.do ディーオーとは：この拡張子のファイルを開くには？ - 拡張子辞典 - IT用語辞典バイナリ
.do 読み方： ディーオー .doとは、Jakartaプロジェクトが開発したアプリケーション・フレームワーク（Webアプリケーションを開発する際に必要な基盤となるもの）と呼ばれるソフトウェアである「Struts」で作成されたファイルに付く拡張子のことである。 .doは、Strutsにおいてアクション-サーブレットに対する関連付けがされている。そのため、.doという拡張子でURLを指定することによって、アクション-サーブレットが必ず一度呼び出される。アクション-サーブレットは、URLからアクションの名前を取得し、これをキーとして関連するアクションのフォームやクラスを呼び出す。プログラムの外部（ブラウザなど）から直接Strutsのアプリケーションを呼び出したいときには、この .do が明示的に指定される必要がある。
PMO（ぴ－えむおー）
大規模な組織において、組織全体のプロジェクトマネジメント（PM）の能力と品質を向上し、個々のプロジェクトが円滑に実施されるよう支援することを目的に設置される専門部署。「プロジェクトオフィス」「プロジェクト支援部門」などともいう。 一般に、個別プロジェクトに責任を持ち、プロジェクト終了に伴って解散となる「プロジェクトチーム」とは異なり、PMOは全社的なプロジェクトマネジメント手法の標準化、品質管理、人材育成などに責任を持つ常設的な部署として設置される。 PMOの機能としてはこのほか、複数プロジェクト間の調整／ポートフォリオ分析、個別プロジェクトのモニタリング／監査、プロジェクトマネージャの支援／コンサルティングなどが挙げられる。また、個々のプロジェクトが終了しプロジェクトチームが解散すると、そこで生み出されたPMノウハウは失われてしまう恐れがあるが、こうしたノウハウを吸い上げ、体系化し、ほか
Strutsとデータベースの連携を学ぶ
データベースからの抽出結果をJavaBeansクラスにセットする データベースへの接続・操作を担当するのは、JavaBeansクラスBookInfoの役割です。BookInfoクラスのgetBookInfosメソッドでは、書籍情報テーブル（bok_inf_tbl）の内容を配本日（publishedフィールド）降順で抽出し、取得した結果セットを後続のビュー（BookView.jsp）に引き渡します。 ただし、取得した結果セットをそのまま「.jsp」ファイルに引き継いでも、「.jsp」ファイルではこれを扱うことができません（もちろん、スクリプトレットなどを利用すれば可能です）。後続の「.jsp」ファイル内において、「Strutsタグライブラリ」だけで結果セットの内容を処理するには、結果セットからJavaBeansクラスの配列を作成しておく必要があるのです。Strutsでは標準的に結果セット（R
「情報システムに係る相互運用性フレームワーク」の公表について（METI/経済産業省）
本件の概要 経済産業省では、政府や公共機関が情報システムを調達する際に相互運用性確保の観点から取り組むべき事項や留意すべき事項について、独立行政法人情報処理推進機構と協力して検討を行ってまいりました。 今般、パブリックコメントの実施を経て、「情報システムに係る相互運用性フレームワーク」としてとりまとめましたので、公表いたします。 担当 商務情報政策局 情報処理振興課 公表日 平成19年6月29日(金) 発表資料名 「情報システムに係る相互運用性フレームワーク」の公表について(PDF形式：93KB) 情報システムに係る相互運用性フレームワーク(PDF形式：759KB) Acrobat Readerをダウンロード（Adobeサイトへ） このページの先頭へ
投票をお願いします！「保守/運用」の代替名
今回の記者の眼は，9月17日に公開した「運用こそが上流工程，開発は下流工程」の続編である。前回記事の主旨は，「情報システムの保守と運用は，企画や開発に勝るとも劣らない重要な業務であるにもかかわらず，今一つそれが認知されていない」という問題提起であった。 その中で，「保守/運用という言葉は後ろ向きの印象を与えがち。例えば，戦略保守/運用といった別な言葉を考えたほうがいいかもしれない。読者の意見を求めたい」といったことを書いた。ありがたいことに多くの方から，記事についての意見と保守/運用に替わる名称の案をお寄せいただいた。筆者が言いたかったことを別な表現で書いてくださった意見を二つほど紹介する。 ■開発が前向きという表現を良く聞きますが，開発は瞬間のもの，その時点で最適なものであり，開発完了時は過去のものとなっている。それに対して運用は，単に現状通りに稼働させることが目的ではなく，現状にマッチ
総務省(報道資料)
市区町村において現在運用されている代表的な２８の業務システムの導入及び運用に要する経費等を把握するため、昨年度に引き続き全国調査を実施したものです。この調査結果の速報版を平成１８年１１月２２日に財団法人地方自治情報センターのホームページ上で公開します。 URL：http://www.lasdec.nippon-net.ne.jp/rdd/kyo/k-chousa18/index.htm 全国１，８４０市区町村のうち合併関連の市町村を除く１，８０９市区町村（うち平成１８年１１月２１日現在で、１，６５２市区町村（９１．３％）から回答があり、集計済みの１，３７８市区町村について公開しております。最終的には全対象市区町村から回答見込みです。なお、経費等の数値については現在精査中です。）
wisdom | あなたのビジネス思考に、ひらめきを。
北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。
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第2回 RFP作成には標準的な手順がある
「始めよければ終わりよし」と言いますが，「最初の仕様があいまいなままプロジェクトを開始した」とか「簡単だと思って始めて深みにはまった」という失敗事例を，システム開発ではよく聞きます。これは，“プロジェクト開始の作法”が確立していないからではないでしょうか。 プラント建設のプロジェクトでは，“元請け”である「コントラクター（契約請負業者）」にとっての「プロジェクトの開始」は，オーナー（発注者）から「見積もり引合い書」が来た時です。この見積もり引合い書のことを，「RFP（Request for Proposal)」と呼びます（「RFQ（Request for Quotation）」や「ITB（Invitation to Bidders）」と呼ぶこともあります）。RFPの作成は，プラント建設では常識中の常識です。 RFPを作成する企業は，競争見積もりには参加しない プラント建設プロジェクトのRF
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情報システムに係る 相互運用性フレームワーク Version 1.0 平成１９年６月 経済産業省商務情報政策局情報処理振興課 独立行政法人情報処理推進機構 目次 1. はじめに・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 1.1 1.2 1.3 1.4 本書の背景および目的・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1 読者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2 スコープ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 適用範囲・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 2. 重要な概念及び用語の定義・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 3 2.1 2.2 本書で規定する概念及び用語・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4 一般の用語・・・・・・・・
総務省｜電子政府｜業務・システム最適化の推進
政府は、簡素で効率的な政府の実現に向けて、各府省の業務及び情報システムについて、1.業務の制度面・運用面からの見直し、2.事務処理の電子化・共通化、3.システムの一元化・集中化等により、業務・システムを効率化・合理化する取組を進めています。 具体的には、各府省において業務及び情報システムを、最適なものとするための計画（最適化計画）を策定し、情報システムの運用コスト等の削減や業務処理時間の削減を図っています。この最適化の取組を継続的に推進するため、行政管理局は、各府省が策定する最適化計画について、必要な調整を行うとともに、最適化の実施状況のモニタリングを行う役割を担っています。 業務・システム最適化とは（PDF） 業務・システム最適化計画等の策定状況 最適化における効果一覧（PDF） 情報システムに係る政府調達について、自由で公正な競争を促し、より一層の透明性・公平性の確保を図るため、「情報
総務省｜電子自治体のシステム構築のあり方に関する検討会
電子自治体のシステム構築のあり方に関する検討会の開催要領 （目的） 効果的・効率的な電子自治体のシステム構築、国・地方を通じた業務の手順の見直しや国・地方で共有すべき文書・データの連携手法、電子申請等のシステムと地方公共団体等における既存システムとの円滑な連携等の課題を解決するため、電子自治体のシステム構築のあり方について検討することを目的とする。 （構成等） 検討会の委員は、別紙に掲げる者をもって充てる。 （座長）
経済産業省のWEBサイト（METI/経済産業省）
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技術参照モデルフレームワーク（TRM）−EAポータル
平成16年度産業技術研究開発委託費 （業務・システム最適化計画等に係る参照モデルの策定・実証評価事業）最終報告書 本報告書は、技術参照モデル（TRM）のフレームワークを示し、技術サービスについての概略、および主要な技術についてまとめたものである。 情報システムを全体として最適なものとするためには、技術の方向性や世代を把握し、共通の技術参照モデル（TRM：Technical Reference Model）を参照し、これに準拠した情報システムを構築する必要がある。技術参照モデル（TRM）の目的は、共通的な技術のフレームワーク、用語を定義し、情報技術標準のセットを特定することにより、システム間の連携、開発、相互運用性を確実なものとすることである。技術参照モデル（TRM）は全府省で参照するべき標準であるが、技術体系（TA）に適用するにあたっては構築する情報システムの要件を明確にする必要がある
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重点的に取り組んでいる課題（METI/経済産業省）
技術ペーパー／相互運用性という名の足かせ 【ユニシスe-Japanポータル】
これからの自治体における情報化戦略｜経営研レポート 2006｜NTTデータ経営研究所
先達の業界に学ぶプロジェクトマネジメント
総務省： 「情報システムに係る政府調達の基本指針」の公表
経済産業省：EAポータル