「動画で助かる」「IT基礎知識が一通り学べる」──各社が公開した新人エンジニア向けの研修資料が話題に 人気資料まとめ
IT企業が社内の新人エンジニアに向けた研修資料や動画を無償公開し、話題になっている。学べる内容はIT業界の文化からゲームエンジン「Unity」を使ったゲーム開発までさまざまで、中には150ページ超のスライドや5時間超の動画もある。 ネット上では「初心者（エンジニア）の指針になる」「IT基礎知識の一通りのことが身につく」「動画があって助かる」などと評判だ。改めて公開内容と目的をまとめた。 サイボウズ、新人ITエンジニア向けに「IT業界文化」など サイボウズが7月20日に公式ブログで、4月から6月にかけて行った研修の資料を公開した。7月30日時点でブログへの「はてなブックマーク」（以下、はてブ）は約1950件、Facebookの「いいね」は約590件付いている。同社は“駆け出しエンジニア”向けとしている。 （関連記事：サイボウズの“駆け出しエンジニア”向け研修資料が話題 Webアプリ開発やIT
グーグルの人工知能「兵器に使わない」 ＣＥＯが表明：朝日新聞デジタル
米グーグルのスンダー・ピチャイ最高経営責任者（ＣＥＯ）は７日、同社の人工知能（ＡＩ）を兵器の開発や監視技術に使わないなどとしたＡＩ利用の原則を発表した。 米ブルームバーグなどによると、グーグルは昨年９月、米国防総省との間で、自社のＡＩ技術を使った映像解析によってドローン攻撃の性能を上げるプロジェクトの契約を交わした。しかし、ＡＩを軍事転用することへの社内の懸念が高まり、複数の従業員が抗議して退職。さらに約４千人の従業員が「戦争のビジネスに参入すべきでない」とするピチャイ氏宛ての書簡に署名するなど、批判が高まっていた。 同氏はブログで、「ＡＩのリーダーとして、我々はＡＩを正しく使う特別な責務を感じている」と述べた。その上で、ＡＩ技術を転用しない分野として「人を傷つけることが主目的の兵器」「国際的な規範に反した監視」などを挙げた。 同氏は同時に「ＡＩを兵器のために開発することはしないが、政府や
7/15の情熱大陸で「チームラボ」猪子寿之さんを特集 “この男を知れば未来が見える” - はてなニュース
MBS・TBS系列のドキュメンタリー番組「情熱大陸」は7月15日（日）、ITベンチャー「チームラボ」を立ち上げた、デジタルクリエイターの猪子寿之さんを特集します。放送では、テクノロジーを駆使した作品で“新しい世界の創造”に挑む猪子さんの素顔に迫ります。放送開始時間は午後11時です。 ▽ 猪子寿之（デジタルクリエイター）: 情熱大陸 猪子さんは2001年、東京大学や東京工業大学の仲間と共にチームラボを創業しました。設立目的は「日本再生」。世界で活躍できるチームを目指し、代表取締役社長としてさまざまなアート作品を生み出しています。番組では、各方面からオファーが殺到して多忙な日々を送る猪子さんに密着。猪子さんの口から飛び出す奇想天外なアイデアに、スタッフが右往左往することもしばしばあったようです。番組サイトのトップページでは、予告動画が公開されています。 番組サイトで触れられている作品の1つ「チ
Life is beautiful: とある家電メーカーでの会話：クラウドテレビ編
ある日本の家電メーカーでの会話。まずは副社長室での会話から。 技術部長：副社長、来年度の予算の件はどうなりましたか 副社長：大丈夫だと言っただろう。台湾・中国からの追い上げは相変わらず激しいが、テレビは家電ビジネスの要だ、経営陣としてもここだけは手を抜けない。来年も君たちにがんばってもらわなければならない。 技術部長：もちろんです。そのあたりは現場のエンジニアたちも強く感じてると思います。ちなみに、メールに書いてあった「戦略の変更」って何ですか？ 副社長：そのことなんだが、経営会議でも持ち上がったんだが、台湾勢と戦うには、我が社にしかできない「差別化要因」が必要だ。価格競争では彼らにかなわない、消費者にとって目に見える価値を提供して、台湾製品よりも３割・４割増の値段でも喜んで買ってもらえるテレビを作らなければならない。私は、キーワードは「クラウド」だと思っている。 技術部長：え？「ク、クラ
ついに「ガラスの城」が壊れ始めた録音録画補償金制度
10月1日に、東芝がデジタル放送専用録画機ぶんの補償金を支払わなかったことを明らかにした（「デジタル専用録画機は補償金の対象外」 東芝が支払い拒否）。これに関して事情がよくわからず混乱している人も少なくないようなので、今回はこの問題について解説してみたい。 デジタル放送専用録画機とは、従来のアナログ地上波用のチューナーを搭載せず、デジタル放送しか受信できないレコーダーである。以下デジタル専用機と呼ぶことにしたい。まず前提として、今年5月には東芝とパナソニックが、このデジタル専用機の価格に、録画補償金を上乗せせずに販売していることが明らかになっている（「課金対象か明確でない」――パナソニックと東芝、デジタル専用レコーダーに補償金上乗せせず）。 日本の補償金制度では、消費者がこの補償金を支払うことになっている。補償金は対象機器の販売価格に含まれており、例えばレコーダーであれば、基準価格（ほぼ実
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エルピーダメモリ、坂本社長が事業継続と社長続投に意欲を表明 ～20nmでまともに生産できるのはエルピーダともう1社しかない
