いつまでも一人前に成長できない、ストレスで心身を壊してしまう―。こうした状況に追い込み、部下を潰してしまうリーダーがいる。典型的なのが周りの誰もが優秀と認める「切れ者」タイプ。心当たりのある人は行動を「指示」から「問い」に変えよう。部下を潰さず育てるリーダーになれる。 どのような職場にも“切れ者”と評価されるリーダーがいるはずだ。状況を素早く把握し、メンバーに的確な指示を出して問題を解決する。切れ者は短期的には高い売り上げや利益を達成して、会社から高く評価される。 ところが、こうした「切れ者リーダー」の率いるチームは、時間がたつとともに成果を出せなくなることが少なくない。部下が潰れ、チームが機能不全に陥ってしまうからだ。加えて、切れ者リーダーは昨今のITシステムで求められる複雑な問題解決に向かない。成果を求めて切れ者として振る舞っているはずなのに、意図と逆の結果になってしまうのだ。 切れ者

図7●検索結果のレコードの順番にまつわる注意点（その1）<BR>検索結果の順番を明示的に指定しない限り，レコードの順番は不定となる。ある時たまたま期待通りの順番で出力していても，レコードの更新などがあると順番は変わってしまう。検索結果を意図的な順番で並べるには，ORDER BY句を使う SQL文の1行は，C/C++などの汎用プログラミング言語に比べて長くなりやすい。SQL文は処理手続きを記述せず，1行にひとかたまりの処理内容を記述する。そのため複雑な条件を指定することになるからだ。1行が長いと，SQL文が読みにくくなるだけでなく，演算の優先順位にまつわるミスを起こしやすい。 迷ったときはカッコをつける SQLの算術演算，論理演算の優先順位は，汎用のプログラミング言語と基本的に同じである。足し算や引き算よりも，掛け算や割り算の方が優先順位が高い。また，SQL文では論理演算をよく使うが，その優

中堅ベンダーでプロジェクトマネジャーを務める山本正弘さん（仮名、39歳）はかつて、部下の中で中心的な存在であるAさんにひどく嫌われ、それが原因でチームを崩壊させてしまった苦い経験を持つ。 それは数年前のことだった。山本さんは自分が昇進できたら後任に据えたいと、Aさんに期待を寄せていた。そのためAさんに多くの仕事を与え、本来は山本さんがやるべき仕事の一部まで、Aさんに任せていた。 ところがあまりに仕事が多すぎたAさんはパンク状態に陥った。Aさんは他のメンバーとの不公平感から、次第に山本さんへの反発を強めていった。 さらにAさんは、他のメンバーとの会話で公然と、山本さんへの批判を繰り返すようになる。そんなAさんに感化され、山本さんを嫌うメンバーが増えていった。部下の大半が、山本さんの指示に素直に従わなくなるまでそう時間はかからなかった。もはや山本さんと部下の信頼関係は完全に崩れ、修復不可能だっ

「世の中の男性管理職に、声を大にして言いたいことがあるんですよ」。ある企業でIT部門を統括する女性役員に取材したときのことだ。ひょんなことから男性と女性の仕事に対する考え方の違いに話題が移った。 その女性役員はこう切り出した。「部下に難しい仕事を与えようとするとき、男性よりも女性のほうが『私にはできません』とか『やり切る自信がありません』と言うことが多いんですよ」。部下を持ったことがない私は、「そういうものですか」と相づちを打った。 重要なのはその後だった。女性役員はこう続けた。「すると、男性の上司は女性部下の『できません』という言葉を受けて、困難な仕事をアサインしなくなることがあるんです。でもね、それは大きな間違い。私の経験上、男性の言う『できません』と女性が発する『できません』は想定している困難さのレベルが違うことが多いと思います」。 女性役員によれば、女性が仕事について「できます」と

PMO（Project Management Office）の存在意義が問われている。PMOは一般に、各プロジェクトの運営事務局や、社内標準の整備、トラブル対応、人材育成などの役割を担う。ところがPMOに所属するスタッフの現場感の欠如や、経営層に近い立場からくる傲慢さが目立ち、現場の反発を招くケースが少なくない。 世間では“PMO設置ラッシュ” ITベンダーやユーザー企業のPMO設置率は定かではないが、トラブルプロジェクトが急増した2000年代に、中堅以上のITベンダーのほとんどがPMOを設置した。大手ベンダーでは百人規模の全社PMOと、業種に分かれた事業部単位のPMOを設置している。 一方、デジタルビジネスの拡大でITプロジェクトが増加するユーザー企業でも、PMOの設置が相次いでいる。ユーザー企業では本来、システム部門がその役割を担うべきかもしれないが、経営に直結する意思決定が多いことか

多重下請け構造が広がるIT業界で、ある異変が起きている。これまで下請けだった中堅中小のシステムインテグレーター（SIer）が、ユーザー企業と直接取引し始めているのだ。大手SIerとのコンペでも案件を勝ち取る例も珍しくない。理不尽な立場に追い込まれていた下請けSIerの“逆襲”と呼ベるが、ピンハネや丸投げを繰り返してきたような一部の元請けは窮地にさらされそうだ。 何もしないのに「4割」持っていく元請け 下請け時代に「死ぬまでやってくれる」と元請けから評され、約30年にわたって苦しみに耐えてきた中小SIerのシナプスイノベーション。同社は現在、下請けから元請けへと昇格し、ユーザー企業と直接取引できるようになった。同社の藤本繁夫社長はかつての元請けへの怒りをこうぶちまける。「（元請けが手掛ける）上流工程の遅れはすべて下請けがかぶらされる。料金をもらえない仕様変更も頻発。労働時間は全くコントロール

神崎：無線LANでアクセスポイント（AP）に接続して、IoTゲートウエイを介してサーバーにセンサーのデータを送る。よくある構成ですね。 吉田：でもね、電池駆動だから省電力性が求められているの。 神崎：省電力性？ 吉田：平常時はスリープしているの。ある決まった時間になると起動して、無線LANでサーバーへデータを送信するのよ。 神崎：そうなると、スリープ時間をできるだけ長くしないと、電池が早く減りますね。 吉田：その通り。デバイスが1台だけなら、数秒程度で伝送が完了するの。1台のAPに最大200台程度を収容するのだけど、このまま数を増やしても大丈夫か、アドバイスが欲しいとのことなの。 片岡：多数のIoTデバイスが決まった時間に同時に送信すると、無線LANが混雑しそうだな。 吉田：その可能性はあるわね。 片岡：無線LANの規格は？ 吉田：11g▼の54Mビット/秒。 片岡：送るデータ量は？ 吉田

「働き方改革」が待ったなしだ。強い会社の変革者が集まり、本気で議論する「日経ITイノベーターズ」の会合でも、新たな働き方について激論が交わされている。2016年9月28日開催の定例会議のテーマは「士気を高める新たな働き方とは？」。白熱したディスカッションの模様をITproに初公開する。 ディスカッションの冒頭、来場している参加者全員に対してリアルタイム式のアンケートを実施した。質問は「ワークスタイル変革の本気度、皆さんの会社はどれに最も近いですか？」である。 参加者148人の回答は「あまり本気ではない/これから取り組む」が32.4％で最も多かった。次に多かったのが、「全社的に本気で取り組んでいるが、効果はこれから」で31.8％だ。 これらに「部門ごとに本気で取り組んでいるが、効果はこれから」（16.9％）、「全社的に本気で取り組んでおり、効果が出ている」（15.5％）、「部門ごとに本気で取

トップダウン型の残業抑制では、現場に「アウトプットを変えずに残業を短くしなさい」を丸投げする形になりがち。自動車にたとえると「もっと車間距離を短くして、もっと速く走ってよ」という話だ。こうした状況は問題があるのか。事故や渋滞は起こらないのか。渋滞現象を数理的に解き明かした「渋滞学」で知られる、東京大学 先端科学技術研究センター 工学系研究科航空宇宙工学専攻（兼任）の西成活裕教授に聞いた。 自動車で「車間距離を短くして、速く走る」ようにすると何か問題が起こるのか。 そうなると非常に不安定な「メタ安定」という状態になる。車間距離を詰めて速く走るというのは、一見すると理想的に思うのだが、ちょっとしたぶれがあると安定しない状態に変わる、交通でいうと渋滞が起こるような状態にある。 私の元々の専門は流体力学という、流れを扱う学問だ。この領域では、不安定な流れなのか、安定な流れなのかという研究が非常に進

政府が残業時間に関する上限規制案を提示することを受けて、ITproは「残業時間に関する緊急アンケート」を2017年2月13日から実施した。IT企業やユーザー企業のIT部門の残業の実態を探るのが目的だ。1週間で340人の回答を得た。ご協力いただいた回答者の方には、この場を借りてお礼を申し上げたい。 3割は上限案「月45時間」を超過、“過労死ライン”も6.5％ 今回の政府案は、労働基準法を改正して「月45時間、かつ年360時間」と上限を規定するもの。臨時的な事情に対応するために労使が特別の協定を結ぶ場合でも、「年間720時間（月平均60時間）」を上限にするとしている。これらの上限は、IT企業やIT部門の職場にどの程度影響があるのか。 今回のアンケートでは、初めに直近3カ月間の月平均残業時間を尋ねた。すると、回答者のおよそ3割が政府案の上限の原則である月45時間を超える残業をしていた（図1）。し

残業時間が60時間を超える「ブラック状態」を解消するため、働き方改革に力を入れる大手IT企業が増えている。ところが、その残業削減策が空回りし、当の現場では悲鳴が上がっている。大手IT企業の二つの例を紹介しよう。 ケース1・・・リモート環境のせいで24時間連絡を受ける状態に 佐藤氏（仮名）は、大手ITベンダーA社のプロジェクトマネジャーだ。24時間365日の稼働が要求される大規模システムの開発や運用のチームを率いる。A社は残業削減に力を入れ、遠隔地（リモート）で仕事ができる環境を整えた。顧客から直接受注する元請けの立場でもあり、恵まれた環境に思える。 ところが、現実は全く違うと打ち明ける。例えば深夜、佐藤氏のもとに連絡がよく入る。なまじリモートで仕事に取り組める環境が整っているために、「対処して当然」と周囲から見られるのだという。 優秀な一部のメンバーには同様の連絡が入る。佐藤氏は以前、負荷

過労によるうつ病などの精神障害（精神疾患）は20人、うち自殺は4人（未遂含む）――。 これは、IT企業を含む情報通信業の従業員が、業務による過労自殺等として2015年度に東京都内で労災認定された数である（東京都には、情報通信業に属する全国の従業員の50％超が集積している）。 従業員数当たりの比率では、精神疾患、自殺ともに他産業の2倍以上。特に精神疾患の割合では、建設業などを超えてワースト1である。もちろんこの数字は氷山の一角であり、労災の申告や認定に至らなかったケースも多数あるだろう。 東京労働局が2016年9月に過労自殺と認定した電通社員の一件をきっかけに、広告業界における過酷な長時間労働がクローズアップされた。だが、過労による精神疾患や自殺については、IT業界はワースト1の劣等生、と言わざるを得ない。 「IT業界は、長時間労働が最もひどい業種の一つ」。労働時間を監督したり労災を認定した

2017年2月28日に公開したコラム「記者の眼」では、過労のためうつ病などの精神疾患になる割合ではIT業界がワースト1である事実と、その背景に「客先常駐」や「多重下請け構造」などの業界慣習があることを紹介した。 その記事の最後に、IT業界の労働実態や業界構造、改善策について自由投稿の形でアンケートを実施したところ、多くの投稿をいただいた。厚く御礼を申し上げる。 今回は特に、ITの下請け企業とその従業員が直面している現状について、投稿内容を項目別にまとめた。投稿内容は個人や団体などの特定につながる項目を削除し、用語や表現などを編集追記している。 体験談：1人客先常駐で適応障害に 客先常駐の実態 「ピンハネ」の構造 二重派遣偽装請負の実態 技術力の停滞とスキルミスマッチ

日本は今、空前のIT技術者不足。ユーザー企業のIT部門も、SIerも、下請けベンダーも、そしてブラック企業も「必要な頭数を確保せよ」と、まるでモノか何かをかき集めるかのような口調で技術者の“調達”に奔走している。この私にさえ技術者不足への対策を聞いてくる人がいるが、そんな時は必ず「諦めてください。それが日本や大勢の若者のためです」とだけ答えることにしている。 なぜ、そんな木で鼻をくくったような態度をとるかと言うと、これまで抜本的な対策を打とうともせず、周期的に「技術者が足りない。大変だ！大変だ！」と騒ぐ浅薄な連中が大嫌いだからである。それに、モノか何かのようにかき集められる若者の将来よりも、国や大企業などのシステムのほうが大事だと思っている点もゲンナリする。そんなものは圧倒的に小事である。 そもそも、「技術者不足への対策は技術者を増やすこと」と脊髄反射的に考えるのは、何とかならないものだろ

中国のデジモノと聞くと安価な量産品をイメージされる方も多いと思われますが、なかには独自技術を搭載した製品もあります。今回は、斜め上の独自技術を搭載した中国製マウスを紹介します。 中国製品らしい多機能マウスが新登場！ 中国でリリースされる無数のマウスのなかには、まれに独自技術が搭載された製品がある。香港に拠点を置くSeendaというメーカーの「藍牙鼠標音箱」というマウスをしばらく使ってみたので、その出来栄えをレポートしたい。 「Blootooth Speaking Mouse」という英語名の通り、藍牙鼠標音箱はスピーカーを内蔵するBluetoothマウス。スマートフォンやタブレットなど、フルサイズのUSB端子を搭載しない端末で重宝しそうだ。電源は連続6時間駆動のバッテリー（900mAh）を内蔵しており、micro USBケーブルで充電できる。 藍牙鼠標音箱の本体サイズは121×70×38mm

言論の自由が保障された日本国に住んでいるが、日経ソフトウエア編集部に所属している以上、なかなか言えないことが1つある。それは「安易に職業プログラマにはならない方がよい」という意見だ。 日経ソフトウエアはプログラミングの面白さを伝え、プログラマを応援するのが使命の雑誌なので、これは言ってはいけない。それどころか、「プログラマはとても面白く、やりがいのあるすばらしい職業だ」と普段は言うようにしている。ちょっといやらしい？ しかしつい先日、とあるコンピュータ専門学校からプログラマという職業をテーマにした講演依頼があったときは、少し考えてしまった。講演相手は進路に悩む高校生や専門学校の在校生だ。未成年者も多いであろう。となると、「プログラマほど素敵な商売はない」などと言って煽ったりするのは、一人の大人として無責任であるように思われた。やはり、職業プログラマになることの考えられるリスクもちゃんと伝え

ITproの人気コラム「木村岳史の極言暴論！」ではこれまで幾度となく、日本のIT業界に蔓延するいびつな多重下請構造の問題を取り上げてきた。一方、海外での豊富な就業経験・起業体験から、硬直化した国内のIT業界に対し同様の警鐘を鳴らしてきたのが、元マイクロソフトのチーフアーキテクトであり、UIEvolutionファウンダー／会長兼ブロガーの中島聡氏だ。 かたや「ITゼネコン」（中島氏）、かたや「SIガラパゴス」（木村）と、呼び方こそ違えど、両者の問題意識には通じるものが多い。日本の内と外それぞれの立場から業界が抱える問題点を考察し、ITproの主要読者であるITプロフェッショナルたちが今後どう身を処していくべきかを存分に語ってもらった。（司会・進行は石井 智明＝日経コンピュータ編集委員） ――中島さんのメルマガ「週刊 Life is Beautiful」には、しばしば「ITゼネコン」という言葉

ITproの人気連載「木村岳史の極言暴論！」の木村編集委員と、「ダメな“システム屋”にだまされるな！」など“ダメシス”シリーズの著者である佐藤治夫氏。ジャーナリストと、現役の“システム屋”という立場は異なるが、日本のIT業界に対する強い危機感では共通する。辛口の二人が語り合った。 （構成は清嶋 直樹＝日経コンピュータ） 「木村岳史の極言暴論！」の連載で、とりわけ反響が大きかったのが、「解雇が容易になれば、IT部門とIT業界の問題は片付く」という記事だ。 老博堂コンサルティング代表。1956年生まれ。79年野村コンピュータシステム（現野村総合研究所）入社。流通・金融などのシステム開発プロジェクトに携わる。2001年独立し、フリーランスで活動。2003年スタッフサービス・ホールディングス取締役に就任、CIO（最高情報責任者）を務める。2008年6月に再び独立し、複数のユーザー企業・システム企業