酒、タバコ、茶、コーヒー……栄養の摂取ではなく、覚醒や鎮静を得るために口にするものを、われわれは「嗜好品」と呼ぶ。人類はなぜ、一見すると生存に不可欠ではなさそうな嗜好品を求めるのだろうか。 そもそも「嗜好品」は日本語に特有で、他国語に訳出するのが難しい不思議な言葉だ。初めてこの言葉を使ったのは、森鴎外と言われる。1912年に発表した短編小説『藤棚』で、嗜好品を「人生に必要」で、「毒」にもなるものと表現した。薬にも毒にもなる、曖昧さと両義性をはらんだ「嗜好品」。『DIG THE TEA』では連載シリーズ「現代嗜好」を通じて、嗜好品が果たす役割やこれからのあり方を、第一線の知識人との対話を通じて探っていく。 第7回は、思想家の東浩紀氏をたずねた。1998年のデビュー作『存在論的、郵便的』から20年以上、サブカルチャーから情報技術、政治まで幅広い領域を渉猟しながら、「誤配」の哲学を作り上げてきた
横浜市歴史博物館で、開催中の特別展「みんなでつなげる鉄道150年−鉄道発祥の地よこはまと沿線の移り変わり−」 https://www.rekihaku.city.yokohama.jp/ 「みんなでつなげる鉄道150年展」開催を記念して、株式会社崎陽軒とのコラボレーションし、JR東日本品川駅と企画した「品川駅仮開業150年記念弁当」(JR東日本商品化許諾済)が個数限定で販売されます。 展覧会とのコラボグッズは今やどこでも当たり前のことですが、こらぼ弁当しかも駅弁!は激レアです。 「品川駅仮開業150年記念弁当」 「品川駅仮開業150年記念弁当」は、品川駅が仮開業から150年を迎えることを記念したお弁当です。 1872年10月14日の新橋-横浜間の鉄道開通に先立つ同年6月12日、品川-横浜間の路線が仮開業しました。 仮開業当時、品川の海で海苔の養殖が行われていたことを表現した「ちりめんじゃこ
2021年3月に発表をした「MUJI×UR団地まるごとリノベーション」ですが、千葉県千葉市にある大規模団地、花見川団地で第一弾をスタートしました。団地住戸だけでなく団地外観、屋外広場、商店街区といった共用部分にもリノベーションの対象を広げ、さらに地域コミュニティの形成にも連携して取り組むことで、団地を拠点とした地域の生活圏を活性化していきます。 そして今回2022年5月に、千葉市、UR都市機構、良品計画、MUJI HOUSEの連携協力により、花見川団地まるごとリノベーションをさらに進めるため、4者の連携協力による花見川団地を拠点とした地域生活圏の活性化に関する協定を締結しました。 連携協力事項は、 1.多様な世代が安心して住み続けられる環境整備に関すること 2.花見川団地商店街の活性化に関すること 3.地域で活躍する人材の発掘や活動支援に関すること 4.地域資源の活用に関すること 5.大学
筆者は新型コロナ禍でもプロ野球の観戦を続けていた。2020年7月、無観客から上限を設定しての有観客試合が始まった直後からスタジアムに出かけ、厳重な感染症対策を守りながら試合を見てきた。以来2年、閑散とした球場で野球を見るのが当たり前のようになっていたが、今年3月、オープン戦で隣のシートに人が座って驚いた。 上限緩和で入場者100%に 昨年11月、日本野球機構(NPB)とJリーグは、新型コロナウイルス対策連絡会議を行い、2022年は入場者100%をターゲットに置き、対策、研究を進めると発表した。10月中旬には、12球団でワクチン・検査パッケージを活用して上限を緩和する技術実証を実施。観客数を制限しなくても、大きなリスクがないことを確認したうえでの決断だった。 その背景には、12球団の深刻な経営状態がある。NPB球団は経営情報を開示していないが、NPBと歩調を合わせて感染症対策を実施してきたJ
筆者は新型コロナ禍でもプロ野球の観戦を続けていた。2020年7月、無観客から上限を設定しての有観客試合が始まった直後からスタジアムに出かけ、厳重な感染症対策を守りながら試合を見てきた。以来2年、閑散とした球場で野球を見るのが当たり前のようになっていたが、今年3月、オープン戦で隣のシートに人が座って驚いた。 上限緩和で入場者100%に 昨年11月、日本野球機構(NPB)とJリーグは、新型コロナウイルス対策連絡会議を行い、2022年は入場者100%をターゲットに置き、対策、研究を進めると発表した。10月中旬には、12球団でワクチン・検査パッケージを活用して上限を緩和する技術実証を実施。観客数を制限しなくても、大きなリスクがないことを確認したうえでの決断だった。 その背景には、12球団の深刻な経営状態がある。NPB球団は経営情報を開示していないが、NPBと歩調を合わせて感染症対策を実施してきたJ
スマートフォンカメラの進化で10年近く落ち込んでいたカメラ市場が復調の兆しを見せている。2021年のデジタルカメラの世界出荷額は前年比16%増と4年ぶりのプラスだった。愛好家以外がプロ向けの高級機種を求める動きが広がり、あえてアナログを求める「スマホ世代」からはインスタントカメラが支持を集める。新型コロナウイルス禍で高まったSNS(交流サイト)での動画配信などの需要も取り込み、各社が反転攻勢を狙
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