かつては日本でも、イチゴといえば春から初夏に旬を迎える果物だった。ところが、クリスマスでも当然のようにイチゴの乗ったケーキが食べられるようになったのと引き換えに、日本のイチゴ栽培は、他の果物の比にならないほど環境負荷が大きいものになってしまった。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、日本のイチゴ農家の葛藤と、問題解決に向けた取り組みを取材した。 「私たちは何をやっているんだろう？」 イチゴのショートケーキ、イチゴ大福、ストロベリー・ア・ラモード……。 これらは夏のお楽しみのように思われるかもしれない。だが日本では、イチゴの収穫のピークは冬に訪れる。文句なしの見た目のイチゴが食べられるのは、この肌寒い季節なのだ。なかでも出来の良いものは、特別な贈り物として、一粒数万円で売られている。 日本のイチゴ栽培は、環境への負荷が大きい。冬に春のような環境を作り出そうと、農家は灯油を大量に消費する大きな暖

私たちは自分で自分の遺伝的資質に合わせている ──DNAによって私たちの性格が形作られていることに関心を持ったのはなぜですか。 人生を振り返ってみたとき、分岐点のような瞬間があったと考える人は多いですよね。私はシカゴの中心街で育ちました。大学がどんなところなのか知る人は、家族にはいませんでした。大学に進学すれば奨学金がもらえると進路指導の担当者に教えてもらい、これは良い話だと考えてテキサス大学に出願したんです。 そのときは、この大学が行動遺伝学を必修科目とする世界唯一の大学だとは知りもしませんでした。ですが、「生涯を通じて行動遺伝学に取り組みたい」と思うようになるまで時間はさほどかかりませんでした。 クラスには30名ほどの学生がいましたが、行動遺伝学を面白がっていたのは私だけでした。おそらくそれは私の性格によるものでしょう。私は主流に歯向かうのが好きです。心理学にとって、遺伝は重要だと私は

米国では何年も前から、「次に流行るアルコールは日本酒だ」と言われてはきたものの、実際に人気が出たのは他の酒ばかりだった。だがここに来て、ついに「飛躍の兆し」が見えはじめたという──米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、現地の状況を取材した。 自宅で日本酒を造ってみたら 加藤忍は若い頃、東京で初めて日本酒を飲んだ。雑味があり刺激が強くて、とても好きにはなれなかった。しかし、年上の同僚から「それは質の悪い安酒を飲んだからだよ」と言われ、上質な日本酒を知っていくうちに、彼はだんだんとそれが好きになっていった。 2004年、メリーランド大学でビジネスを学ぶために渡米した加藤は、自身が初めて口にしたような質の悪い酒しか買う余裕がなかった。そこで彼は、いっそ自分で醸造してみようと思い立った。自宅のキッチンで米を蒸し、それを発酵させた。驚いたことに出来栄えは上々で、友人たちにも好評だった。 その後、日産自動

領土をめぐる限定戦争から、グローバルな経済の衝突へ ──ウクライナでの戦争に関する本を日本では出版したのに、フランスで出版していないのはなぜですか。 日本人が反ロシアなのは、ヨーロッパ人に引けを取りません。ただ、今回の戦争は日本から地理的に遠く離れたところで起きているので、そこまでの切迫感がありません。日本人は私たちヨーロッパ人ほどウクライナに感情的になっているわけではないのです。 それに日本での私のステータスは、ここフランスとはまったく異なります。フランスでは、私の評判は「クレイジーな反逆児野郎」という荒唐無稽なものになっていますよね。しかし日本に行けば、私は大手新聞各紙や主要雑誌に発言が載る人類学者、歴史家、地政学者として評判もよく、書いた本はすべて日本語に翻訳されています。私は日本では落ち着いた雰囲気のなかで自分の考えを述べられるのです。 だからまずは日本の雑誌を相手にそれをして、そ

人口減少の時代に突入した中国では、政府が子育て支援などの対策に乗り出しているにもかかわらず、「子供を持ちたくない」と考える若者が急増している。何が彼らをそう思わせるのか、英紙「ガーディアン」が取材した。 人口減少に歯止めがかからず 中国の都会に住む若い女性たちに、子供を持つ可能性はあるかと聞いてみれば、おそらく、あまり乗り気ではない答えが返ってくるだろう。 「子供にいい暮らしをさせてあげるには、お金がかかりすぎます。学校で教わるのは政府のプロパガンダですから、自分の子供はインターナショナルスクールか海外の学校に入れたいんです。でもそれは金銭的に無理です」。こう話すのは、コンコンという26歳の研究者だ。彼女は子供は持たないと決めている。 1月、中国政府はこの国が「人口減少の時代」に突入したと発表した。1958年から1961年にかけて起こった大飢饉以来となる、歴史的な人口減少を受けてのことだっ

韓国では、屋内でのマスク着用義務が解除された。日本も近々、屋内でのマスク着用を不要にしようとしている。台湾は、2月末に義務化を撤廃する予定だ。 このように規則が緩和されているにもかかわらず、東アジアの人々は頑なにマスクを手放そうとしない。もう何ヵ月も前からほとんどの場所でマスクをしなくてもよくなった欧米や東南アジアの人々にとって、この現象は奇妙に映る。そこで、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、その「謎」について解説している。 同紙はまず、そうした理由の一つに習慣を挙げる。アジアの多くの国では、2年以上にわたってマスク着用が義務付けられてきた。そのためマスクが日常生活の一部になってしてしまい、なかなか変えられないというのだ。横浜市でバレエを教えるニシムラ・ミズキ（24）は、「マスクをしていないと何かが足りないように感じる」とコメントする。

ソーシャルメディアの使用が、10代の脳に変化をもたらしていることが新しい研究で明らかになった。 ノースカロライナ大学の神経科学者による研究によれば、ソーシャルメディアを使用した10代は、使用していない同年代よりも、他者からの社会的報酬に対する関心が高いことがわかった。 社会的報酬とは、他者からの承認や評価、信用、信頼、尊敬などを指す。その報酬を得る快感は、いわゆる「承認欲求」に支えられていると言われている。よって「社会的報酬への関心が高い」ということは、他者からポジティブな印象を得られるかどうかへの関心が高く、「仲間からのフィードバックに敏感になっている」ことを示している。 同研究は、急速な脳の発達期である12歳から15歳の中学生169人を対象に行われ、対象者はインスタグラムなどのソーシャルメディアのフィードをチェックする頻度に応じて、グループに分けられた。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」

「戦争と平和は人が下す決定であり、必然ではない」 ロシアによるウクライナ侵攻が続くなか、イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリはこの戦争が「人類の危機」になりかねないと訴える。平和を再び構築するために、私たちが進むべき道とは。 数年前に刊行された拙著『21 Lessons／21世紀の人類のための21の思考』に、戦争の未来を論じた章がある。「人間の愚かさを決して過小評価してはならない」という副題を付したこの章で、私は「21世紀最初の十数年は人類史上最も平和な時代であり、戦争はもはや経済的にも地政学的にも割に合わない行為になった」と書いた。 しかし、これだけでは平和の絶対的な保証とはならない。「人間の愚かさは、歴史を動かすきわめて重要な要因」であり、「合理的な指導者でさえ、はなはだ愚かなことを頻繁にしでかしてしまう」からだ。 このような考察をしたにもかかわらず、2022年2月、ウラジーミル

東京には再開発の波に飲み込まれず、戦後の面影を残す、雑然とした「横丁」がちらほら残っている。いまや“風前の赤ちょうちん”のところも少なくないが、そんな東京の酒場が、世界の大都市をより人情味ある場所へと変えるうえで大事な先導役になるかもしれない。英誌「エコノミスト」がその理由を紹介する。 本物の東京は最小空間にあり──世界で最も人口密度の高いこの大都市に住む者なら誰しもが知っていることだ。 日本の首都は、大きな幹線道路が大動脈の都市ではない。その“生き血”はむしろ、絡み合った細い路地から、細い建物の階段を上がり、小さい商店や狭い飲食店へと流れている。 渋谷駅のすぐそばにある、うっとりするほど挑発的な居酒屋が軒を連ねる「のんべい横丁」がそのいい例だ。 その38軒の平均面積は5平米を下回るほどしかない、と建築家で慶應大学で教えるホルヘ・アルマザンとその同僚たちによる新刊『東京の創発的アーバニズム

都心で若者に人気の極小アパートを米紙「ニューヨーク・タイムズ」が訪問。3畳一間のワンルームに、日本の若者のちょっと寂しくて驚きのライフスタイルが見えてきた。 ヨガもできない狭さ 日本のプロ野球リーグの事務所に勤務するフジワラ・アスミ（29）は、長い1日を終えてアパートに戻り、パジャマに着替えた。寝る前に軽く運動をしようと、トイレの前でヨガマットを広げ、キッチンの1口コンロの前を通過させてデスクの足元まで転がす。 ストレッチを少ししてから、「戦士のポーズ」をするために立ち上がる。だが両腕は伸ばさず、肘を曲げた。「ポーズを変えないと、何かにぶつかってしまうんです」とフジワラは言う。

カタールW杯を彩るスターたちを徹底解剖 メッシ、ロナウド、ベンゼマ…　もう“中年”のサッカー選手がトップに君臨する科学的な理由 レアル・マドリードCF在籍時のクリスティアーノ・ロナウド（左）とカリム・ベンゼマ（右）。ベンゼマは2022年の世界年間最優秀選手としてバロンドールを受賞した Photo: Oscar Gonzalez / NurPhoto / Getty Images

独立系書店が「300店舗以上もオープンしている」 この2〜3年間ほどで、アメリカ全土で独立系書店の数が増えている。約2年前、独立系書店の未来は、暗いようにみえた。フラッと書店に入る行為も朗読会もパンデミックで制限された。書店の生き残りはかなり難しいように思われた。 実際、米国国勢調査局のデータによると、2020年の書店の売り上げは30％近く減少している。閉店に追い込まれたところも少なくない。 ところがその後、誰もが予期せぬ展開になった。

「白粉を塗っても私は白人になりません」 リハーサル前、クロエ・ロペス・ゴメス（29）は髪のセットとメイクを終え、羽のついた白鳥の頭飾りをつけると、濡れたスポンジを白粉の瓶に何度も浸し、それを念入りに自分の顔、首、そして上半身につけていった。 2020年2月のその日の出来事を、彼女はそう振り返る。 フランス人のロペス・ゴメスは、ベルリン国立バレエ団唯一の黒人バレリーナで、バレエミストレス（芸術監督を補佐する女性指導者）の一人が彼女に「白鳥の湖」のために白粉を使って肌を白くするよう指示したという。

アメリカという「現代のバベル」 崩壊後のバベルに生きるというのはどんなものだろう？ 創世記には、ノアの子孫たちがシナルの地に巨大な都市を建設したと記されている。彼らは自身らの「名を高めるため」に、「頂上は天まで届く」塔を建てた。神は人間の傲慢に腹を立てて言った。 「見よ。彼らは一つの民であり、一つの言葉だけをもつ。そしてこれは、これから彼らが為すことの始まりに過ぎないのだ。今や、彼らが為そうとすることで不可能なものはなくなった。さあ、下界に降り、彼らの言葉を乱そう。彼らが互いの言うことを理解できなくなるように」 聖書の本文に記述はないが、この物語の有名な解釈の多くでは、神が塔を破壊したことになっている。そこで、この劇的な場面を心に描いてみよう。人々は互いにコミュニケーションを取ることができず、互いの無理解を呪い、廃墟の中を彷徨うのだ。 このバベルの物語は、2010年代のアメリカで起きたこと

ジョンズ・ホプキンズ大学の准教授を務めるヤシャ・モンクは、プーチンの暴行はこれまで何十年も続いた「あるプロセス」の論理的な結末だと説明する。つまり、ベルリンの壁崩壊のあと自由民主主義の国々は自分たちの勝利にあぐらをかき、独裁者たちが徐々に自信をつけて冷戦時代の最も危険な悪しき習慣を取り戻すのを許したのだと。 「首都キーウ（キエフ）を包囲しようとしている軍隊が、民主主義は世界においてもはや唯一の選択肢ではなくなったことを示しています」とモンクは言う。 「ウクライナ戦争は、私たちがあまりに長いあいだ当然のように享受してきた『自由』を公然と否定する者と、民主主義の擁護者のあいだで起きた最初の戦いなのです」 なぜ、こうした事態に発展するまで西側諸国はロシアを放置し続けてしまったのか。スペイン紙がモンクにインタビューした。 甘やかされたいじめっ子 ──ロシアによるウクライナ侵攻は、大陸における1つの

ロシア相手に鮮やかなサイバー作戦を披露し、一躍ときの人となったウクライナの若き副首相ミハイロ・フョードロフ。米紙がキエフのどこかに潜伏する彼に単独取材をおこない、戦略の意図やロシア侵攻後の生活の変化、この戦いにかける意気込みについて聞いている。 ロシア軍がウクライナに侵攻を開始した2022年2月24日、ウクライナのゼレンスキー首相は、最年少閣僚のミハイロ・フョードロフ副首相兼デジタル転換相（31）に対ロシア防衛担当という重要な任務を与えた。 ゼレンスキーのこの命令を受け、フョードロフはまず多国籍企業にウクライナ支援をとりつけるキャンペーンを開始した。 ロシアを世界経済から孤立させてネットの世界から遮断し、iPhoneやプレイステーションの新製品から、ウエスタンユニオンやペイパル経由の国際送金に至るまで、ありとあらゆるサービスへのアクセスを封じる。これが彼の作戦だった。 父がミサイルに被弾、

男性が疎んじられていると感じ、あの手この手で女性を黙らせようとする──こうした過激な反フェミニズムの動きが、韓国の若者男性のあいだで活発になっている。そしてその勢いは、政治をも動かすほど増しているという。 韓国の首都ソウルで女性たちが性的暴力や性差別に抗議する集会を開くたび、若い男性の集団が姿を現す。彼らの大半が黒い服に身を包んでおり、抗議する女性たちを見下すかのようにこう繰り返す──「どすん！　どすん！」。 彼らの言う「フェミニストの醜いブタども」が、歩くときに立てる足音を茶化しているのだ。 「男嫌いは出ていけ！」 若い男性たちはそう叫ぶ。 「フェミニズムは精神障害だ！」 町なかであれば、そうした声を耳にしても非主流派の極端な主張にすぎないと簡単に切り捨てられる。しかし、オンラインではそうはいかない。反フェミニスト感情は増幅されて無数の聴衆のもとへ届き、韓国社会と政治を悩ませている。 反

パンデミックだけが理由ではない「根本的な問題は他に…」 現在、「アメリカの音楽市場の70％を古い曲が占めている」と、音楽・カルチャーライターのテッド・ジョイアが米誌「アトランティック」に寄稿している。 音楽分析会社の「MRCData」の最新データによると、近年のアメリカの音楽市場の成長は「すべて古い曲によるもの」だという。そして「新しい音楽の市場は縮小傾向にある」。 すべての音楽ストリーミングにおいて、最も人気のある200曲のうち、新曲（過去18ヶ月以内にリリースされた曲）が占める割合は、なんと5％未満。少なくとも3年前は「10％はあった」と、同氏は述べている。

若者は喫煙率の減少に貢献してきたが… アメリカの成人の喫煙率は30年間着実に減少していた。特に2000年以降は着実に低下しており、50年前よりも約66％低くなっていた。しかし、2020年のタバコ販売数は、20年ぶりに増加となった。 この結果とパンデミックの関連性については明らかになっていない。だが、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は、街角の若者たちに喫煙についてインタビューを行い、その関連性を探っている。というのも、過去20年以上にわたる喫煙率の減少に、最も大きく貢献していたのがその時代の若者たちだったからだ。

「格差」を専門とするフランスの経済学者トマ・ピケティ。著書『21世紀の資本』でも知られる彼は、現在の社会とフランス革命時代を対比する。かつて貴族が税金を払いたがらなかったように、現代では巨大な多国籍企業、富裕層が自分たちの利益を守ろうと策を凝らしているからだ。 私たちに、この不平等な体制を変えることはできるのだろうか？──スペイン紙がインタビューした。 トマ・ピケティ（50）は、これまでほんの一握りの経済学者しか成し得なかったことを実現した。自身の学術研究テーマを、政治的な議論や国際的な課題の中心に据えたのだ。そんな彼の研究テーマとは「格差」である。別の表現を用いるなら、「平等への歩みの長い歴史」と言ってもいいだろう。 ピケティは終末論者ではない。失敗や災難はあっても世界は良くなっていると信じており、データもそれを裏付けている。さらに、彼はこうも言う。 彼の考えを支持する政党が少数派で、フ