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2018年4月6日のブックマーク (6件)

  • シューティングゲーム開発の雄・ガルチの魂は消えず!! 新生「ガルチ」の本音を中の人に訊いてみた(前編)

    シューティングゲーム開発の雄・ガルチの魂は消えず!! 新生「ガルチ」の音を中の人に訊いてみた(前編) アーケードで一世を風靡した2D縦シューティングゲーム『雷電』シリーズの系譜を引き継ぎ、最近ではNintendo Switchで『RXN -雷神-』を発表。今なお「2D縦シュー」の魅力を発信し続ける開発会社ガルチ。古くからのゲーマーの間では、トレジャーなどと並んで「硬派」で「シューティング」なイメージが強いこのガルチが、この春から新体制となって再出港します。 シューティング開発の分野ではその名を知られたガルチ代表取締役の茶谷修さんが、この体制変更をきっかけに代表取締役の座から退くという点でも波紋を呼んでいるこの案件。 「えっ、いったい、あのガルチに何が起こってるの?」 「茶谷さん、どうなっちゃうの?」 にわかにざわつく界隈……この体制変更と退任劇の真相とは? 退任を決めた茶谷修さん、そして

    シューティングゲーム開発の雄・ガルチの魂は消えず!! 新生「ガルチ」の本音を中の人に訊いてみた(前編)
  • 海賊版サイト「ブロッキング要請は法的に無理筋」東大・宍戸教授、立法を議論すべきと批判 - 弁護士ドットコムニュース

    海賊版サイト「ブロッキング要請は法的に無理筋」東大・宍戸教授、立法を議論すべきと批判 - 弁護士ドットコムニュース
    Untouchable
    Untouchable 2018/04/06
    通常の立法措置でなんとかなるような範囲という主張
  • 5.通信の秘密、個人情報保護について

    ○ 携帯電話の通話を盗聴するということは技術的に非常に困難で、ほとんど不可能です。しかしながら、電波を利用して通信を行っているため、盗聴されている可能性は絶対にないとはいえません。 ○ 法律的には、携帯電話の通話内容を盗聴することは、その通話が携帯電話会社など電気通信事業者の取扱中に係る通話であり、原則として違法な行為です。具体的には、電気通信事業者の取扱中に係る通話の場合には、その通話の内容を盗聴する行為は電気通信事業法第4条に違反します。 ○ 電気通信事業者の取扱中に係らない通話の場合であって、企業内の有線LANなどの通話の内容を盗聴する場合には有線電気通信法第9条に、企業内の無線LANなどの通話の内容を盗聴する場合には、その通話の内容を聞くだけならば電波法に違反するとは言い切れませんが、その内容を漏らしたりすると電波法第59条に違反し、それぞれ違法な行為として処罰の対象となります。

  • ゲームレガシー : 対立と融和〜レトロゲームの互換機メーカーとオープンソースのエミュレータ開発者をめぐる複雑な関係

    2018年04月03日01:03 カテゴリ出来事ゲーム研究 対立と融和〜レトロゲームの互換機メーカーとオープンソースのエミュレータ開発者をめぐる複雑な関係 今では8ビット、16ビット時代の家庭用ゲーム機のソフトを互換機で手軽に遊べるようになりました。中でも転機になったのが、2014年に発売されたRetroN 5でしょう。他機種対応に加えて、HD出力やステートセーブなど、数々の先進的な機能を備えていたことで大きな話題となりました。 ところが、後になってそのRetroN 5に複数のエミュレータが権利者に無断で使われていたことが分かり、とりわけ多機種エミュレータRetroArchの開発者とは大きな問題になりました。さらには、他社製の互換機にも同様の問題があることが判明し、事態はさらに拡大しています。 RetroArch - wikipedia それから何年か経ちましたが、残念ながら今のところ問題

  • ゲーム開発者がゲーム会社を題材としたゲームをクリアするまでの話。

    「俺に働けって言われてもシリーズ」を手掛けたゲームディレクター、吉田尚幹氏が「俺達の世界わ終っている。」というゲームをクリアするまでのツイートをまとめました。「オレオワ」は浅草にある架空のゲーム会社を題材としたゲームで、それをゲーム開発者がプレイするというメタ構造が面白かったので。致命的なネタバレは含んでいないのでゲーム購入の参考になると思います。なお、まとめるにあたり吉田氏の許諾は受けています。また、「俺に働けって言われても」と「オレオワ」は開発元も販売元も全く異なるゲームです。

    ゲーム開発者がゲーム会社を題材としたゲームをクリアするまでの話。
  • 海賊版サイト:遮断要請へ 政府、著作保護に「緊急避難」 | 毎日新聞

    政府は国内に拠点を置くインターネット接続業者(プロバイダー)に対し、ネット上で漫画や雑誌を無料で読めるようにしている海賊版サイトへの接続を遮断する措置(サイトブロッキング)を実施するよう要請する調整に入った。月内にも犯罪対策閣僚会議を開催し、正式決定する見通し。 三つの海賊版サイトの具体名を挙げ、接続業者に要請する予定。うち2サイトは中国など他国で行政指導や捜査当局の摘発を受けたにもかかわらず、日国内からアクセスすると閲覧できる状況が続いている。 ただ、接続遮断要請に明快な法的根拠はない。通信の秘密や検閲禁止を定めた憲法21条に抵触するとの指摘を受ける懸念もある。政府は、無料閲覧によって生じている出版社や著作権者の被害を踏まえ、要請を刑法上の「一時的な緊急避難措置」と位置付け、接続業者の理解を求める方針だ。国内の接続業者は既に、児童ポルノ画像を掲載するサイトの接続遮断を実施しており、政府

    海賊版サイト:遮断要請へ 政府、著作保護に「緊急避難」 | 毎日新聞