ワクチンで死ぬ子供たち｜中村 篤史/ナカムラクリニック
コロナワクチンを打った高校生のなかには、すでに死亡者が出ている。しかし今のところ、マスコミで報道されていない。無論、報道規制である。当局にとって、いわば、今が「かきいれどき」である。イケイケどんどんで、とにかく若年者にワクチンを打ちまくりたい。打ちまくって、若年者の接種率を上げたい。こんな重要なときに、マスコミが高校生の死亡を報じては、大きな騒ぎになり、ワクチン接種がストップしてしまう。だから、報じない。 しかし僕はマスコミではないので、当局には忖度しない。だから、ここに紹介する。 N高校2年生「先週土曜日、同じ学年の友人がワクチンを打って亡くなりました。バスケ部所属で、持病なんて何もなかったと思う。 夏休みにファイザーの1回目を打って、ちょっと前に2回目を打った。亡くなったのが土曜日で、月曜日には学年で黙祷をしました。 化学の先生が「もう20年以上教員やってるけどこんなふうに生徒が死んだ
未来へ伝え続ける サリドマイド薬害被害の実相 公益社団法人いしずえ理事長 佐藤嗣道さんに聞く 薬のリスク管理 医療従事者がキーパーソン – 全日本民医連
未来へ伝え続ける サリドマイド薬害被害の実相 公益社団法人いしずえ理事長 佐藤嗣道さんに聞く 薬のリスク管理 医療従事者がキーパーソン 八月二三～二四日、第一九回薬害根絶デーが開催されます。同日は、薬害の根絶と迅速な救済を願い、被害者と市民が一つになって訴えていく日です。民医連も積極的に参加しています。長年、薬害根絶運動にとりくんできた公益財団法人いしずえ（サリドマイド福祉センター）理事長の佐藤嗣道（つぐみち）さんに聞きました。（長野典右記者） 日本政府は警告を無視 サリドマイドは、一九五七年一〇月に西ドイツで鎮静・睡眠剤として最初に発売されました。以後、世界約四〇カ国以上で販売され、五八年一月、日本でも睡眠薬「イソミン」として、「妊婦や小児が安心して飲める安全無害な薬」と宣伝され、医療用医薬品のほか大衆薬としても販売されました。 やがて世界各地で手足や耳などに奇形をもった子どもたちが次々
製薬会社から謝礼もらった医師、年1917万円受領教授らの見解
泌尿器科が専門の高橋悟医師（日本大学医学部教授）は、合計620万149円（22位）の謝礼を受け取った。その中には、新薬を医師に紹介するためのパンフレットの原稿を執筆した際の謝礼が含まれているという。 「2016年は、排尿障害の新薬が複数が発売された時期。その解説執筆や講演の依頼が多かったので謝礼が多額になったのではないでしょうか」（高橋教授） 大手製薬会社が加盟する日本製薬工業協会（製薬協）は講師謝礼についてこう見解を述べる。 「専門家の講演は地域医療への貢献にもなる。それに対して、国家公務員倫理規程に準じた額をお支払いしている」 ◆キー・オピニオン・リーダー 多くの医師は製薬会社からの謝礼について「正当な対価」と口をそろえるが、『医者はどうしてたくさん薬を出すのか』の著者で医師の米山公啓氏は、「バイアス」の問題を指摘する。 「製薬会社が主催や共催の講演会では主催者側の薬を批判するわけには
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明
＜十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった＞ 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費（つまり内需）で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15～2
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