英ロンドンでのファッションショーに出演するモデルたち（2018年9月15日撮影、資料写真）。(c)NIKLAS HALLE'N / AFP 【10月28日 AFP】パリやニューヨーク、ミラノのファッションショーのランウェイをさっそうと歩くモデルたちは、金銭で買うことができる最も美しい服を着て、世界中を飛び回る。まるで夢の世界に生きているかのようなそのグラマラスな生活とは裏腹に、多くのモデルたちは「小遣い」程度の稼ぎしか手にすることができていない。しかも、エージェンシーへの借金に縛られている実情については、多くのモデルが口を閉ざす。 これまで、ファッション誌「ヴォーグ（Vogue）」に登場したり、プラダ（Prada）、リック・オウエンス（Rick Owens）、コム デ ギャルソン（Comme des Garcons）といった名だたる高級ブランドのショーに出演してきたというモデルのクララさん

茨城県つくば市に本社を置く「HATAKEカンパニー」の木村誠社長は、早稲田大学理工学部工業経営学科の出身です。 大学卒業後は、自然の岩石から抽出したミネラル原料の化粧品や農業用活性剤を開発・製造する会社に就職しましたが、その会社の農業用ミネラル液を持って農家さんを回っているうちに、「事業としての農業」に可能性を感じるようになります。 1998年4月、木村さんは会社を辞め、5カ月の準備期間を経て、夫婦で「木村農園」を始めました。右も左もわからないスタートでしたが、あるとき、ある業者から「ベビーリーフを作ってくれないか」と声を掛けられます。ベビーリーフとは野菜の新葉（幼葉）のことで、今でこそサラダなどの素材として人気ですが、その当時は商品として流通しているわけでもないし、当時、生産している農家はほとんどありませんでした。 普通の農家なら「作ってくれないか」と言われても、「そんなもの売れるのか？

火事の動画を『Twitter』に投稿したらTV局5社から「動画を使わせて」と連絡が殺到！　全社と真摯に対応したらこうなった！ 先日夜、自転車で家に向かって走っていると、通り道の都営住宅から火災が発生している現場に遭遇してしまいました。 もうすでに119番通報されているかとは思ったのですが、周囲にはまだ消防車は来ていません。住民もあまり気づいていないようだったので、すぐさま人生で初めて119番に電話をかけて消防車を呼びました。 やばいガチ火事119番した… pic.twitter.com/EP2iqOBDKG— Shinichiro Nojima (@aochins8) 2018年10月25日 電話をかけてすぐその場を立ち去る気持ちにはなれず、そのまま待機していると程なくして都営住宅の非常ベルが鳴り始め、5分もしないうちに消防車が到着（早い！）。その様子を動画で撮影し『Twitter』に投稿

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

東京オリンピックで選手など関係者を運ぶバスが不足するおそれがあるとして、組織委員会は、文部科学省やスポーツ庁に対し学校行事の時期をずらすなどの協力が得られるよう周知を求めていたことがわかりました。これを受けて全国の教育委員会などにはすでに協力を要請する文書が送られていて、学校現場からは戸惑いの声が上がっています。 ところが、東京バス協会に加盟のバス会社が所有する貸し切りの大型バスは合わせて1400台ほどと不足しているうえ、この時期は毎年、林間学校などの学校行事が多い繁忙期にあたり、バスの確保が大きな課題となっています。 こうした中、組織委員会は、文部科学省やスポーツ庁に対し再来年の７月18日から８月10日までの間、バス利用を伴う部活動やサークル活動の合宿、林間学校といった行事の実施時期をずらすなどの協力を、学校などから得られるよう周知を求めたということです。 これを受けて文部科学省やスポー

世界最大の交流サイトを運営するアメリカのフェイスブックは、来月の中間選挙を前に、イランの何者かがアメリカ人になりすまして社会の分断を狙った投稿を行ったとして、80を超えるアカウントなどを削除しました。 具体的には、トランプ大統領の画像とともに「アメリカの歴史上、もっともひどく、嫌われている大統領だ！」とか、人種差別への抗議から国歌斉唱中に片ひざをついたプロフットボールの元選手の画像とともに「なぜ片ひざをつくことに反発するのに奴隷制に反発しないのか？」といった投稿です。 フェイスブックは、こうした投稿はすでに100万人以上に閲覧されたとしています。 フェイスブックは、おととしの大統領選挙で、ロシア政府に近い団体などがアメリカ社会の分断を狙った投稿を数多くしていたにもかかわらず、十分な対策を取らなかったとして批判されたため、来月６日の中間選挙に向けては、２万人以上が偽のアカウントの警戒にあたる