IT部門の苦悩（14）：日本企業の「トヨタシンドローム」がITの有効活用を阻む
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます （本記事はBizauthが提供する「BA BLOG」からの転載です） 今回は、日本企業が持つ企業文化がITに悪影響を与えることに言及したい。女性には失礼な話かもしれないが、面白い話なので紹介したい。「一歩前へ」という注意喚起をご存じだろうか。男性用小便器の調度目線の高さに貼ってあるシールやプラカードだ。筆者が初めて見たのは、20年ほど前のトヨタ自動車本社での男性用トイレである。用を足す際に一歩前に出ることで、便器から尿が飛び散ることがなくなり、掃除のコストが下がるらしい。トヨタはここまでコストを下げようとするのかと、衝撃と感動を覚えた記憶がある。 それから10年。東京のトイレでこのプラカードを頻繁に見るようになった。要は、普及したのだ。
社員と役員の年収格差が大きいトップ500社
9月5日に配信した、「役員報酬が高い」上場企業経営者トップ500ランキングは、大きな反響を集めた。上位には年収10億円超の高給役員の名前が並んだが、多くの読者にとっては浮世離れした話に聞こえたのではないだろうか。 しかし、企業のトップとして10億円プレイヤーになることは難しくても、取締役の1人として名を連ねる可能性ならもっと高いのではないだろうか。 そこで東洋経済オンラインでは、上場会社の役員に支払われる「役員報酬」の平均を企業ごとに算出。それらを当該企業の従業員の平均給与と比較し、役員と従業員の「年収格差」が大きい順にランキングした。 企業業績の好調を受け、役員報酬は増加傾向にある。役員報酬の平均が1億円以上となった企業は、57社あった。従業員と役員の平均に10倍以上の格差がある会社は133社だった。 ランキングに使用した役員平均報酬は、社内取締役（監査等委員会設置会社の監査等委員も含む
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