フリーランスになって半年経ってこの世で一人ぼっちになったことに気付いて究極に失敗した | ウェブル
フリーランスで Web サービス運営、システム構築、あと簡単なデザイン、IT 以外もいろいろやってましたが、悩みを思いっきりどこかに吐き出したいし、自分の考えてること整理するために書くことにしました。 個人起業して一人で Web サービスとかを制作・運営して、家で好きなだけ寝ていたいと思ってる人は一度読んでみると良いです。 人は一人じゃ生きていけないと思った。 フリーランスになるという記事を書いたとき「どこかのオフィスを間借りする」ということでしたが、結局以下の理由でいきませんでした。 一人で作業するならそこに行く必要がない。 交通費というコストがかかる。 結果的に家で作業することにしましたが。 家で作業するから間借りさせてくれる会社に行かない。 関わり合いもあんまり無い。 ということで、間借りさせてくれるという会社のオフィスにいけなくなり、次第に引きこもりみたいになって、社会から孤立し、
年収１００万円以下のパートがどういう人か分かっていて書かない人たち - 常夏島日記
年収２００万円以下が７４％ NHKニュースを読んで思ったこと。 この調査は、パートや契約社員など期間を定めて働く非正規労働者の労働条件を調べようと、厚生労働省がことし７月に５４００人余りを対象に行ったものです。それによりますと、年収１００万円以下の人が４１％に上ったほか、１００万円から２００万円までの人が３３％となっており、合わせると非正規労働者の４人に３人に当たる７４％の人が年収２００万円以下の厳しい条件で働いていることが分かりました。 では、年収100万円以下の人というのがどういう人かということを、国税庁の資料で見てみましょう。2010年、昨年のデータです。資料の22枚目、18ページと銘打たれているところを見てください。年収100万円以下の層ですが、男性715千人に対して、女性2896千人、人数比１：４。同じ資料の25枚目、21ページを見れば、年収100万円以下の層で最も従事者が多いの
日本マクドナルドが定年制を復活 「成果主義」思惑はずれ若手育たず
日本マクドナルドは2012年1月から、60歳定年制を復活する。同社は年功序列の人事・賃金制度の廃止など、成果主義の人事体系を目指しており、その一環として06年に定年制を廃止していた。 いったん定年制を廃止したものの、復活するケースは非常にめずらしいという。 定年制の廃止「時期尚早だった」 日本マクドナルドの正社員は約3400人で、現在の平均年齢は35.5歳。今回、定年制の復活と同時に65歳までの再雇用制度を導入。高年齢者雇用安定法に対応し、雇用継続を希望する社員の健康や能力を判断して年間契約で雇用することにした。 定年制の復活について、同社は「若手社員を伸ばしていく企業文化を根づかせていくため、年功序列を廃止するなど、実力主義への意識を高めようとしたなかで、定年制を廃止すべきと考えたが、時期尚早だった」と説明する。 定年制の廃止は、ベテラン社員の経験やノウハウ、スキルが活かされるメリットが
ニートが揺るがす「勤労」の幻想／無職たちは合法的略奪を目指す - デマこい！
「うちの息子が、いい年こいてまともな仕事についてなくて……」 大人の集まる飲み会では、必ずこういう愚痴を耳にする。 ニートや非正規雇用者の数はうなぎ登りに増えていて、すでに「ニュースの向こう側の世界」の出来事ではない。あなたの家族・親戚にも、一人ぐらいは「まともに働かない大人」がいるはずだ。もしかしたら、あなた自身がそういう立場かも知れない。私たちはすでにこの問題の当事者だ。 このことを考えれば、イギリスの暴動は私たちにとって対岸の火事ではない。ロンドンで暴動を起こしたのは無職の若者たちだった。彼らは「打ちこわし」という違法な手段を使って略奪に走った。「無職」かつ「不良」な人間が一定数を超えると、あのような犯罪が起こる。しかし日本で増えているのは、無職かつ「善良」な人々だ。そういう人たちは違法行為には手を染めない。合法的な略奪を狙う。 そもそも「勤労」という概念は、産業革命によって生まれた
原油高と同じくらい深刻な「ホワイトカラーの仕事破壊」 - アンカテ
日本人は海外からやってくる危機には敏感に反応する。原油高とか円高とか新型インフルエンザとかはよく報道されるし、政府の対策が不適切だったら批判も高まる。 私は「成長戦略」として語られている問題も本来は、そういう種類の問題だと思う。 しかし「成長戦略」という言葉はヌルい。ヌルすぎる。なんか、やってもやらなくてもどうでもいいけど、やるとちょっとボーナスが増えるみたいから、気がむいたらちょっとやってみるか、みたいな感じ。 本当は、これは原油高に匹敵するような日本にとって大きな問題だと思う。原油は間接的にあらゆる製品の材料になっているから、原油の高騰はどんな産業にとっても大問題だ。 それと同じように、今、ホワイトカラーの労働力の単価が急激に落ちている。日本は直接間接にホワイトカラーの労働の成果を海外に売って食ってる国だから、これは、逆に言えば、あらゆる資源が高騰しているということだ。 「成長戦略」と
大卒が就職できないのもポスドクが就職できないのも理由はひとつ | 5号館を出て
世の中の経済活動は、基本的にはすべて需給バランスで動いていると考えても良いのではないでしょうか。 大学卒業生がどんどん多くなっているのに、経済状態はとてもどんどん発展しているという状況ではなく、多くの大学卒業生が望むホワイトカラーの就職先はそれほど増えていません。ポスドクのケースも好意的に考えると、文科省はこれからは学卒ではなく修士卒、博士卒、さらにはポスドクを必要とする企業がどんどん増えてくるだろうから、大学院を充実させ、博士ならびにポスドク経験者を大量に生産しておこうと思ったのかもしれません。しかし、増加する学卒を吸収できない程度の経済発展しかしていない状況のもとでは、さらに高学歴を求める企業はやはり増えなかったのです。 それにしても、新聞・テレビがこぞって同じような報道をするのにはやはりうんざりしますね。こちらが朝日新聞に掲載された、いかに今年の大卒予定者の就職内定率が悪いかというグ
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聖蹟桜ヶ丘へ 今年度の授業が全て終了した。最後の授業はテスト返却とその確認作業の後は特に何をしろとも言われていなかったので、『耳をすませば』の後半、お姉さんと雫が言い争いをする場面を生徒と皆で見た。 この場面。あの場面、お姉さんは雫に「今しなきゃいけないことから逃…
「知って役立つ労働法」～働くときに必要な基礎知識～を作成しました ｜報道発表資料｜厚生労働省
平成２２年９月１５日 政策統括官（労働担当）付 労働政策担当参事官室 参事官 酒光一章（７７２１） 室長補佐 田尻智幸（７７２６） （代表電話） ０３（５２５３）１１１１ （直通電話） ０３（３５０２）６７２６ 厚生労働省では、このたび、就職を控えた学生や若者が働くときに知っておくべき労働法を学ぶ上で、役に立つハンドブックとして「知って役立つ労働法～働くときに必要な基礎知識～」を作成しました。 本ハンドブックは、平成21年２月に「今後の労働関係法制度をめぐる教育の在り方に関する研究会報告書」（座長 佐藤博樹東京大学社会科学研究所教授）の中で「労働関係法制度を知ることは、労働者・使用者双方にとって不可欠であり、わかりやすさを最優先にしたハンドブック等を作成・配布するといった取組を強化すべき」という指摘を受けたことを踏まえて作成したものです。 【「知って役立つ労働法」の主な特徴】 ○就職を
【87.6社】 優秀な学生を採用するために選考を重ねることが、優秀な学生を育む機会を奪っているという矛盾：中村昭典の気ままな数値解析：オルタナティブ・ブログ
【87.6社】 優秀な学生を採用するために選考を重ねることが、優秀な学生を育む機会を奪っているという矛盾 さすがに就活ピーク時期ということもあって、大学内でスーツ姿の学生を見かけることが普通になっている昨今。先回も紹介した株式会社ディスコの調査で、「5月1日現在の一人あたりのエントリー社数平均は【87.6社】」という結果が出ていますが、このままでは100社を突破するのも時間の問題かもしれません。就活の負担は、学生に相当重くのしかかっています。 そんな中で今週、ある学生の就活相談を受けた後で、彼がつぶやいた言葉が妙に耳に残っています。 「エントリーシートを出すまでが長いんです」 彼の言葉の意味は、仮に応募したい企業があって、そこに申し込もうと思っても、エントリーシートを出すまでに「仮エントリー」「プレエントリー」といった関門が設けられており、そこでは「WEBテスト」「質問会」「会社説明会」な
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研究結果：ネットサーフィンで仕事の生産性が向上することが判明