1: 以下、＼(^o^)／でVIPがお送りします 2014/06/05(木) 08:06:44.58 ID:nPmozkLti.net

6月4～10日は「歯と口の健康週間」。地域や学校で歯の健康を考えるイベントが数多く開かれる。だが、近年、子どもの虫歯が激減していることをご存じだろうか。痛がる子どもを歯医者に無理やり連れていくのは今は昔。子どもたちに何が起きたのか。「フッ素始めるよ。みんな準備して」。毎週火曜日の朝、新潟市の両川小学校では先生の掛け声を合図に、クラスの当番が児童全員に虫歯の予防効果があるフッ化物溶液を紙コップで

日経平均の上昇は“バブル再来”というわけではない　後藤達也氏×藤野英人氏が語る、投資熱が高まる日本の現在地

特許でも商標でも特許庁に出願を行なうと所定の手数料がかかります。弁理士の料金とは別の法律で定まった手数料（通称、印紙代）なので、自分で出願した場合でも支払う必要があります。商標の場合は、最低料金（1区分）で12,000円になります。 この所定の手数料を支払わないで商標登録出願をする（典型的には特許印紙を貼らないで願書を提出する）とどうなるのでしょうか？ この場合でも即時に却下されることはなく、出願としてはいったん受理されます。その後しばらくしてから、方式に違反しているということで、所定の料金を支払えという補正指令が出ます。応答期間（たぶん30日だったと思います）内に、この補正指令に対応して所定の手数料を支払えば問題なく出願が受理されて、実体審査に入ります。応答期間内に支払わないと、その段階で初めて出願が却下になります。 つまり、手数料をまったく支払わずに商標登録出願をしても、実際に却下にな

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養蜂箱のハチ。ルーマニア・ブカレスト（Bucharest）で（2014年4月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/DANIEL MIHAILESCU 【6月4日 AFP】世界で最も毒性の強いクモから取り出した毒が、世界のミツバチを救うかもしれない──。このクモの毒は貴重な授粉者であるミツバチにほとんど効果を及ぼさず、害虫だけを駆除する生物農薬としての役割を担うとした研究論文が、4日の英学術専門誌の英国王立協会紀要（Proceedings of the Royal Society B）に掲載された。 野生および飼育下のハチの個体数は、欧州、南北アメリカ大陸、アジアで減少している。科学者は原因の究明に苦心しているが、原因の可能性の一つとして挙げられているのが化学農薬だ。 科学者らは昨年、作物やハチの巣を保護するために使用されている一部の農薬が、ミツバチの脳回路に影響し、食料調達に不可欠な記憶と位

今回の実験を指導したのは同大学医学部の井上浩義教授。井上教授は薬理学や高分子化学の専門家ですが、一方で日本におけるナッツ研究の第一人者として知られています。 実は、この実験で使用した＜ある食品＞とは、アーモンドのこと。欧米諸国ではその高い栄養価から「奇跡のナッツ」として知られているアーモンドですが、日本でも近年その高い健康効果が注目を浴びるようになり、毎年8％ずつ消費が伸びているそうです。 井上さんの研究室が2013年の秋から2014年にかけて行った実験では、食事や運動、睡眠など他の生活習慣は一切変えずに、毎日25粒のアーモンドを食べ続けてもらう、というもの。 ご存知のとおり、ナッツは高カロリーな食品で25粒のアーモンドには150kcalほどのカロリーが含まれています。これはおにぎり1個分のエネルギーとほぼ同じ数値で、つまりいつもの食事におにぎりをプラスしたにもかかわらずやせた、というなん

http://anond.hatelabo.jp/20140604224538 37歳兼業小説家、既婚子無しです。あなたは書き続けたほうがいいです。以下、僭越ながらアドバイスします。 まず、デビューしましょう。デビューしない限り、あなたの煩悶はずっと続きます。食えるか食えないか考えるのは、プロになってからでいいです（アマチュアの段階からそれを考えてると書かなく／描かなくなります）。私は作家としての収入は年に250万程度です。作家一本では食えません。が、500万ほどの給与所得があるので、生活には困ってません。時間はありませんが充実はしています。周りの若いプロ漫画家に嫉妬するのは分かります。私もそうでした。ですが表現の世界は甘くないです。若くしてプロになった人は、若くして消えます。20歳でデビューして25歳で消える人がいる場合、その人が40歳でデビューしたら45歳で消えます。それだけのことです

就職氷河期やロストジェネレーション（ロスジェネ）といった言葉が生まれたことに示されるように、バブル崩壊後、日本の若者を取り巻く環境は劇的に悪化しています。下の失業率と自殺率のグラフも、そのことを裏付けています。 このような事態が放置されれば、やがては全世代がロスジェネになり、日本の経済社会が立ち行かなくなります。早急な対策が求められますが、その際に考慮すべきは、これが日本に限ったことではないことです。若者の受難（"Young Adult Failure to Thrive Syndrome"）は、1980年代から先進国に共通の現象であるとの研究が参考になります。 Why do young people fail to thrive? (IIASA) While the phenomenon had been recognized in individual countries, inclu

数年前に、秋葉原やマツダ本社工場の無差別殺傷事件*1などについて、知人と話したことがあります。 これらの事件の共通項は、いわゆる「負け組の男」が犯人であることです。その時の会話では、犯行に至る心理を、 犯人にとっては生きていくことそのものが苦痛。 苦痛から逃れるために死を願うようになる。 「一方的敗者」として死ぬことが悔しいため、自分を苦しめた「敵」に一太刀浴びせてから死にたい、と考える。 しかし、敵は「社会」という漠然としたものであるため、代わりに「社会でうまくいっている人々」を敵と（無理やり認識）して攻撃する。 ではないかと分析しましたが、「黒子のバスケ」事件の犯人の告白がその分析と合致することに驚いています。 Yahoo!ニュースで記事を公開しました。 「黒子のバスケ」脅迫事件の被告人意見陳述全文公開１（篠田博之）- Yahoo!ニュースhttp://t.co/9DWHXrYVA3

福島第一原発で働く作業員にとって、厳しい夏がやってきた。熱中症防止のために、休憩を取ることが推奨されているが、休憩を取りたがらない原発作業員らがいるという。

ついに小保方さんがNatureに掲載された二報のSTAP細胞論文を撤回することで同意したらしい。 ＳＴＡＰ主論文撤回へ　小保方氏同意、研究白紙に: 日本経済新聞 これでSTAP細胞の存在は白紙に戻ったわけだが、小保方さんが参加予定のSTAP細胞の再現実験の検証作業の方はどうなるのだろうか。 ところで今回の事件からは多くのことが浮き彫りとなった。一部の大学院ではきわめてずさんな博士論文審査が行われていること、一流の研究機関や研究者でも簡単に捏造疑惑の渦中に入りうること、これらの機関や研究者は問題が露呈したときのリスクマネージがうまくできず保身に走りうること、研究者と一般人との感覚が乖離していること、などなど、挙げればきりがない。 ただし、その一方で、本事件はポジティブな指針も与えてくれた。それは、研究者のキャリアパスの歩み方についての指針である。 今回、たとえ日本最高峰の研究機関であっても、

ＳＴＡＰ細胞の研究成果が白紙に戻ることが決まった。論文の主要著者、理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダーと米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が撤回に同意。応じていなかった２人の姿勢を変えさせたきっかけは、論文を掲載した英科学誌「ネイチャー」編集部の「自ら撤回を」との打診だったという。　理研広報室などによると、小保方氏は３日、主論文の撤回に同意することを示した書面に署名し、共著者に渡したという。　ＳＴＡＰ細胞論文は主論文の「アーティクル」と追加論文の「レター」の２本。主論文について、理研は５月、改ざんや捏造（ねつぞう）があったとして撤回を勧告した。ほとんどの著者は同意したが、小保方氏とバカンティ氏は「論文撤回は、結論が完全な間違いであったと認めることになる」と応じなかった。　しかし、関係者によると、ネイチャー編集部が独自に論文を調査し、バカンティ氏に「自ら取り下げた方が

「公認心理師法案」は自民党の党内審議を終えて、現在、第186回国会に上程すべく、各党内での審査が続いている。超党派の議員立法なので、国会に上程されれば即成立とも言われている。（法案要綱骨子案やその他の流れは、日本臨床心理士会のホームページ「国家資格関連情報」をクリック、電子版速報NO.15、16をご参照ください。） この法案要綱骨子案は、4月18日に三団体と日本臨床心理士会（以下、臨士会と略）に提示された。そこで明らかになったことは、「医師の指示」が三団体の要望や七者懇の提言とは異なり、医療提供施設（あるいは医療分野）に限定されていないということだった。法案作成作業は担当の国会議員と省庁によって行われるため、途中段階は当事者にも知らされない。この時点で会期は残り2か月。そのわずかな時間の中で、医療外の領域に医師の指示が及ぶ形のこの法案について、心理職側の対応が試されることになった。 さっそ

総務省が5月下旬、情報通信技術の分野で「変な人」を支援する事業を始めると公表して以降、同省に早とちりした電話やメールが殺到している。 同省で現在募集するのは、この業務を実施する民間企業1社のみで、個人の募集は始まっていない。にもかかわらず、勘違いした個人から電話が次々とかかり、すでに届いた提案書は10数通にも上るという。同省は4日、「個人の募集は6月末以降。届いた書類やメールは返送または廃棄する」として、注意を呼びかけた。 この事業は「独創的な人向け特別枠（仮称）」。同省によると「ICT（情報通信技術）分野において破壊的な地球規模の価値創造を生み出すために、大いなる可能性がある奇想天外でアンビシャスな技術課題に挑戦する人を支援する」というもの。対象は、大いなる可能性のあるICT課題に挑戦する個人で、義務教育を修了した人。研究費は300万円が上限で、10件程度の採択を見込む。 同省は5月22