隊長 @mtmseaside2 @eto_nekodaisuki 性的な表現に煩いのオバサンが多いと言うデータと、このツイを見てから寝たら悪夢を見て目が覚めた。 そう言えば、初めてそうなりそうな夜、デニムを脱がせたら生理パンツみたいな地味なデカパンをはいてたので、やる気無くして帰ったのを思い出した。涙が出る程傷ついた。 2018-09-14 05:22:21
隊長 @mtmseaside2 @eto_nekodaisuki 性的な表現に煩いのオバサンが多いと言うデータと、このツイを見てから寝たら悪夢を見て目が覚めた。 そう言えば、初めてそうなりそうな夜、デニムを脱がせたら生理パンツみたいな地味なデカパンをはいてたので、やる気無くして帰ったのを思い出した。涙が出る程傷ついた。 2018-09-14 05:22:21
『北海道胆振東部地震「泊原発が動いていれば停電はなかった」論はなぜ「完全に間違い」なのか』を執筆した時点では、9月6日未明の地震について9月8~9日の執筆でしたから、不明なことがたいへんに多く、北海道電力の送電網が受けた被害どころか、大停電の推移ですら推測に頼らざるを得ないものでした。その後北海道電力による発表、9月13~15日にかけての北海道新聞など報道各社による取材と報道によってある程度の事実関係は明らかとなっています。 一方で、広域送電網の震災による被害と経時変化についてはパラメータ(変数)が膨大な為に解明がきわめて難しく、今後の北海道電力による事実の調査と公表、そして研究者による調査・研究・議論によって、電気・電力系学会で発表されるのを待つことになります。来年春の年会から数年間は目が離せないでしょう。 さて、北海道新聞が9月13~14日にかけて報じた記事と、朝日新聞が同日報じた記事
20日に開幕した東京ゲームショウ。668の企業や団体が出展しているだけあって、記者には狙いがよくわからないコーナーもある。失礼を承知で尋ねてみた。「それ、売れるんですか?」 千葉市の幕張メッセに設けられた会場は、一周するだけでも大変な広さだ。人形やお菓子などのグッズも並ぶ中、記者の目をひいたのは、コーエーテクモゲームスのブースで見かけた、ゲームのキャラクターと思われる水着姿の女性がでかでかとプリントされたTシャツだった。 フィギュア人形などを買うファン心理はわかるつもりだ。ただ、そのTシャツを着る人の気持ちが想像できない。どうしても頭に引っかかったので、思い切って聞いてみた。 描かれているのは「デッド オア アライブ エクストリーム ヴィーナス バケーション」のキャラクター。元々はゲームセンターなどに置かれた格闘ゲームで、登場するキャラクターが南の島で美しさと強さを競うゲームとのこと。店頭
政府は「地方創生」を掲げ、過疎や失われる活気に苦しむ地方は外から人を呼び込もうとPRを続けている。「空気はきれい、食べ物は新鮮、人も温かい地方は最高」と言わんばかりのテレビ番組も流れている。だが、それを鵜呑みにしていいのかーー。そう思わせる「村八分」の事態が再び明らかになった。弁護士会が「人権侵害」と認定したその中身とは。 ●自治会役員と周辺住民、葬儀にも顔出さず… 舞台は奈良県天理市。自治会の構成員となる資格について、地元神社の氏子に限定しているのは「不合理な差別的取扱いで人権侵害にあたる」として、奈良弁護士会が天理市内の自治会に対して是正勧告を出した(8月27日付)。弁護士会が9月11日に発表した。 勧告書などによると、夫妻は地域に転入してきた1992年以降、自治会費にあたる協議費(年1万3500円)を自治会に払い続けてきた。ところが、自治会は夫妻が集会や神社の祭りなどに参加することを
WHO=世界保健機関は、アルコールが原因で毎年世界でおよそ300万人が亡くなり、中でも最も多い死因は交通事故やけんかなどの暴力だとする統計を発表し、アルコールの税率を上げて購入しにくくするなど、各国に対して対策を急ぐよう警鐘を鳴らしています。 このうち最も多いのが、アルコールの摂取によって引き起こされる交通事故やけんかなどの暴力、自傷行為で28%、次いで消化器の病気が21%、心臓・血管の病気やがん、それに精神障害などが19%だということです。 また、世界で2億8300万人がアルコール依存症などアルコールに関する病気で苦しんでいるとされ、とりわけヨーロッパやアメリカなどの先進国でその割合が高いとしています。 WHOは「すべての国は、アルコールが原因の社会的代償や健康被害を削減するため、より努力すべきだ」として、アルコールの税率を上げて購入しにくくすることや、アルコールに関する広告を禁止したり
実話BUNKAタブー2023年2月号 12/16発売 通常毎月16日コンビニ・書店で発売 特別定価670円(税込) ▼渡辺徹の早すぎる死は肥満体にとって他人事じゃないデブは自分も周りも地獄▼ひたすら減税を叫ぶ社会インフラの維持コストに気づいていないバカたち▼現役長野県議の丸山大輔容疑者 妻殺害が疑われる好色サイコパスの半生▼「財務」で1000億円以上 統一教会と違い細く長く永遠に搾取し続ける創価学会カネ集めの実態▼秋篠宮さまに「私のことは話さないで」と箝口令 日本とはほぼ断絶もコネを使い倒す圭さん眞子さん夫妻の厚顔人生▼やりがい搾取で若手芸人を喰い潰すM-1 吉本が手放したくない「金のなる木」の汚い裏側とは ほか ●『ロマン優光の好かれない力』連載中 佐川一政は世間にどう受け入れられていたのか 実話BUNKA超タブー2023年1月号 コンビニ・書店で12/2より発売中 偶数月2日発売(次号
官民ファンド「海外需要開拓支援機構(クールジャパン機構)」と組んで米国で「日本茶カフェ」事業を展開する長崎県の企業グループが、機構が一方的に運営会社を清算しようとして損害が出ているとして、約4千万円の損害賠償と出資契約の無効確認を機構に求める訴訟を東京地裁に起こした。提訴は11日付。 原告は、日本茶を輸出するマエタクや地方銀行十八銀行など長崎県や周辺の11企業・団体が出資する会社グリーンティーワールドホールディングス。機構とは15年4月、約210万ドルずつ出資して運営会社をつくり、米ロサンゼルスでカフェ1店舗を営む。運営会社株は長崎側が50・1%、残りを機構が持つ。 訴状によると、機構は昨年以降、事業赤字などを理由に運営会社の解散を迫り、今年4月には米国の裁判所に清算を申し立てた。長崎側は、機構から不相応に大きな組織や新ブランドの商標登録を要求されて費用負担が膨らんだにもかかわらず、今度は
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