東京マラソン2018[2018年2月25日（日）開催]の一般エントリーを8月31日に締め切りましたので、申込者数についてお知らせします。 一般エントリー／申込者数合計（マラソン、10㎞） 320,794人 １　マラソン 抽選対象※1（26,370人）　　約12.1倍　319,777人 ２　10㎞ 抽選対象※1（400人）　　約 2.5倍 1,017人 ※1 抽選対象の数字は、マラソン（35,500人）、10㎞（500人）から、先行受付、チャリティランナー等の定員数を差し引いたものです。 （参考） ・ONE TOKYOプレミアムメンバー先行受付【定員3,000人】27,139人[約9倍] ・チャリティランナー【定員4,000人(内100人はアクティブチャリティ)】 ・RUN as ONE -Tokyo Marathon （準エリート国内・国外・学生、一般）【定員2,000人】 ※詳細について

クリストファー・ノーランの到達点『ダンケルク』を観る前に復習しておきたい、00年代以降の「スペクタクル大作」10選 クリストファー・ノーラン監督の最新作、『ダンケルク』の公開が近づいてきた。第二次世界大戦におけるダンケルクでの攻防と撤退を描いた本作は、海外ではノーラン・ファンが過去最高レベルの大賛辞を送っているだけでなく、これまでノーラン作品に対して、主に好き嫌いを理由に煮え切らない評価を下してきた一部の批評家たちをも問答無用にノックアウトした。 出世作『メメント』（2000年）以降、ノーラン作品で最もコンパクトな106分という上映時間で展開される、史実に沿ったエモーショナルなストーリー。銃声や爆撃機のこれまで他の映画で聞いたことがないリアルな音響＆音圧。盟友ハンス・ジマーの手がけたネクスト・レベルと言うべき荘厳な劇伴。フィオン・ホワイトヘッド、ワン・ダイレクションのハリー・スタイルズとい

“キャンプ場版Airbnb”と呼ばれる民泊サービス「Hipcamp」が米国で人気を集めている。「モノ」より「体験」を選ぶ若者は何を求めているのか。 ミレニアル世代は「モノ」ではなく「体験」を選ぶ 子供の頃の、楽しかった夏の思い出。その1つにキャンプ場での体験を思い出す人は多いのではないだろうか。「体験」とは、何十年たっても色あせず、記憶の中に残っているものだ。 時代は、モノから体験の時代にシフトしている。人々は昔に比べ、記憶に残る楽しい体験を求めるようになってきているといえるだろう。 民泊サービス大手の米Airbnbが、さまざまな宿泊バリエーションを開拓するのも、体験に価値を置く時代のニーズを満たそうとするからに他ならない。ツリーハウスから古城まで、いまやどんな場所でも宿泊できる。 体験を提供するのはAirbnbだけでない。時代の流れに呼応するように、さまざまなサービスが登場している。その

アサヒ飲料が販売する炭酸水「ウィルキンソン」ブランドが絶好調だ。2007年に161万箱にすぎなかった販売数量は、8年連続で過去最高を更新。毎年ほぼ2ケタ成長を続け、2016年に1630万箱と10倍超に拡大している。 今年も俳優のディーン・フジオカ氏を起用したテレビCMを積極的に放映しているほか、アサヒビールから缶チューハイの「ウィルキンソン・ハード」を発売するなど、強化策を進めている。 そのかいもあって、今上期（1～6月）の販売数量は前年同期比32％増。同社が主力と位置づける三ツ矢サイダー、ワンダ、十六茶といったブランドが1％増程度にとどまったのとは対照的だ。 ハイボールブームがきっかけ 躍進のきっかけは2009～2010年に起きたハイボールブームだ。それまでのウィルキンソンは瓶のみの販売。しかもカクテルの割り材用炭酸水としてバーやホテル向けなど業務用が中心だった。 ブームで、ハイボールを

どの国のことだと思われますか。ヨーロッパの国、ドイツのことなんです。メディアや専門家の間では「ドイツ一人勝ち」、「一強他弱」などと評されるようになりました。中には「新たに出現してきたドイツ帝国」などと、脅威論とも言える論調も見受けられます。ヨーロッパ大陸の中央に位置し人口は８２００万、経済規模は３兆４０００億ドル（米ドル換算）と、いずれもＥＵ＝ヨーロッパ連合で最大。ビールやソーセージ、そして高級車などで日本人にも馴染み深い国です。そのドイツで９月２４日に連邦議会選挙が行われます。まずは、なぜドイツが「一人勝ち」と言われるようになったのか、読み解いていきます。 大きな理由は、ドイツがＥＵの中でも群を抜く経済のパフォーマンスを示していることにあります。 まず、一国全体の“家計簿の収支”とも言える経常収支を見てみましょう。経常収支は、国民がモノやサービスを輸出したりして稼いだ額から、モノやサービ

空気の力で建物をわずかに浮上させ、水平方向と上下方向の地震の揺れをいずれも遮断する装置の開発に防災の研究機関や民間企業などで作るグループが成功しました。今後は装置にビルを乗せて実験を行うほか、将来は街の一角を浮上させる「フロートシティ」という究極の対策も視野に入れています。 装置から圧縮した空気を噴射し、その力で浮き上がることで地面との間に１００分の６ミリのわずかな隙間を作り地震による水平方向の揺れを遮断するほか、特殊なバネで上下方向の揺れも吸収することができるということです。 この装置について、研究グループが兵庫県三木市にある世界最大の振動台「Ｅーディフェンス」で、去年４月の熊本地震と６年前の東北沖の巨大地震、それに２２年前の阪神・淡路大震災で観測された揺れを使って実験した結果、水平方向の揺れの強さを最大で１００分の１にまで抑えることができたほか、上下方向の揺れも１０分の１以上抑えること

東京都練馬区大泉学園町。辺り一帯はいま、「生産緑地銀座」として、不動産業界の注目を集めている。住宅街をぬうように生産緑地と呼ばれる農地があちこちにあり、２０２２年にも大量に売り出される可能性があるからだ。野菜などを栽培する土地の所有者は「私はもう高齢。子供が農業を継いでくれるかどうか」「早く宅地化して売りたい」と話す。 生産緑地は全国で約１万３千ヘクタール（１６年末）あり、東京ドーム約２７８０個分に相当する。大半が東京、大阪、名古屋の三大都市圏に集中する。理由はその生い立ちにある。 戦後の経済成長に伴って、都市部の農地は住宅地へと変貌（へんぼう）していった。農家に土地を売ってもらう政策誘導も行われたが、節目となったのはバブル景気が崩壊した１９９２年。政府は、都市部に残る農地を宅地化する方針を示す一方、保全すべき農地を「生産緑地」に指定し、所有者が農業を続けることを条件に、固定資産税を大幅に