ビジネスオンライン
「なぜ、もっと危機感を持てないのか？ どうして自分たちで何とかしようと思わないのか？ 怒りを通り越して、恨みとかそんな感情がわいてくるんです」 チームを動かすには、そこにいるメンバーたちの力が必要となる。ところが、どうにも動かない。まるで他人事。リーダーなら誰しもが、そんな状況に苛立ちを覚えるはずだ。 ・一体いつまで周りのせいばかりにしていているのか？ ・このままだと会社はおろか、自分たちの仕事がなくなるかもしれないってことに、なぜ危機感を持てないのか？ ・いつまで井の中の蛙で居続けるのか？ ・誰のためでもない。自分自身のためってことが、なぜ分からないのか？ 人生を少しでも有意義なものにするために踏み出そうとしている人たちにとって、『動こうとしない人』たちほど、頭にくるものはない。そう、頭にきて、がっくりきて、最後は恨む。 以前に嘆いていたのはトップだったが… 思い起こせば数年前までは、同
社長は権限委譲すると寂しくなる（らしい）：日経ビジネスオンライン
この4月に新卒が18人入りました。昨年は日本人の新卒が33人、外国人新卒が22人という人数で現場はてんやわんやとなりましたが、今年は昨年よりは少ないので、きっと混乱なくいけると思います。 これで、カヤックの今の全社員のうち新卒比率44%になりました。 新卒が会社の文化をつくると思い、2007年から新卒採用に舵を切りましたが、計画通りと言えます。 社員が200人を超えてくると社員の名前が覚えられないんじゃないですか？と言われますがそんなことはありません。ともに働く仲間なのですから、できるところまで覚えようと思い１人ひとり覚えています。500人ぐらいまではいけるんじゃないかとは思います。 ただ、この人数になってくると、だんだん社員との距離が出てくることも事実で、こちらは新卒とて一緒に汗を流したい仲の良い仲間の１人だと考えているのですが、そのような気持ちで接しても、相手が全くそう見てない。本当に
だから「リフレは（本当に）ヤバい」んです：日経ビジネスオンライン
黒田東彦氏が日本銀行総裁に就任し、新体制がスタートした。日本経済の復活にはさらなる大胆な金融緩和策が不可欠とする黒田新総裁のもと、日銀は1月に導入した物価上昇率2％という目標を実現できるのか。あえてインフレを起こそうとするリフレ策は、日本経済に多大な打撃を与えるとして、著書『リフレはヤバい』でリフレ策を痛烈に批判している小幡績氏に、今後の日本経済の展開をどう見ているか聞いた。 黒田東彦新総裁は、金融緩和策として国債だけでなく日銀による資産担保証券（ABS）や株式の購入まで視野に入れているようですが、2％のインフレを本当に起こすことができると見ていますか。 小幡：僕は大蔵省に入る際の面接で、自分の卒論のテーマを巡って黒田さんとかなり議論したこともあるんですが、彼は自分が正しいと思ったことはやり抜く人です。妥協はしない。「できない」とは絶対に言わない。2000年頃からデフレは問題だと考えていた
レイオフに遭った彼が再就職活動でグーグルから受けた衝撃：日経ビジネスオンライン
東大の入学ランキングにも登場する日本の有名進学校を退学、1986年にアメリカの高校に編入、アメリカの大学に学んだ。そんな経験を持つグーグルジャパン最高幹部の1人、徳生健太郎は、1994年に従業員14人の小さなベンチャー企業からキャリアをスタートさせている。 会社は2000年に大企業に買収される形で“エグジット”に成功、ストックオプションによる報酬を手にした後、徳生はインターネット分野へのチャレンジを始め、会社を転職する。だが、最初に転職した会社は業績不振により1年半で給料が半減してしまう。 慌てて見つけて転職した次の会社は経営陣とソリが合わず、業績の悪化とともに徳生はレイオフという事態を迎えてしまう。その会社も数カ月後に事実上消滅。2003年７月14日、それは30年ローンで家を購入した4カ月後のことだった。徳生は既に35歳になっていた。 レイオフされても自分で人生をコントロールする感覚を持
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人工知能は“名人”の夢をみるか？：日経ビジネスオンライン