日本の世界一ぶりを自慢される「世界一展」がすごい
「世界一展」というタイトルの展示があるときいて、てっきりギネスブック的な、世界一爪が長い男とか、世界一大きい太巻きとか、そういうのが見られるのかと思ったがどうも違うらしいのだ。 そういうのじゃないらしいぞ、と思って見に行って、会場にあったのが上の写真、超ちっちゃいバネである。一体どういうことですか。 インターネットユーザー。電子工作でオリジナルの処刑器具を作ったり、辺境の国の変わった音楽を集めたりしています。「技術力の低い人限定ロボコン（通称：ヘボコン）」主催者。1980年岐阜県生まれ。 本『雑に作る ―電子工作で好きなものを作る近道集』（共著）がオライリーから出ました！ 前の記事：ボールペンをゼロから自作する ＞ 個人サイト nomoonwalk
「貿易立国」にも揺らぎか １１月の貿易赤字拡大で - MSN産経ニュース
財務省が１８日発表した１１月の貿易統計で、貿易赤字が拡大したのは、エネルギー関連輸入の増加が主因だ。だが、超円高が是正されたにもかかわらず輸出が増えず貿易赤字が拡大することは、これまで日本経済を支えてきた「貿易立国」という形態が、変化し始めたとの指摘もある。 １１月の輸入（金額ベース）では、原粗油が前年同期比３４・９％増、液化天然ガス（ＬＮＧ）が同３７・４％増と、エネルギー関連輸入の拡大基調が鮮明だ。東日本大震災以降、国内の原子力発電所がほぼ稼働停止し、火力発電でカバーするために、エネルギー輸入が増えている。原発再稼働のめどが立たない中、エネルギー輸入増は続きそうだ。 その一方で、期待されていた輸出の拡大は遅れている。円安が解消しても、輸出拡大は少し遅れて発揮されるという「Ｊカーブ」効果が理由とされたが、そのタイムラグとされる半年を過ぎても改善の兆しがない。１１月の月例経済報告でも輸出は「
テレビ局女性社員、くい数十本引き抜き工事妨害 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
石川県警金沢中署は１７日、金沢市内の石川テレビの女性社員（５４）を威力業務妨害の疑いで逮捕したと発表した。 逮捕は１６日。 発表によると、女性社員は１１月２日午前と１２月７日午後、同市内の住宅建築工事現場で木製のくい数十本を引き抜き、工事を妨害した疑い。女がくいを抜くのを作業員が目撃し、同署に相談していた。住宅の持ち主と作業員はともに女性社員と面識がないという。調べに対し、「何も話したくありません」と供述しているといい、同署が動機などを調べている。 石川テレビによると、女性社員は社内で電話の受け付けなどを担当。同社の山本肇総務局長は「社員が逮捕されたことについて、大変遺憾に思います。業務外のことですが、捜査の状況を見守っているところです」とコメントした。
インフルエンザワクチンはいらないを読んでみた
読まず嫌いはよくないというのと、よいことも書いてあるという意見もあったので読んでみた。本当はアマゾンにも同文を投稿したかったのだけど（ちゃんと本名で）、あそこは星をつけなければいけないから、やめた。星をつけるのも、つけられるのも僕は好きではない。 全体的には、うーんなところが多いのだが、興味深い点もいくつかあったし深く同意できるところもあった。特に気がついたところを箇条書き。 ・３ｐ 「インフルエンザワクチンは、どのように作っても効かないワクチンです」という冒頭からのコメントで、その後の理路もこれまで通り。 ・２９ｐなど 過去のインフルエンザワクチンなどとの体験が著者の見解のバックボーンになっている。 ・４１ｐ 前橋レポート発表に至る内部事情が紹介されていて興味深い。 ・４３ｐNEJＭに載ったというだけでその論文を高く評価してはいけない、という意見はその通りだと思う。しかし、2007年の論
【田村秀男の国際政治経済学入門】お札を刷るだけでは賃金は上がらない＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
日本銀行の黒田東彦（はるひこ）総裁は、消費税増税後に景気が悪化した場合、追加金融緩和に踏み切ることも辞さない姿勢を示している＝２０１３年１１月５日、大阪市北区（澤野貴信撮影） 昨年１２月１６日、「大胆な金融緩和」を掲げた自民党の安倍晋三総裁が衆院選で圧勝し、「アベノミクス」を打ち出した。その「第１の矢」である、継続的に大量におカネを増発する日銀の量的緩和政策にマーケットは大きく反応し、多少の波乱はあっても円安・株高基調が続いてきた。これで雇用が増え、賃金も上がるならめでたし、めでたし。なんのことはない、景気をよくするためにはお札をじゃんじゃん刷ればよい、ということになるが、そんなにうまくことは運ばない。（ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳ） 量的緩和は、２００８年９月のリーマン・ショック後、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）を筆頭に米欧が実施してきた。日銀は安倍政権になって背中を強く押されてやっと追
サブウェイのローストビーフ、結着剤使用 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
日本サブウェイ（東京都港区）の運営するサンドイッチ・チェーン「サブウェイ」が、２０１０年６月～１２年５月に提供した約３００万食分のローストビーフに、食品衛生法で認められていない「結着剤」を使用していたことが分かった。 同社は「健康被害の連絡はない」としている。 製造の途中で細菌が混入する恐れがあるため、ローストビーフなど完全に火を通さずに提供される牛肉は、肉の塊をつなげる結着剤の使用が認められていない。 同社によると、結着剤を使用したローストビーフは、仕入れ先を変更した１０年６月から使用され始めたが、肉の部位が変更された１２年５月以降は使われていない。同社は「法令に違反しているという認識がなかった」と話している。
47NEWS（よんななニュース）
走って復興支援！新潟ハーフマラソンの参加者を追加募集、参加料の一部を能登半島地震被災地に・ゲストランナーは服部勇馬、横田俊吾、山本唯翔
ヨーロッパで広がるヘイトスピーチ - NHK 特集まるごと
髙尾 「今日（１２日）の特集は、特定の人種や民族に対する、差別や憎しみをあおったりする言動・『ヘイトスピーチ』です。 ヘイトスピーチといいますと、差別的なことばがまず思い浮かびますが、実は、差別的なイラストや画像なども含まれます。 最近では日本でも、在日韓国・朝鮮人に対するヘイトスピーチが問題になっていますが、ヨーロッパでは、差別反対を訴えた人が殺害されるなど、深刻な社会問題になっています。」 鎌倉 「なぜヨーロッパで、ヘイトスピーチが繰り返されるのか。 そして、その広がりを防ぐためには、どんな対策が進められているのか。 最前線の現場を取材しました。」 ここ数年、ヨーロッパ各地で横行しているヘイトスピーチ。 ギリシャでは移民に対する、差別的な言動が繰り返されています。 移民排斥を掲げる、極右政党の党員による政治活動の様子を撮影した映像です。 移民と見られる人たちに対して、暴力的な振る舞い
風説・風評との闘いは創業期から - FoodWatchJapan
【味の素特別顧問歌田勝弘さんへのインタビュー】味の素株式会社（以下、味の素社）第7代社長（1981～1989年）を務めた歌田勝弘氏に味の素社の歩みを聞き、永続するブランドと企業活動の秘訣を探った。 第1回は、味の素社が創業期から相次いで見舞われた風評・風説にいかに対応してきたかを聞いた。 インタビューでは、編集部からの簡単な質問に対して、歌田氏は詳細な内容を一息に話されたため、聞き書きの形で記した（カコミ部分は齋藤）。 日本で発見され日本で工業化された“味” 最初に、歌田氏の入社当時のことと、それまでの味の素社の歩みを聞いた。それによれば、「味の素」は明治のスタート時点から、特許や商標といった権利、公的機関による安全確認、そして親しみのある商品名を選ぶなど、ゆるぎないブランド作りに必要な要点を押さえていたことがわかる。そして、戦時下にそのブランドを封印された後、戦後に再度ブランドを作ってい
隣の部屋から女性誌みたいな声がする。 - 自省log
先日、ビジネスホテルに泊まったときの話である。 花の金曜日にも関わらず次の日が早く、またかなり疲れていたので、早々に床についた私だったが深夜に隣の部屋から聞こえた変な声にうなされて、目が覚めた。 あまり声を大にして言いたくないが、なんとも艶かしい"an an"みたいな声が響いているのだ。夜のガールズコレクションでも盛り上がっているのだろうか。 正直いってしんどい。もちろん男たるもの興味が無いといえばウソになるが こちらとしては早く寝たいのである。ビジネスホテルは壁が薄いらしいのでこんな事もあるのか、と思って目をつぶってやり過ごす事にする。 だが5分経っても、10分経っても声が一向に収まる気配がない。 何か止める手立てはないものか。ちょっと耳を塞いでみたり、布団を被ってみたが防音もできなかった。こんな状況だったからだ。 そうこうしている内にふと声が止み、何やら普通に話してる感じになったので「
懲戒免職の教員 昨年度２０６人で最多 NHKニュース
昨年度、児童生徒へのわいせつ行為や飲酒運転などで懲戒免職となった教員は２０６人と、調査を始めた昭和３６年度以降、最も多くなりました。 文部科学省の調査によりますと、昨年度、処分された公立学校の教員は、懲戒処分が９６８人、訓告などは９８５９人の合わせて１万８２７人でした。 懲戒処分はこの１０年で最も多くなり、中でも懲戒免職は去年より２６人増えて２０６人と調査を始めた昭和３６年度以降で最も多くなりました。 処分の理由としては▽児童や生徒などに対するわいせつ行為が前の年度から１８人増えて１１９人と半数を超え▽次いで飲酒運転などの交通違反や事故が４６人となっています。 また、訓告などの処分のうち２１％に当たる２０７７人は体罰が理由でした。 大阪市で体罰を受けた高校生が自殺した問題をきっかけに実態調査が行われた結果、前の年度の７倍余りに増加しました。 文部科学省は「懲戒免職が過去最多となったのは極め
うつ病など休職教員５０００人下回る NHKニュース
昨年度、うつ病などの精神的な病気で休職した教員は、５年ぶりに５０００人を下回ったことが文部科学省の調査で分かりました。 しかし、専門家は依然として高い水準にあるとして、業務の整理削減など対策を進めるべきだと指摘しています。 文部科学省が各地の教育委員会を通じてまとめたところ、昨年度、うつ病などの精神的な病気で休職した公立学校の教員は、小学校で２１８３人、中学校で１５０９人、高校で７２２人、特別支援学校で５３９人など合わせて４９６０人いました。 ３年連続で前の年度より減少し、５年ぶりに５０００人を下回りました。 都道府県別に見ますと、岡山県で７年連続、大阪府で５年連続で減少しており、文部科学省は相談態勢の充実や職場に段階的に復帰する復職支援などが効果を挙げていると分析しています。 また、休職する教員の割合は年齢が高くなるにつれて増えているほか、職場に復帰したものの１年以内に再発した人は１３％
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バルサルタン:厚労省、ノ社を告発へ…薬事法違反容疑 - 毎日新聞
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４０年超の原発「活用を積極的に検討」 自民議連が提言：朝日新聞デジタル