フィットネスクラブで怖い腎臓病が増加中…健康と美容のために摂取するとかえって"死を早める粉"の正体（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
■プロテインの摂取がなぜ死を早めるのか 近頃、手軽に運動できるフィットネスクラブが巷で増えています。運動習慣は健康にいいですから、運動する場所が増えるのは喜ばしいことです。 【図表】プロテインが「毒」である理由 ただ、注意してほしいことが一つあります。それはプロテイン(タンパク質)を飲むこと。プロテインを摂取してトレーニングすれば美ボディになると思い込んでいる人が少なくありません。断言しますが、プロテインによい効果は一切ありません。それどころか、プロテインは体にとって「毒」です。 プロテインの摂取は、腎機能障害を引き起こすおそれがあります。腎臓は、体内に蓄積した毒素や老廃物を外に排出する機能を持つ重要な臓器。一般に「沈黙の臓器」と呼ばれており、機能が低下しても自覚症状がありません。しかし、やがて症状に気がつくとすでに手遅れで、慢性腎臓病に陥ります。 慢性腎臓病が重症化するとどうなるか。直接
コロナワクチン217回接種、免疫の状態は？ ドイツで驚きの調査結果（Forbes JAPAN） - Yahoo!ニュース
桁違いに多い回数の新型コロナウイルス感染症ワクチンを接種した人の免疫系はどうなっているのか──。約2年半で217回もの接種を受けたと主張するドイツの男性（62）を実際に調査した研究結果が、このほど発表された。 同一ウイルスに対するワクチンをこれほど何度も繰り返し接種したことで、この男性の免疫系が疲弊しているのではないかと研究者らは懸念していたが、実際にはその逆であることが判明した。 医学誌『ランセット感染症』に発表された分析結果によると、男性の免疫系は正常に機能していただけでなく、新型コロナウイルスに対する免疫力も、通常回数のワクチンを接種した人より優れていた。 公的な記録によれば、男性は9カ月間にmRNAワクチンを含む8種類のコロナワクチンを134回接種していた。一方、本人は29カ月間に計217回の接種を受けたと主張している。 なぜ男性がこれほど多くのワクチンを接種したのかは不明だ。20
「急速に出回り始めた『ウンスン』」「規制濃厚の大麻グミ」…元売人が明かす「Z世代の最新麻薬事情」（FRIDAY） - Yahoo!ニュース
若者を中心に広がる薬物被害。トー横界隈では、市販薬を意図的に過剰摂取「オーバードーズ」が流行っている（写真はTwitterより） 「去年の7月ごろから、急速に『ウンスン』が出回り始めたんです。それ以来、末端価格は上がりっぱなし。ここ10年で最高額になっているんじゃないですかね」 【独占入手】日本に大量に出回る「最新ニセ覚醒剤」実物写真 声を潜めながらそう明かすのは、麻薬密売歴が15年を超える元売人のX氏だ。「ウンスン」とは、ここ1年で急速に広まった「紛いもの」の覚醒剤を指す。摂取しても「うんともすんとも言わない」ことから、その通称がつけられたという。 今、覚醒剤をめぐる状況は大きな転換点を迎えている。一番の変化は末端価格の高騰だ。昨年まで1gあたり3～4万円だった価格が、現在は５～6万円と約1.5倍も急上昇しているという。その背景には、冒頭に紹介した「ウンスン」が、市場に大量流入した影響が
松原みき「真夜中のドア～stay with me」が海外発で40年ぶりのヒット。その立役者2人とは？（柴那典） - エキスパート - Yahoo!ニュース
松原みきが約40年前にリリースしたデビュー曲「真夜中のドア～stay with me」が、今、海外で大きな注目を集めている。 Spotifyのバイラルチャート「グローバルバイラルトップ50」では2020年11月頃から急上昇し、2020年12月には18日連続で世界１位を記録。アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、スウェーデン、オーストラリア、インド、シンガポール、フィリピンなど各国のバイラルチャートでも１位となった。 （松原みき「真夜中のドア～stay with me」 提供：ポニーキャニオン） こうした状況を受け、ポニーキャニオンの公式YouTubeチャンネルでは2020年12月25日に「真夜中のドア～Stay With Me」の公式リリックビデオの配信をスタート。こちらの再生数も伸び続けている。 さらに、入手困難な商品や廃盤により発売を終えた商品の復刻を目指すポニーキャニオンのプロジェク
ツイッター、中国の“ネット工作”許さず アカウント１７万超を削除 日本でも中国の“宣伝工作”を確認（夕刊フジ） - Yahoo!ニュース
米交流サイト（ＳＮＳ）大手「ツイッター」は１１日、中国政府主導の「偽情報拡散作戦」と関係があるとみられる１７万以上のアカウントを削除したと発表した。中国発の新型コロナウイルスや、香港の抗議デモなどについて、中国寄りの情報を拡散していたうえ、米国の信用を貶めるような発信も多々あったという。中国主導とみられる「宣伝工作」は日本国内でも確認されており、迅速な対応が必要だ。 ツイッターによると、削除されたうち、約２万３０００のアカウントが情報発信の中心的な役割を担い、約１５万がリツイート（転載）などを通じて情報を広める機能を果たしていた。 中国の宣伝工作については、米紙ウォールストリート・ジャーナル（日本語版）が４月１４日、「中国、コロナ国際世論を操作 ＳＮＳ拡散」と報道。米紙ニューヨーク・タイムズも８日、中国政府の主張を拡散するための「組織的なキャンペーンが行われている可能性がある」と伝えていた
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