毎年2月から3月にかけてカーニバルの話題がメディアを賑わしてくると、寒い冬もそろそろ終わりだな、と感じるようになる。 ニースの「花合戦」、ベネチアの「仮面カーニバル」など観光の目玉とも言えるような存在が興味を惹くが、カーニバルとはもともとキリスト教圏各地で行われている年中行事。 そんな1つ、ロワール川沿いの都市ナントでカーニバルの女王となった女性をカトリーヌ・ドヌーブが演じる佳品『恋路』（1991）を見れば、住民に密着したものであることがよく分かる。 「肉よ、さらば」を意味するカーニバル
まるでSFの世界、拡大する貧富の格差 華やかなカーニバルの陰で進む世界の二極化 | JBpress (ジェイビープレス)
毎年2月から3月にかけてカーニバルの話題がメディアを賑わしてくると、寒い冬もそろそろ終わりだな、と感じるようになる。 ニースの「花合戦」、ベネチアの「仮面カーニバル」など観光の目玉とも言えるような存在が興味を惹くが、カーニバルとはもともとキリスト教圏各地で行われている年中行事。 そんな1つ、ロワール川沿いの都市ナントでカーニバルの女王となった女性をカトリーヌ・ドヌーブが演じる佳品『恋路』（1991）を見れば、住民に密着したものであることがよく分かる。 「肉よ、さらば」を意味するカーニバル
上を向いて歩かなくてもいいじゃないか 「ネガティブ」を恐れない生き方とは | JBpress (ジェイビープレス)
同調圧力という言葉がある。職場や社会で少数意見を持つ人に、多数派に合わせるように迫る露骨な、あるいは目に見えない圧力。 テレビや新聞が事あるごとに喧伝する「自粛」や「不謹慎」、あるいは逆に「前向き」や「自分を好きになる」といったポジティブさへの同調圧力に居心地の悪さを感じたことはないだろうか。 夢を持つ、成長する、という「前向き」なことに偏り、暗さを忌避する風潮に疑問を呈するのは『絶望名人カフカの人生論』の著者、頭木弘樹氏。頭木氏は難病で入退院を繰り返した経験から、平和で幸せな日常に絶望するカフカの失意の名言を編訳した。 一方、アメリカ的成功哲学の価値観の押し付けに異議を唱え、世間の「夢」の均質化を懸念するのが『他助論』の著者である清水克衛氏。清水氏は小さな書店の不利を逆手に取って、自身の店「読書のすすめ」のファンを獲得している。
日本の電機産業：頂点からの転落
（英エコノミスト誌 2012年2月18日号） かつて世界のリーダーだった日本の電機メーカーが、転落の道をたどっている。 東京・銀座の高級ショッピングエリアでは、アップルストアは人でいっぱいだが、すぐ近くにあるソニーのショールームは墓場のように閑散としている。 日本の最大手クラスの電機メーカーはここ数日間で、2011年度に合わせて170億ドルの赤字になるとの見通しを発表した。パナソニック1社だけで100億ドルの赤字を予想している。一方、韓国のサムスンは150億ドルの黒字を謳歌し、米国のアップルは220億ドルの利益を稼いでいる。 根深い病 日本の5大電機メーカーは2000年以降、企業価値（株式時価総額）を3分の2も失った（図参照）。 一体何が各社を苦しめているのだろうか？ 高コストと円高は不利に働く。これらのメーカーが当てにしていた税控除を請求できなくする最近の法改正も同様だ。だが、病気の根は
欧州で話題をさらう｢日本の障害者アート」 スイスの美術館が価値を発見して、いま日本国内でブーム | JBpress (ジェイビープレス)
芸術品はメッセージが必ず伴うが、障害者らの作品の中には、その程度が恐ろしいほどに強いものがある。 それらは見る人に衝撃を与え、見る人の心を豊かにする。日本のあちこちが、そんな尊さに気づき始めている。 この社会現象の先導者は、滋賀県の障害者アートの美術館「ボーダレス･アートミュージアムNO-MA」（2004年設立）だ。 同美術館では、1月21日から日韓合同企画展「Art Brut in Japan and Korea 日／韓 行き交うところ」で、まだ知られていない韓国の障害者アートと日本の作品とを一緒に展示している。 この展覧会名にある Art Brut（以下アール・ブリュット）はフランス語で、美術の1分野を指す。日本語では「生（き）の芸術」と訳されている。日本では、英語訳の「アウトサイダー・アート」という呼び方も使われている。 ヨーロッパでは、すでに1900年代初めから精神障害者のつくる芸
韓国のビジネスマンは夜も猛勉強 ソウル大学の夜間コースに通ってみた | JBpress (ジェイビープレス)
韓国のビジネスマンや官僚は朝早くから夜遅くまで本当によく働く。最近は、さらに、夜は大学に通って勉強をし、併せて人脈拡大を図るのがブームだ。韓国でも最も人気の高いソウル大学の夜間コースに2011年9月から6カ月間、実際に通ってみた。 筆者が通ったのは、名称から勇ましい夜間コースだ。国立ソウル大学の自然科学学部科学技術革新最高戦略課程（SPARC）。名称の通り、自然科学を学ぶための主に経営者向けのコースだ。 仕事を終えてから自然科学を学ぶビジネスマン コースは半年間で、秋学期は9月から翌年2月まで。年末年始、旧正月などの休暇があり、実際の講義は13週間だ。毎週火曜日の午後6時半から90分の講義が2コマあり、合わせて26コマの講義を受講できる。 講義がある火曜日の午後5時半すぎになるとソウル市中心部から30分以上はかかるソウル大学キャンパス内にある自然科学学部にネクタイにスーツ姿のビジネスマンが
アジア最後の秘境ミャンマーに日本企業が熱い視線 敬虔な仏教徒の国へ投資ブーム再燃、リスクはいかに | JBpress (ジェイビープレス)
振り返れば、ミャンマー外国投資法（Myanmar Foreign Investment Law＝SLORC Law No.10／1988＝）が制定され、外資参入に対する基本的な法的枠組みが創出されたのは1988年のことだった。 以降、1990年代中盤にかけて外国直接投資認可額は大幅な増加を見せた。 特に96年は、東南アジア諸国連合（ASEAN）からの投資を中心として、前年95年の6億ドルから28億ドルに急増。この年、全日空の関西国際空港－ヤンゴン直行便も開通した。 しかし、1997年以降、アジア通貨危機に伴うASEANの景気後退の中、先行投資的意味合いが強い対ミャンマー投資が見直され始め、外国投資受け入れ実績は低迷した。1997年の認可額は13億ドル、1998年は5億ドル、さらに、1999年には1億ドルと激減していった。 日系企業の動向としては、2000年に味の素の工場閉鎖（3月）、全日空
成熟社会となった日本の選択 | JBpress (ジェイビープレス)
日本は、戦後の驚異的な復興そして高度経済成長により、多くの人が食に困らず、自由で便利な生活をすることができるようになった。 しかしその一方では、少子高齢化を伴う人口減少、地方の過疎化、巨額の財政赤字、崩壊寸前の社会保障、超円高とデフレによる不況、さらには東日本大震災（特に福島第一原発事故）と危機的な状況が続き、政治はそれらの課題を何一つ解決できないでいる。 このような日本、成熟社会の負の現象（症状）が表れていると言わざるを得ず、今後生き残るには、強力な対策（治療）を必要とする。 2. 成熟社会とその特性 成熟社会とは、経済や社会制度が発展し、必要な物やサービスは満たされ、自由で便利な生活はできるが、成長がピークに達し色々な状況を呈している社会のことである。 人間は従来、集団（地域社会や家族等の共同体）が持つ伝統や知恵に学び、集団に支えられて生きてきた。 ところが成熟社会になると自己実現を目
インテルから日本の農業改革へ、インド人ベンチャー社長の挑戦 | JBpress (ジェイビープレス)
1月30日に、東京・丸の内で開催されたある新年会に参加してきた。今年の新年会はこれで打ち止めである。私は毎年参加しており、これが終わると今年も1年間頑張ろうと思う。 この会は三菱地所が主催しており、参加者は、上場企業や丸の内に居を構える外資系企業、三菱地所が支援しているベンチャー企業などの経営者や社員である。 私はこの会では古参になってしまったが、最近の特徴としてインドの会社が目立つようになった。三菱地所がビルのテナントに誘致する企業として、インド企業に着目していることも挙げられる。 新年会では、いつの間にか私の周りがインド人で埋め尽くされるという場面もあった。その中の1人、アイ・ティ・イー（東京・丸の内）のパンカジ・クルーマ・ガルグ社長と意気投合した。新年会が終了した後、2次会で銀座に行き、3次会で「おでん屋」に行ってしまった。 彼は今、農作物の品質を管理する「アイスバッテリー」という冷
日本の政治ビジョン：世代間戦争
（英エコノミスト誌 2012年1月28日号） 日本再生に向けた2つの対立する政治ビジョンが浮上した。両者は衝突するのか？ 日本では、勇敢な政治指導者を1人見つけるのは稀だ。2人となれば、もっと珍しい。しかし、今年初めから、性格や政治スタイル、権力基盤が著しく異なる2人の男が大胆なプロジェクトに乗り出している。どちらも自身の施策が、日本が長期の景気低迷から抜け出す助けになることを期待しているが、両者は最終的に衝突することになるかもしれない。 1人目は首相の野田佳彦氏だ。野田氏は1月24日の国会開会にあたって、消費税率を現在の2倍の10％に引き上げる法案を3月末までに提出すると述べた。 消費税増税に政治生命を懸ける野田首相 この十余年というもの、膨れ上がる政府債務と、高齢化する国民のための社会保障費の増大にもかかわらず、政界の既成勢力は消費税増税の必要性を認めながら、再三再四、怖気づいて増税を
「日本の倒産」に賭けるヘッジファンド 金融システムの崩壊に備える危機管理が必要だ | JBpress (ジェイビープレス)
ヨーロッパの財政危機は、ギリシャからイタリアへ広がり、最近はポルトガルが投機筋の標的になったようだ。ポルトガルの5年物国債利回りは20％を超え、CDS（credit-default swap）のスプレッド（保証料）は14％を超えた。 CDSは倒産の先行指標 CDSというのは「倒産保険」である。例えば、A社が倒産すると、その発行している社債がデフォルト（債務不履行）になって10％しか返済されないとする。このときA社の社債を持っている銀行は損するので、この債券に保険をかけて残りの90％を得られるようにするのがCDSである。 その特徴は、債券を持っていない人でも買えることだ。A社のCDSスプレッドが1％だとすると、100億円の社債のCDSを1億円で買うことができる。社債が普通に償還されればCDSは掛け捨てになるが、デフォルトになると90億円が得られる。 これは極めて小さな確率で発生する大きな損失
日本の成長率を下げても増税したい財務省 竹中平蔵・慶応大学教授インタビュー（下）
法人税減税、規制緩和・・・当たり前のことをやれば日本経済は強くなる 川嶋 経済をよくすればいいというお話でしたが、どうすればよくなりますか。 竹中 平蔵（たけなか・へいぞう）氏 慶應義塾大学総合政策学部教授、グローバルセキュリティ研究所所長。一橋大学卒業後、日本開発銀行、大蔵省主任研究官、ハーバード大学客員准教授などを経て現職。2001-2006年小泉内閣において経済財政政策担当大臣、金融担当大臣、郵政民営化担当大臣、総務大臣などを歴任。（撮影：前田せいめい、以下同） 竹中 当たり前のことを当たり前にやればいいんです。小泉内閣が終わった2006年9月末、日本の株価は1万6000円でしたが、今はその半分です。 この3年間、世界の株価はどう動いたかというと米国は39％の上昇、ドイツ、英国すら25％ほど上がりました。 日本だけが異常なのは、異常なことをやっているからです。 典型が雇用調整給付金。
中国：繁栄のパラドックス
（英エコノミスト誌 2012年1月28日号） 中国が躍進を続けるためには、これまで大いにこの国の役に立ってきたモデルから脱却しなければならない。 本誌（英エコノミスト）は今週号から中国に特化したセクションを設けた。1つの国をこのように特別扱いするのは、1942年に米国を詳細に報じるようになって以来のことだ。 中国セクションを独立させた主な理由は、中国が今や経済面で超大国になっていること、そして急速に、米国を脅かし得る軍事大国になりつつあるからだ。 だが、本誌の中国に対する関心は、政治面にもある。中国という国は、世界標準と足並みのそろわないシステムで統治されている。中国は今後長く、戦後の日本や、恐らく現在のインドとは全く異なる形で、世界全体を魅了すると同時にかきまわすはずだ。 ほんの20年前まで、中国は世界の超大国とはほど遠い状況にあった。1989年に天安門広場での抗議行動が虐殺に発展した後
そろそろ「成長」という旗印を降ろす時なのか 日本的経営を改めて考えてみた（26） | JBpress (ジェイビープレス)
日本経済は「成長」を放棄できるのだろうか。「成長」を巡る論議が静かに始まっている。これまで通り成長を追い続けるのか、それともゼロ成長の中での充実を目指すのか、という議論だ。 言うまでもなく、日本の経営は成長を目指してきた。焼け野原から始まった戦後の日本経済は、「追いつき追い越せ」を暗黙のスローガンとして掲げ、アメリカをはじめとする西欧諸国の経済水準を追いかけてきた。 追いつき追い越すには成長こそが絶対条件であり、成長の2文字が今日の日本経済をつくりあげた原動力でもあった。その成長を見直すということは日本経済の現在の仕組みを見直すということであり、成長の放棄は現在の仕組みの放棄に他ならない。 それは、かなり難しいことである。日本の経営では、成長を見直したり放棄したりという考えは薄く、どうやって成長を守るかという発想の方が圧倒的に強い。まだまだ、追いつき追い越せの時代が続いている。 原発事故で
ロシアで大人気、日本文化フェスティバル ただロリータファッションとコスプレに人気が集中 | JBpress (ジェイビープレス)
東京では秋もすっかり深まる今日この頃、モスクワは雪こそ積もっていないものの、すっかり冬の気配である。天気予報でも｢マローズ｣（厳寒）という言葉が聞かれるようになった。 秋と言えば文化芸術の季節、モスクワでは例年9月からコンサートや劇場の新シーズンが始まる。 今年は11月初めには6年ぶりに改装を終えたボリショイ劇場がオープンするなど例年にも増して文化芸術の香りが高まっている。 こうした中、11月19～20日の週末に、在モスクワ日本大使館が主催する現代日本文化フェスティバル（J-Fest）が開催された。 この催しは今年で3回目を迎える。例年、日本のアニメ、音楽、ファッション、ゲームなど日本のポップカルチャーを伝えるイベントで、昨年までは市内の映画館を会場に5000人を超える来場者があった。 今年は会場を一回り大きな市内の美術展示会場に変更、来場者は一気に倍増して1万人を超えた模様である。 筆者
政府も老人も農協も略奪者だ 国民の財産が奪い取られるカラクリ | JBpress (ジェイビープレス)
ギリシャやイタリアの債務危機は決して対岸の火事ではない。日本の借金残高は2011年6月時点において943兆8096億円と過去最高を更新した。さらに、政府が閣議決定した2012年度の予算案では、新規国債発行額は44兆2440億円に達する。 日本の財政破綻が現実味を帯びる中、政府では消費税増税が本格的に議論されている。民主党政権は財務省の描くシナリオに沿うかのように、消費増税を含む「社会保障と税の一体改革」を推し進めようとしている。 こうした状況に対して「政府は国民のお金を略奪している」と憤るのは、2つの金融グループを創立した事業家であり、経営コンサルタント、経済評論家のジェームス・スキナー氏だ。
新興国の多国籍企業：国家資本主義の台頭
（英エコノミスト誌 2012年1月21日号） 新興国に広がる新種の企業は、次々と問題を引き起こすだろう。 過去15年の間に、人目を引かずにはおかない企業の本社ビルが新興国の大都市の姿を一変させた。 中国中央電視台のビルは、北京のスカイラインを横切る巨大なエイリアンのようだ。クアラルンプールには、マレーシアの石油会社が入居する88階建てのペトロナスツインタワーがそびえる。モスクワの新しい金融地区の中心では、大手銀行VTBのオフィスが光り輝いている。 これらはすべて、政府の支援を受けながら民間の多国籍企業のようにふるまう、新種のハイブリッド企業の台頭を示すモニュメントだ。 国家主導の資本主義という概念は、新しいものではない。東インド会社の例を見ればいい。だが、本誌（英エコノミスト）の今週号の特集記事が指摘しているように、その概念は劇的な復活を遂げた。 新たな国家資本主義 1990年代には、新興
急減速するインド経済、公共投資でてこ入れへ
（2012年1月19日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） インドの首相官邸によると、インドは、急成長を遂げる経済の成長率低下を反転させ、2ケタ近い水準に戻すために、公的部門による総額350億ドルの投資に乗り出す。 この緊急経済対策は、インド政府内の政策の行き詰まりに対する幅広い批判と、経済成長率が9％から7％へ低下した景気情勢に対応したものだ。 国営企業17社にインフラ投資やエネルギー購入を要請 マンモハン・シン首相率いる政府は国営企業17社に対し、準備金として保有している資金を使ってインフラ計画と外国からのエネルギー購入に投資するよう命じた。 「国営企業は山のような現金を眠らせている」。ある政府高官は、インド経済に対する信頼を高め、エネルギー安全保障を促進するために、「使われていない」資源を動員する緊急性についてこう話した。 こうした動きは、国内市場に投資することに慎重な姿勢を示してきた
パンドラの箱を開けたギリシャ債務削減交渉
（2012年1月19日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） ギリシャの交渉担当者は間もなく、同国の膨大な債務負担について債権者と最終合意に達するところかもしれないが、合意の価値は元のギリシャ国債と同様、紙くず同然かもしれない。 BNPパリバ会長の特別顧問を務めるジャン・ルミエール氏と国際金融協会（IIF）のチャールズ・ダラーラ専務理事という2人のベテラン実務家が率いる債権者グループは1月18日、緊迫した議論でギリシャ当局者と一定の方針をまとめた。だが、協議に参加していない少数派の債券保有者が合意内容を拒否する可能性がある。 協議に参加していない民間投資家の存在 ギリシャ国債を保有する複数のヘッジファンドは、自分たちは交渉に参加しておらず、投資家が保有する国債の元本を50％削減し、受け取り金利を引き下げることを軸とした「民間部門の関与（PSI）」には同意しないと話している。 彼らによると、やは
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本株式独り負けの原因、政策敗北主義 経済学者、吉川氏とサマーズ氏の相違点とは | JBpress (ジェイビープレス)
ロシアで急増中の日本マニアとオタクを狙え！ 厚み増す中間層の消費トレンドとは | JBpress (ジェイビープレス)
