斎藤環 対談集『臨床のフリコラージュ——心の支援の現在地』青土社 @pentaxxx 鬼滅の大ヒットは喜ばしいけど、学校の「指導文化」の文脈で安易に誤用されそうで心配だ。体育会系のしごきと全集中とかが悪魔合体しそうな気配もあるから今から釘を刺しておく 2020-10-20 13:19:37
斎藤環 対談集『臨床のフリコラージュ——心の支援の現在地』青土社 @pentaxxx 鬼滅の大ヒットは喜ばしいけど、学校の「指導文化」の文脈で安易に誤用されそうで心配だ。体育会系のしごきと全集中とかが悪魔合体しそうな気配もあるから今から釘を刺しておく 2020-10-20 13:19:37
ついでにまたまた野党時代の自民党のセンセイ方の「ありがたいお言葉」を紹介しようと思います。 https://t.co/80KxVGtOeL https://t.co/hlZJN6rC7u
日本学術会議が推薦した会員候補6人が任命されなかったことが問題になっている。私は1983年に会員を公選制から任命制に変更した際の国会審議に衆院文教委員として関わった。 「形式的な任命制」は肝 審議のなかで、当時の丹羽兵助総理府総務長官や高岡完治内閣官房参事官が「学会の方から推薦していただいた者は拒否しない」「形式的な任命制」などと答弁していたことを覚えている。 任命制に変更するにあたっては、政府によって恣意(しい)的な任命が行われるのではないかという懸念があり、学者らからも強い反対があった。このため政府側は「形式的な任命制」を強調して収めた経緯がある。法案審議の一番の肝だった。 2005年に推薦方法に変更があったが、推薦であることに変わりはない。「形式的な任命制」という答弁はずっと生きていて、有権解釈として成立してきた。任命する際に政府が選択できるとするならば、明らかに解釈を変えたことにな
弥富市議会が入る市庁舎。市議会はオンブズマン活動をしている市議への辞職勧告を決議した=2020年2月28日午前、川瀬慎一朗撮影 愛知県の弥富市議会が、市民オンブズマン活動をしている男性議員に対し、「地方議会は地方行政の一翼を担っている。議員がオンブズマン活動を行うことは本来の趣旨に合致しない」とし、議員辞職勧告を賛成多数で決議した。全国市民オンブズマン連絡会議(名古屋市)事務局長の新海聡弁護士は「活動に誤解を生じさせ、市民オンブズマンへの名誉毀損(きそん)だ」として撤回を求めていく。 辞職勧告されたのは、無所属の加藤明由議員。今年2月に初当選する前からオンブズマン活動を続け、市の新庁舎建設で移転補償や土地購入費が高すぎるとして、市に損害賠償を求める住民訴訟を起こしていた。
このタイミングでこの内容、さすが『週刊新潮』(10月22日菊見月増大号)だ。 「『学術会議』会員もいる! 日本の科学技術を盗む『中国千人計画』」 菅義偉総理による学者6人の任命拒否でにわかに注目された「日本学術会議」。朝日をはじめとする新聞などは「学問の自由」ばかり声高に叫んでいるが、この問題の本質はそんなところにはない。 何が問題か。 ひとつは日本学術会議が日本共産党に牛耳られていること。もうひとつは、日本学術会議が2015年に「中国科学技術協会」と覚書を結んでいること。それが中国の「千人計画」につながることに『新潮』はズバリ斬り込んでいる。 「千人計画」とは中国が高給、好条件で世界中の学者を集め、軍民融合で米中覇権競争を制し、中華民族復興を目指す国家戦略。 欧米諸国は警戒心をあらわにし、アメリカでは上院の安全保障を担当する委員会が特別調査を開始。今年1月には、ノーベル化学賞にも名前が挙
若い人たちからは特に「アフターピル」と呼ばれ、認知度が高まりつつある緊急避妊薬。それを市販薬(OTC薬)とする方針が、10月8日報じられた。内閣府は8日、女性の社会参画に関する有識者会議で示した「第5次男女共同参画基本計画」案に、以下のように明記したという。 「避妊をしなかった、または避妊手段が適切かつ十分でなかった結果、予期せぬ妊娠の可能性が生じた女性の求めに応じ、処方箋なしに緊急避妊薬を利用できるよう検討する」 「アフターピル後進国」の日本 アフターピルは、性交渉の後72時間以内に服用することで妊娠を高い確率で回避する。現在は原則として医師の処方箋なしには購入できない、いわゆる処方薬だ。一方、欧米やアジア諸国90カ国以上ではすでにOTC化されている。風邪薬や胃薬と同様、薬局に出向けば簡単に手に入るのだ。日本は完全に「アフターピル後進国」なのである。 ナビタスクリニックではOTC化の早期
「紙」に印刷すると間違いに気づく理由(リコー経済社会研究所)「反射光」と「透過光」の性質の違い。反射光で文字を読む際には、人間の脳は「分析モード」に切り替わる。画面から発せられる透過光を見る際、脳は「パターン認識モード」になるhttps://t.co/Bmfx0Tcr5q— 500drachmas (@500drachmas) 2020年9月15日 これは先月拡散されていた「リコー経済社会研究所」による記事だが、大事なことを先に言うならこの内容に科学的な根拠は何もない。 記事の中身をしっかり読めば、前世紀に行われた研究(つまりCRTディスプレイが液晶へ移行せず、Retinaディスプレイの端末も当然登場していない時代のもの)に対して最新研究のアップデートをしていないし、そもそも「脳科学者」の研究ではないことも分かるはずだ。 話題になっているこれ、本文を読んでもマクルーハンがそう言っています以
第1回日本学術会議のメンバー210人を選挙するため選挙有資格者4万人の科学者に投票用紙を郵送する作業を見守る関係者。中央は連合軍最高指令部経済科学技術長代理のケリー博士、学術会議組織委員長のK・カネシゲ博士(右)、選挙報告委員長の矢内原忠雄博士(左)。写真:写真:近現代PL/アフロ 第2は、学術会議自体が持つ元来の大問題。 第3は、今回の騒ぎで振りまかれた事実無根の嘘、デマの類の収拾。 荒唐無稽な批評家を排し、高等学術の立場から、各々について簡潔に整理してみましょう。 デュープロセス、コンプライアンス、アカウンタビリティ 第1の6人任命拒否問題については、前の前の学術会議会長、大西隆先生の実に清潔なロジックがすべてを尽くしていると思います。 大西先生は国会の野党ヒアリングで「任命拒否は現行制度に照らしてどうなのかということが問われる」「将来、学術会議がどうあるべきかという議論とは別」と、実
(篠原 信:農業研究者) 有名大学のある先生が嘆いた。「ああ、この学生さんは就職できないだろうな」。少し見たらすぐ分かるのだという。ある能力が欠如していることを。 そう、コミュニケーション能力。 就職も進学も「コミュニケーション能力」ありき 昔は偏差値の高い大学出身であれば引く手あまた、どこにでも就職できると思われていたが、今はそんな甘い状況ではない。人とうまくやっていけそうな、コミュニケーション能力の高い学生はあっという間に就職が決まり、人付き合いの苦手そうな学生は面接で落ちてばかりになるという。 就職がうまくいかなかったので、研究者にでも・・・と大学院に進学希望する学生もいるが、大学教員の募集は非常に少なく、研究者になる道は険しい。そのうえ研究者もいまや、コミュニケーション能力がないと務まらないとされる。 とある研究者は、自分の部屋にきたポスドク(博士号を取得後に任期制のポストで研究業
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