アホみたいに穴を掘り続ける、マントル到達チャレンジ - ナゾロジー
マントルに届くまで地面をどんどん掘り続ける！「マントル到達チャレンジ」は1958年に「モホール計画」という名前で、研究者と技術者が手を取り合って始まりました。 どんどん深く穴を掘っていけばマントルに到達し、地球の中身を採集して調べることができるはずです。 地殻からマントルまでの距離ですが、これは地上からだと大陸の地下約40km。とても深いです。しかし海底からだと6kmということがわかっています。 地震波の伝わる速度は地殻とマントルでは違っていて、地震波が地殻通り抜けてマントルへ入ると急に速くなるため、地震波の速度が変わるところが地殻とマントルとの境界というわけです。 これはクロアチアの地質学者、モホロビチッチ博士が発見したことにより、その境界は「モホロビチッチ不連続面（モホ面）」と呼ばれています。単に「モホ」と呼ばれることもあります。 モ「ホロビチッチ不連続面」学校で習った記憶がよみがえる
米資金援助停止ならエイズ関連死者630万人も＝国連機関
２月７日、国連合同エイズ計画（ＵＮＡＩＤＳ）は、トランプ米政権が資金援助を停止した場合、今後４年間で６３０万人がエイズウイルス（ＨＶＩ）感染症とエイズで死亡する可能性があると警鐘を鳴らした。ジュネーブのＵＮＡＩＤＳ本部、２０２３年撮影（２０２５年 ロイター／Denis Balibouse） [ジュネーブ ７日 ロイター] - 国連合同エイズ計画（ＵＮＡＩＤＳ）は７日、トランプ米政権が資金援助を停止した場合、今後４年間で６３０万人がエイズウイルス（ＨＶＩ）感染症とエイズで死亡する可能性があると警鐘を鳴らした。 ＵＮＡＩＤＳのクリスティン・ステグリング副事務局長は記者団に対し、米政府が先月打ち出した対外援助凍結では、ＨＩＶ／エイズ・プログラムに適用除外措置が講じられたものの、将来については多くの懸念が残っていると語った。特にコミュニティーのレベルで適用除外の実施方法に混乱が広がっており、治療サ
ホンダ関係者「別に日産の技術はいらない」…日産、リストラ策強化報道「感情的決裂は両社に痛手」単独では将来描けず次のパートナー探し（みんかぶマガジン） - Yahoo!ニュース
ホンダと日産自動車の経営統合が「白紙」となった。昨年末の基本合意から1カ月あまりでの打ち切りは「1＋1＝2」とはならない深い溝を感じさせる。なぜ協議は破談となったのか。そして、日本の自動車産業はどうなるのか。経済アナリストの佐藤健太氏は「熾烈な競争を繰り広げる世界の自動車業界をにらめば、単独での生き残りは難しいだろう。統合見送りによって『日の丸勢』の先行きは混沌と言える」と見る。 「日産のターンアラウンド（事業再生）の実行が絶対的条件」 やはり、というのが大方の見方ではないだろうか。昨年12月23日、ホンダと日産自動車は経営統合に向けて本格協議に入ると発表した。両社が傘下に入る形で2026年8月に持ち株会社を設立し、経営統合による効率化とともに相乗効果を発揮させていくというスキームだった。 世界の自動車市場で存在感を高める米テスラや中国のBYDなど新興EVメーカーの台頭をにらめば、単独での
さかなクンが「本人が望んだにも関わらず」純粋な学力不足で大学に進学できなかった話に衝撃…教育システムは特殊な才能に対応することが難しい
いだ ひとみ @ida_hitomi 私はさかなクンが「本人が望んだにも関わらず」純粋な学力不足で大学に進学できなかったという事実が非常に衝撃で、我が子の教育方針に少なからぬ影響を与えた事実となっている。 2025-02-10 20:14:45 いだ ひとみ @ida_hitomi お母様の教育云々を批判するつもりは一切無い。ご本人がお母様に心から感謝している事も自伝で拝読した。 ただ、あれほどの才能の持ち主が学力という足切りのせいで研究の場に立つことが出来なかった、その足切りは18歳で決まってしまった事実に親として目を背けてはいけないという気持ちでいる。 2025-02-10 20:16:39
藤原ヒロシって何している人？本人に聞いてみた…「何者か分からないと言われることが」
【読売新聞】 １９８０年代から音楽界で活躍する一方で、ストリートカルチャーのけん引者として各方面に多大な影響を与えてきた藤原ヒロシ。デザイン集団「フラグメント（fragment design）」も主宰し、ラグジュアリーブランドやスポ
トランプ政権のUSAID閉鎖は何を意味するか
トランプ政権の肝いり政策の一つであるイーロン・マスク氏を起用した政府効率化省（DOGE）による連邦政府の「無駄な」支出の削減対象として、USAID（国際開発援助庁）全体が標的となった。 すでにルビオ国務長官によって、アメリカの... SNSなどでは、USAIDがディープ・ステートそのもので、悪の秘密結社であったかのような話も流通している。他方、トランプ政権が、完全な作り話で虚偽の陰謀論を広めている、と一笑に付すことも、現状の正確な把握には適切とは言えない。 石破首相がトランプ氏に褒めてもらったと大絶賛している方々に限って、トランプ政権に極めて低評価であるという奇妙な現象も目に付く。「あの頭のおかしいトランプに褒めてもらったのだから石破首相はすごい、これで日本の安全保障は安泰だ、いずれにせよトランプ政権の政策は全ておかしい」といったねじれ現象になっている。 USAIDをめぐる問題群は三つある
イーロン・マスク氏 オープンAIに買収提案 米紙が報道 | NHK
実業家のイーロン・マスク氏が率いる投資家グループが、生成AIのChatGPTを開発するオープンAIに対して974億ドル、日本円にしておよそ14兆8000億円の買収提案をしたとアメリカのメディアが伝えました。 これはアメリカの有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたものです。 それによりますとマスク氏の弁護士は10日、オープンAIを管理する非営利の組織に対して買収提案をしたということです。 提案された買収金額は974億ドル、日本円にしておよそ14兆8000億円にのぼるとしています。 マスク氏は弁護士に提供したコメントで「オープンAIがかつてのようなオープンソースで、安全重視の会社に戻るときが来た」と述べたと報じられています。 オープンAIは非営利の組織が営利部門の子会社を統治する特殊な構造となっていますが、去年12月、会社は非営利の組織に代わって新たな営利企業が事業の運営などを主導する
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