Hulu、東映など映画大手6社と契約--国内コンテンツ充実へ
月額1480円の有料動画サービス「Hulu」を運営するフールージャパンは2月1日、日本国内の映画配給会社である、アスミック・エース エンタテインメント、角川書店、松竹、東映、日活、AMGエンタテインメントの6社とコンテンツ提携したことを発表した。 6社との提携の第1弾として、「さくらん」「セーラー服と機関銃」「バトル・ロワイヤル」「嵐を呼ぶ男」「ゲゲゲの女房」などの作品が同日より視聴できるようになる。またその他の作品も随時追加するとしている。 2011年9月のサービス開始当初は、主に人気ハリウッド映画や海外ドラマを配信していたHuluだが、12月にはBBBとマイシアターD.D.との契約により、日本映画の配信を開始。今回新たに6社と契約したことで、日本映画の供給を受けるパートナーは8社となった。
「Hulu」が邦画を拡充、映画配給会社6社と提携
Hulu Japanは2月1日、日本国内の映画配給会社6社とコンテンツ提携し、同日より配信を開始したことを明らかにした。 Hulu Japanがコンテンツ提携・パートナー契約をした日本国内の映画配給会社は、アスミック・エース エンタテインメント、角川書店、松竹、東映、日活、AMGエンタテインメントの6社。これにより、Huluが日本映画の供給を受けるパートナー企業は合計8社となった。 6社から提供を受ける第1弾の契約作品は「さくらん」「ハンサム★スーツ」「セーラー服と機関銃」「リング」「GOEMON」「東京物語」「バトル・ロワイアル」「少年メリケンサック」「嵐を呼ぶ男」「銀座の恋の物語」「ゲゲゲの女房」「亡国のイージス」などで、映像配信サービス「Hulu」において随時追加される予定。なお、配信中の作品は月額1480円で見放題となっている。 関連記事 Hulu Japan、日本／韓国の動画コン
インターネット時代における「ゲームメディア」の役割――「テレビゲーム産業白書」に寄稿した記事の全文版を掲載
インターネット時代における「ゲームメディア」の役割――「テレビゲーム産業白書」に寄稿した記事の全文版を掲載 編集長：Kazuhisa 編集部：TAITAI 12→ メディアクリエイトが発売している「テレビゲーム産業白書」といえば，1998年の創刊から続く，ゲーム市場を俯瞰的に調査した資料としては，もっとも長い歴史を持つ年鑑シリーズ。激変するゲーム業界の動向を押さえるうえでも，参考にしたい資料の一つだ。 最新版となる「2010テレビゲーム産業白書」では，販売本数や中古市場の動向といった，2009年度の詳細な市場データはもちろん，近年の大きなトピックであるソーシャルゲームやiPhoneアプリについてもフォローアップされている。 さて。以前，こちらの記事でも軽く触れたのだが，そんなテレビゲーム産業白書に，今年は縁あって，4Gamer編集部からも記事を寄稿させてもらった。テーマは， 「ネット時代に
[ニュース] サンライズ、ガンダムなどサンライズ作品を網羅したファンサイト
株式会社サンライズは1日、「機動戦士ガンダム」や「装甲騎兵ボトムズ」などの作品情報を掲載したファンサイト「サンライズステーション」を開設した。月額525円の有料会員制だが、一部コンテンツは無料で閲覧できる。 「サンライズステーション」は、サンライズが30年にわたって製作してきた約300作品の情報に加え、特別映像やコラムなどのコンテンツを提供するサイト。サンライズでは、「機動戦士ガンダム」をはじめとしたサンライズが製作した過去のSFロボットアニメファンである30代以上の男性を主なターゲットと想定している。 サンライズ作品の情報を掲載するデータベース「サンライズクロニクル」では、作品名やストーリー概要、スタッフ、キャスト情報の検索や閲覧が可能。加えて、各作品の画像や資料も閲覧できるほか、コメントも書き込める。 また、過去に放送された作品の映像とともに、声優によるオーディオコメンタリーを視聴でき
新聞の没落、易きに流れる世界--コンテンツ価値の「ゼロ」化を防げ
ネットに代表される新しいメディア環境へと世界が移行する中、人々がコンテンツに接する機会はこれまで以上に増加している。しかし、その一方でコンテンツを制作する個人や組織が得る収益が減少し、ついにはゼロへと行き着く可能性が出てきた。 米国では新聞社の経営危機が深刻だ。産業革命以来250年以上の歴史を持つ新聞であっても、その危機的な状況は規模の大小を問わない。誰もが知るNew York Times、あるいはLAやシカゴなど主要地域の新聞を抱えたトリビューン（すでに破産法11条を申請）、あるいは週に1度しか発行しない地区の新聞までが、深刻な経営状況にある。 そこで、B・カーディン上院議員らが、新聞社をNPOと同様の特殊な法人形態に移行させ、その経営負担を減らして存続させてはどうかという「新聞救済法案」まで飛び出している。 これまで新聞社には自らが情報産業という自覚がなく、紙に印刷をした「新聞」という
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