6月27 四国の最終楽園・沖の島 カテゴリ:四ツ國遊行 四国といえども実際はその姿は広く、まだまだ行ってない場所、会えてない人がたくさんいる。 その中でもかねてより渡航を熱望しながらも叶わなかった島に今回やっと行く事が出来た。 四国の最南西、黒潮のただ中に忽然と浮かび上がる沖の島だ。 ここは宿毛からの船が一日２便しか無く、その1便目が７時という早朝に出るため高松から非常に行きにくい渡航難易度の高い島だった。この度愛南で一泊することが可能だったため朝のその便になんとか乗り込むことが出来た。おそらく東京から行こうとしたら海外よりも時間がかかるはずだ。 天気は生憎の雨だがこの機会を逃す訳にはいかない。昭和感漂う船着き場からいざ出港。さらに平日なのもあってかお客さんは３人程度で大人は片道１３３０円。完全に赤字航路である。 沖の島までは1時間弱の船旅。愛南出発とはいえ５：３０起床だったため睡魔に勝て

東急電鉄と東京メトロが、2017年7月11日から21日の平日に、時差通勤の促進を目的とした臨時特急「時差Bizライナー」を運転します。 「東急線アプリ」でのクーポン配信も実施 東急電鉄と東京メトロは2017年6月27日（火）、田園都市線・半蔵門線で早朝に臨時特急「時差Bizライナー」を運行すると発表しました。 これは東京都が行う朝の通勤ラッシュ緩和プロジェクト「時差Biz」に連動した取り組みで、東急電鉄によると、オフピーク通勤を推奨し、「朝型勤務の習慣化を通じた生産性向上や、お客さまの朝活の推進」を目的に実施するといいます。 臨時特急「時差Bizライナー」は、中央林間、長津田、あざみ野、溝の口、渋谷と半蔵門線内の各駅に停車する（画像：東急電鉄）。 運行の期間は7月11日（火）から21日（金）までの平日計8日間、区間は中央林間～押上間です。押上行き1本が運転されます。時刻は次のとおりです。

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まわりが残業していても、自分の仕事が終われば帰ろう――。そう考える新入社員が約半数にのぼることが、日本生産性本部が２６日発表した新入社員の意識調査でわかった。長時間労働の是正など「働き方改革」への関心が高まるなか、自分の時間を大事にしたいという意識が高まっているようだ。 仕事についての考えを問う質問で「職場の上司、同僚が残業していても、自分の仕事が終わったら帰る」という項目に「そう思う」「ややそう思う」と答えた人の割合は計４８・７％。前年度より９・９ポイント高く、同じ質問を設けた２００１年度以降で最高だった。「職場の同僚、上司、部下などとは勤務時間以外はつきあいたくない」という項目では「そう思う」「ややそう思う」が計３０・８％。前年度より１０・１ポイント高く、こちらも過去最高だった。 「デートの約束があった時、残業を命じられたら」との質問には「ことわってデートをする」が前年度より６・１ポイ

前回のコラムでは、テレビCMなどのマス広告は、ある程度「炎上」と呼ばれるような批判が起こることも踏まえて、コミュニケーションの設計を継続的に考えることが重要ではないか、という話を紹介しました。 ただ当然ながら、こうした広告に対する批判が可視化された、現在のメディア環境の変化に晒されているのは、テレビCMだけではありません。 最近でも、美容雑誌「VOCE」の「女の市場価値はいくつまで？」というネット記事が批判を集めて、削除に追い込まれる騒動がありました。また、Web動画やTwitterキャンペーンなどが批判の対象になることも増えています。 今後、企業のネット広告担当者にとって広告表現以前に注意しなければいけないのが、「ネット広告手法の選択」によって発生する2つのリスクです。 まず、一つ目のリスクは、自社の広告が不適切なコンテンツの広告枠に表示されることにより、広告主が批判されるリスクです。象

私たちの生活になくてはならない存在となった「コンビニエンスストア」。あの手この手で消費者の「あったらいいな」というニーズを掘り起こし、成長を続けてきました。全国の店舗数は約５万５０００。年間の売上規模は１０兆円を超えています。ところが今、コンビニ業界の足元には、売り上げや利益には直接表れない、いわば“静かな危機”が忍び寄っています。この危機を放置したままでは、とても今後の成長はおぼつかないとして各社が対策に乗り出しています。コンビニにいったい何が起きているのか。その現場を取材しました。 （経済部・長野幸代記者 加藤誠記者 野口恭平記者） 先月末、東京・港区にあるファミリーマートの店舗。ここへ、本社に設けられて間もない社長直轄の「改革推進室」の社員４人が訪れました。目的は店員が行っている仕事の削減に向けた調査です。 消費者にとってはさまざまなサービスを利用できるコンビニですが、裏返すとその分

日本の小売業でネット通販の存在感が一段と高まってきた。日本経済新聞社がまとめた2016年度の小売業調査では、ネット通販最大手アマゾンジャパン（東京・目黒）の売上高が初めて1兆円を突破、セブン&アイ・ホールディングスなど大手小売業は半数が減収となった。国内の小売市場が2年連続で縮小するなか、ネット通販が店舗型小売業のシェアを奪う構図が鮮明になってきた。アマゾンジャパンの売上高は15年度比17.5

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