経営層と一般社員、働き方・仕事意識にギャップあり。 一方で、もっとお互いのコミュニケーションを求めている。 _ ・「自分の会社が好きだ」経営層84.7%>一般社員48.9% ・「自分はこのまま定年まで乗り切れる」経営層64.7%>一般社員38.7% ・「今の仕事は将来AIに取って代わられる」経営層25.0%<一般社員48.7% ・一般社員の7割が「副業したい」 ・経営層の9割・一般社員の8割「もっとお互いのコミュニケーション取りたい」 株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:水島正幸)の、グループ横断で企業・事業変革を支援するコンサルティングチーム「HAKUHODO X CONSULTING(博報堂クロスコンサルティング)」は、ニューノーマル時代の働き方と組織のあり方を探る意識調査『会社と私の本音調査』を実施しました。 調査は会社で働く3つの階層(経営層・管理職層・一般社員)を対象に行
日本の地域を訪れ、体験や発見をつづる連載コラム「日本トコトコッ」の執筆や地域のまちづくりに関わる、スマート×都市デザイン研究所長・深谷信介が、日本の地域活性について、さまざまな分野のオピニオンリーダーと対談する連載コラムです。 深谷 今日はお会いできて本当に光栄です。じつは以前から藻谷さんの大ファンで、ベストセラーの『里山資本主義』はもちろん、ご著書はほぼすべて読んでいました。 そんな私が4年ほど前から地方創生の仕事に本格的に携わるようになり、藻谷さんのご見識には遥か遠く及ばないものの、自分なりに地方創生の課題が見えてきた部分があります。私が長く携わってきたマーケティングの手法や地方創生の代表的な政策パッケージが、現地でそのまま使えるケースはまずないこと。いわば「不自然」の最たる東京を中心に築かれたビジネスモデルが、「自然」の中にある地域に当てはまるわけがないこと。地方創生に共通解などなく
私たち「hakuhodo.movie」 は、博報堂と博報堂DYグループ4社の組織横断プロジェクトです。 動画はもはや「視聴」するだけのものではなく、様々な動画を積極的に使いこなし、自らの生活を豊かにしている 「動画生活者®」と呼ばれる人々が出現しているという考えの下、「動画生活者®調査※1(調査概要は巻末をご覧ください。)」を実施しました。 このコラムでは前・後篇にわたり、 hakuhodo.movie独特の調査方法や事業内容についてご紹介いたします。 【前篇】では、「男性20代サラリーマン」「働く育児ママ」「子育てママ」という3タイプの生活者それぞれの1日の動画視聴状況と、1day動画ジャーニーをご紹介します。 【動画生活者分析】 最初に、私たちが通常実施している調査結果の分析方法「動画生活者分析」をご紹介します。 本調査は、朝起きてから就寝までの時刻(平日/休日5:00~25:00)を
時代の変化に対応し、変革を続ける広告業界。革新への熱狂と専門知識を武器に、従来の広告の枠を超えて、仕事に取り組む人がいます。そんな広告の世界を拡張させる博報堂社員の仕事術と本音に宣伝会議「アドタイ」編集部が迫る「熱熱トーク」。第5回は、「コト消費」の次として「トキ消費」を提唱する、博報堂生活総合研究所のおふたりです。「トキ消費」とは何か、そして企業はどうマーケティング活動に取り入れるべきか探ります。 酒井:1980年代後半から90年代にかけて、生活者の消費行動の目的が“所有”から“体験”へと変化し、その流れの中で「コト消費」が注目されるようになりました。多くの生活者が物質的な豊かさを享受できるようになり、その次に心の豊かさを求めるようになったのです。 しかし最近、この「コト消費」という言葉だけでは説明できない事象が起きていると感じています。それに気付いたのは、2年に1度実施する生活者への定
博報堂生活総合研究所 「シルバー30年変化」 調査結果を発表 ~ 1986年 → 1996年 → 2006年 → 2016年 ~ 博報堂生活総合研究所は、1986年から30年間にわたり60歳~74歳を対象にほぼ同じ質問内容の調査を続けてきました(1986年、1996年、2006年、2016年の4時点で実査)。この30年間で日本は急速に高齢化が進み、特にこの10年では、団塊世代が高齢期を迎え、平均寿命が男女ともに80歳を超えるなど「高齢社会」を取り巻く環境は激変。こうした中で、高齢者自身はどう変わったのか? その30年の変化を最新の調査結果を踏まえて比較分析しましたので、ご報告いたします。 1986年 → 2016年:「シルバー30年変化」のポイント 60歳を超えても、まだまだ長く生きる自覚がある ■ 「希望寿命」 は4年延びて84歳に - 「何歳まで生きたいか」:1986年 80歳 → 2
ー『地方移住者タイプ別分類調査』を実施し、7タイプに分類ー 株式会社博報堂は、「人」に注目して地域社会のブランディングを支援する「LoCoBra (Local Co-creation Branding : 地域共創ブランディング)」活動の一環で、地域への移住・定住希望者の価値観を把握し、最適なソリューションを提供する調査・分析プログラムの提供を開始しましたので、お知らせいたします。 今まで地方移住・定住希望者はひとくくりで語られることが多く、その価値観の多様性が不明で、情報が届きにくいという状況がありました。博報堂では、この度『地方移住者タイプ別分類調査』を実施し、移住・定住希望者を価値観別に7タイプに分類。タイプ別に性年齢・家族構成などの特徴、移住の希望地や重視点・懸念点などの詳細を分析することで、最適なメディア設計などコミュニケーションプランや効率的なプロモーションプランを立案、実施し
博報堂行動デザイン研究所、 東京+アセアン5都市の生活行動比較調査を実施 Vol.2「各種行事に対するアジア人の意識/行動調査」 欧米由来の行事(クリスマス、ハロウィン)の参加率が高い日本。 20代女性が行事を牽引。ハロウィンの参加率は約4割(20代女性/日本) 博報堂行動デザイン研究所(所長:國田圭作)は博報堂生活総研アセアン(所長:帆刈吾郎)の協力の元、東京とアセアン5都市の生活行動比較調査を実施いたしました。 本調査は日本(東京)の生活者とアセアン5ヶ国の主要都市在住者の生活行動について分析、第二回レポートは各都市のクリスマスやハロウィン、母の日等の「各種行事(イベント)」に対する意識と行動についてまとめています。日本人はクリスマスやハロウィンといった欧米由来の行事の参加率は、アセアン各国よりも高くなっていることがわかりました。一方、「元旦」や「父の日」「母の日」「子供の日」を祝う率
博報堂行動デザイン研究所と東京大学先端研、生活者の「行動の習慣化」モデルに関する第一回調査レポートを発表 株式会社博報堂 東京大学 先端科学技術研究センター 株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一)の専門組織博報堂行動デザイン研究所(所長:國田圭作)は、東京大学先端科学技術研究センター渡邊克巳(専門:認知科学分野)の監修のもと、生活者の「行動の習慣化」に関する調査を実施、分析結果の一部をレポートにまとめました。 当レポートは生活者の新しい行動がいかに定着し、また離脱にいたるのか、という「行動の習慣化」および「習慣行動の離脱」のプロセスを考察しています。日々、多くの新製品/新サービスが生まれるものの、定着せずに短い期間に世の中から消えてしまうケースが後を絶ちません。これらは生活者の行動を目新しさで「一度だけ」喚起することに成功しても、継続的な習慣行動として定着せず、早期に離脱し
博報堂他、超人口減少社会の地域を救う地域創生の企画立案と人材育成を行う「地域創生スクール」を2015年夏に開校 株式会社博報堂 慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 株式会社博報堂のソーシャルデザイン専門組織 hakuhodo i+dがissue+design、グラムコ株式会社、NPO法人ミラツク他と共同開催している「地域みらい大学」*は、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科附属ソーシャルデザインセンター*(センター長 前野隆司教授、以下、慶應義塾大学SDM)と共同で、急激な人口減少が進む地方圏を活性化するための人材育成と地域創生プランをつくるための特別デザインスクール「地域創生スクール」を2015年夏に開校いたします。 昨年、「地方消滅」「地域消滅」という言葉が大きなインパクトを与えましたが、人口の大都市圏への流出、地域産業の衰退、超高齢化の進展で、日
2015年1月27日 株式会社博報堂のソーシャルデザイン専門組織 hakuhodo i+dは、慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科(前野隆司研究科委員長/教授)らと共同で、地域の幸福度を測定するオリジナル調査「地域しあわせ風土調査」を、全国15,000人を対象に実施し、その調査結果を報告するリサーチレポート「ローカル・ハッピネス」第5号を発行いたしました。 ●人が移住先に求めるものとは 第5号のテーマは「人はしあわせを求めて移り住むのか」。現在の日本社会において、地方都市圏から大都市圏への人口流出が進んでいることが、深刻な地域の人口減少につながっています。今号では、著名人が高知や福岡といった地方都市に移住し活躍を続けるケースが多くみられることから、日本人の移住意向について地域別に調査し、移住希望先となる地域に求められることをまとめました。 ・男性より女性が、年配より若い人が、地
■食べたことがある和食トップ3は、寿司、ラーメン、天ぷら。 和食経験の豊富さは、台北・香港・ソウルが突出。次いでシンガポールとメトロマニラ。 ■日本酒は、香港とソウルで飲用割合が高いものの、アジア全体ではまだこれから。 ■緑茶は、東アジア都市に加えバンコクとシンガポールでも飲用経験が高い。 博報堂では、グローバル市場でのマーケティング戦略に活用するためのオリジナル生活者調査『Global HABIT(グローバルハビット)』を2000年より毎年アジアと欧米・中南米の主要35都市で中・上位収入層を対象に実施しています。最新(2014年実施)のGlobal HABIT調査のデータをもとに様々な角度から分析を行い、グローバル市場での可能性に繋がるヒントをご紹介していきます。 今回のレポートでは、アジア14都市生活者の和食(日本食メニュー)/日本酒/緑茶の飲食・飲酒経験について分析した結果をご紹介し
2014年11月20日 株式会社博報堂のソーシャルデザイン専門組織 hakuhodo i+dは、慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科(前野隆司研究科委員長/教授)らと共同で、地域の幸福度を測定するオリジナル調査「地域しあわせ風土調査」を、全国15,000人を対象に実施し、その調査結果を報告するリサーチレポート「ローカル・ハッピネス」第4号を発行いたしました。 ●女性が幸せだと感じることができる地域の在り方とは 第4号のテーマは「女性にとって幸せな地域とは?」。昨今、20~30 代女性が半減し、出生数が激減する「消滅危機自治体」という言葉が話題になりました。日本社会は急激な人口減少の危機を迎えています。雇用不足により地方都市圏から大都市圏への人口流出が進むことが地域の人口減少に拍車をかけています。この危機を乗り越えるためにカギをにぎるのが、“地域における女性の幸せ”です。そこで今
“生活者主導のものづくり”を考える「FABエコノミープロジェクト」 2014年10月20日 株式会社博報堂 株式会社博報堂と東京都市大学岡部研究室は、生活者主導のものづくりが市場経済にもたらす影響、生活の未来像を明らかにすることを目的に、研究プロジェクト「FABエコノミープロジェクト」を2014年8月に発足いたしました。このたび『創造的生活者と市場経済』をテーマに共同研究を行いましたので、内容の一部をご紹介いたします。 当調査は「パーソナル・ファブリケーション」ムーブメントをけん引する「創造的生活者」がどのような価値観に基づき、どのような行動をしているのか、インタビューリサーチを行っています。近年、3Dプリンターなど個人のアイデアをものづくりに昇華させる技術の浸透により、生活者自身がものづくりを推し進める「パーソナル・ファブリケーション」の概念が注目されています。これらは生活者に技術的な利
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