イタリアンレストラン「サイゼリヤ」にご来店のお客さまに、安心・たのしい食事のために、店内で食事用マスク「しゃべれるくん」使用のお願いです。

SNSの変化の歴史を多角的に描いた書籍『SNS変遷史「いいね！」でつながる社会のゆくえ』。出版記念連載の最終回は、編集者・木下衛氏が、制作意図を伝えます。 デジタルネイティブ、あるいはSNSオールド・ボーイ 私は1992年（平成4年）生まれ、いわゆる「（ネオ）デジタルネイティブ」といわれる世代です。 かつて「ウェブ2.0」なる言葉がありました。すべての人が情報をフラットに発信し、それが集合知となることで、社会がより良く発展していく、という考えだと解釈しています。 思い返せば、確かに私は小学生時分からネットに親しんでいました。膨大なリストが載る書評サイト、マニアックなジャンルを扱う映画サイト、ゲーム攻略まとめサイト…。「濃い」サイトを周回しては、情報を集めていた。ええ、暇だったんでしょうね。Wikipediaなんて暇つぶしに最適なツールで、リンクを飛んではボーッと眺めるだけで何時間も過ぎてい

「あなたがいてくれるだけでいい」。 「あなたが」に力点を置けばこの「あなた」の存在がまるごと肯定されているように読めるし、「いてくれるだけで」に力点を置けばそれが誰かに関わらずとにかく誰かがそこに「いる」ことが大切なのだと読めます。いずれにせよ、たんに「いる」だけのことが「くれる／あげる」といった、行為としての価値をもつのは考えてみれば不思議なことです。こうした価値は実際のところ社会のなかでどのように機能しているのでしょうか。あるいは反対に、「いるだけでいい」ということがなおさら「いなくなれない」強制力としてはたらくこともあるかもしれません。 この鼎談では『失踪の社会学——親密性と責任をめぐる試論』（慶應義塾大学出版会、2017年）の著者、中森弘樹と「ひるにおきるさる」世話人の福尾匠・黒嵜想が「いるだけでいいこと／いなくなれないこと」の外側で、親密圏や人間関係のあり方について考えます。（2

日本ドラマの「ジェンダー観」、実は劇的にアップデートされつつあった…！ 『MIU404』『透明なゆりかご』… コロナで自粛期間中、家にいる時間が長くなったことや、ネットフリックスで気軽に見られるということもあって、韓国ドラマ人気に火がついている。確かに、話題となる『愛の不時着』や『梨泰院クラス』は、ストーリー展開の緩急のつけかたも見事で、次がどんどん見たくなるものであった。 韓国ドラマの評価が上がるのと同時に聞かれるようになったのが、「それに比べて日本のドラマは…」と日韓のドラマを比較して日本の作品に批判的な見方を示す意見だ。 とくに日本のドラマの「女性の描き方」を批判する声は小さくない。制作側が無邪気で天真爛漫で何があっても笑顔で切り抜けるようなキャラクターにするなど、設定があまりに「昭和然」としているといった声もあった。 確かに、ドラマに限らず日本のテレビ番組は「最大公約数」的な面白さ

パイロットが搭乗したまま航空機を敵艦に突っ込ませる特攻隊の「体当たり作戦」は、「私には、100パーセント死ぬ命令をだすことはできない」と語った海軍航空部隊の隊長がいたというほど、生還の望みをもてないものだった。 作家・保阪正康さんの著書『昭和史七つの謎と七大事件　戦争、軍隊、官僚、そして日本人』（角川新書）より、特攻の始まり、そして特攻隊員たちの知られざる本音について一部を抜粋する。 ◆ ◆ ◆ 特攻の始まり 初めて戦術としての組織的な特攻隊の出撃は、昭和19年10月25日。海軍の神風特攻隊である。 この年、各地の守備隊が次々玉砕するなど、戦況は著しく日本に不利となった。軍事指導者たちの無能ぶりからなんら打開策が見いだせないまま、戦争はズルズルと泥沼に陥り、犠牲者をいたずらに増やしていた。その中から出てきたのが「体当たり攻撃」作戦だった。 まず海軍が、人間魚雷「回天」を開発した。もっとも初

プレスリリース コロナ禍で、消費者の「オンラインショッピング」と「動画配信サービス」・「料理系アプリ」の需要が増加。 withコロナにおける日本人の消費意識とメディア行動の変化を調査 ～サイバーエージェント次世代生活研究所、全国3,094人を対象に意識調査を実施～ 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）はインターネット広告事業における「サイバーエージェント次世代生活研究所」において、withコロナにおける日本人の消費意識とメディア行動の変化について、全国3,094人を対象に意識調査を実施いたしました。 本調査を行った「サイバーエージェント次世代生活研究所」は、次世代生活について研究し、広告主企業における次世代のマーケティング施策立案の支援を行う研究組織です。2019年11月に本研究所を設立し、広告主企業向けに、次世代生活