宇野常寛という評論家は、2008年に刊行した著書『ゼロ年代の想像力』で鮮烈なデビューを飾ったように、アニメや特撮、TVドラマや映画の構造や物語から社会評論を展開するサブカルチャー／ポップカルチャーの論客だ。 しかし現在では、テレビやラジオといったマスメディアで政治や国際問題について語る機会も多く、そのパブリックイメージとして「コメンテーター」という立場で彼を知る人も多いだろう。だが、宇野常寛の出発点は自身が主宰をつとめる批評ユニット・第二次惑星開発委員会であり、編集長をつとめる批評誌『PLANETS』であり、確かな知性と熱量に裏打ちされた「批評」であることは間違いない。 そんな宇野常寛が、宮崎駿、富野由悠季、押井守といった日本アニメーションの巨匠たちを大きく取り上げた評論『母性のディストピア』（集英社）を、10月26日に刊行した。 前作『リトル・ピープルの時代』から数えると約6年ぶりとなる

結婚生活で常に孤独を感じていませんか？ 受け入れてもらえてないような感覚。 分かり合えないような不安。 結婚して一緒に生活しているのに、支え合ってる気がしない。 結婚しているのに、ひどく孤独を感じ不安な気持ちで暮らしていませんか？ ある日常の些細な会話 今日のお弁当、美味しかった？ うん お弁当のおかずで好きなものは？ 時間がなくて詰め込んでる感じだから、なんでもいいよ ●　●　●　● 今日のアメトーク、面白そうだよ そお リアルタイムで観る？録画する？ そのうち観るから録画しといて ●　●　●　● 些細な会話とお思いでしょうが。 こんな会話ばっかり繰り返されると、知らないうちに病んでしまう。 否定されてる感がうっすらと積もっていくの、わかる？ お弁当を楽しく作ろうとする奥さんに なんでもいい、とか。詰め込んでるだけだ、とか。 心がチクッってするんだよ。 その時はね、あ、そっか～って元気に

2018年3月末をもって廃止されるJR三江線。沿線では、廃止後の線路を観光に活かそうとする動きもあります。廃線を歩く旅行商品などを通じ、大手旅行会社も力を入れるという「廃線観光」、どのような魅力があるのでしょうか。 線路という「いまあるもの」を観光資源に JR西日本の三江線が、2018年3月末をもって廃止されます。島根県の江津駅と広島県の三次駅を結ぶ約108kmの路線で、沿線市町では代替となるバスの運行計画が策定されるとともに、線路や駅といった施設をどうするかも模索されています。 JR三江線の宇都井駅。毎年11月には、住民有志が駅をライトアップする（画像：邑南町）。 「廃線」は、そのまま放置されたり、跡地が道路に転用されたりすることもありますが、観光資源として活用されている事例もあります。たとえば三江線沿線の島根県邑南（おおなん町では、町内の三江線跡地を鉄道公園とする計画があるといいます。

10月中旬の停電に続き、また朝の東急田園都市線でトラブルが起こった。 11月15日5時35分ごろ、田園都市線の池尻大橋―駒沢大学間（ともに東京都世田谷区）で、電車に電力を供給する架線の停電が発生。直後から同線は全線で運転を見合わせた。中央林間―二子玉川間については5時50分ごろから折り返し運転を開始したものの、停電が発生した区間を含む二子玉川―渋谷間は10時ごろまで不通となり、朝の通勤ラッシュ時間帯を直撃。上下合わせて155本の電車が運休し、約12万6400人に影響が出た。 電気を送るケーブルがショート 東急によると、今回の停電の原因は変電所から架線に電気を送るための送電線「き電ケーブル」を覆っているポリエチレン製の被膜が何らかの理由で破れ、ケーブルを載せている鉄製の架台に内部の銅線が直接触れてショートしたためという。10月の三軒茶屋駅での停電は、駅の施設などに電気を供給する送電系統のトラ

2021年11月(1) 2021年09月(1) 2020年11月(2) 2020年10月(1) 2020年08月(1) 2020年07月(4) 2020年04月(1) 2020年02月(1) 2020年01月(2) 2019年09月(2) 2019年08月(4) 2019年07月(5) 2019年04月(1) 2019年03月(1) 2018年10月(2) 2018年09月(1) 2018年01月(1) 2017年11月(2) 2017年10月(4) ※2017年衆院選の年代別投票率の抽出調査結果が公表されたので図と文章を更新しました。（2018/1/1） 最近、若者が自民党を強く支持しているといったニュースや記事をよく見かけます。先日もある出版社に赴いた際に編集者の方とその話題になりました。いやあれはデータの見方が怪しく・・・とお話をしたところ、すでにあるライターの方にその件で記事を書い

経済成長とは統計的にみればGDP（国内総生産）の拡大にすぎない。今回の総選挙で安倍晋三首相が自らの政策で過去最大になったと喧伝した名目GDPの「かさ上げ疑惑」については、佐々木実氏が本誌（10月20日号）で指摘した通りだが、いくらかさ上げしてもそれだけで人々の実感する豊かさや幸福感は高まらない。経済学者の小宮隆太郎が47年前に喝破したように「そんなことは経済学の常識」（『週刊エコノミスト』1970年11月10日号）である。 だが、戦後の日本では経済学の常識を超えて、経済成長は日本経済の「シンボル」のように捉えられてきた。安倍政権が実質２％、名目３％の持続的成長を日本経済再生の目標に掲げる理由もここにある。 確かに机上の計算では成長の効果は絶大だ。名目３％で成長すれば現在約540兆円の名目GDPは10年後に約726兆円となり、税収のGDP弾性値を１と仮定しても自然増収だけで国の税収は約20兆

衛星写真を解析してビジネスに活用する――。伊藤忠商事が、そんな取り組みを始める。今月、米国の衛星画像解析会社「オービタル・インサイト」と協業契約を結んだ。人工知能（ＡＩ）を駆使し、農業から金融市場まで、幅広いビジネス分野での活用を見込む。 オービタル社は、衛星写真を独自のＡＩで解析し、その結果を企業などに提供している。例えば、石油タンクは残量の低下とともにフタが下がる。その仕組みを利用し、衛星写真を使ってタンクの内側にできる影の幅から残量を解析。各国の石油の備蓄量を正確に把握し、金融市場での石油価格の変動を予測する。農業分野では、新興国などの広大な農地面積を割り出し、収穫高を予測できる。 伊藤忠はこうしたデータを国内企業に売るほか、自社のビジネスにもいかしたい考えだ。石油や食料を扱う部門では、すでに活用法を検討している。 衛星写真の解析に関連する市場は、年々急拡大している。衛星の小型化、低