ますます多くの視聴者が、テレビではなくストリーミングサイトを選ぶようになっている。中でもNetflix（ネットフリックス）は、良質のオリジナル番組や映画の制作において競合他社から飛び抜けた存在となっている。 米コンサルティング会社コンバージェンス・リサーチ・グループは、4月に公表したレポートの中で、アメリカの人口の25％近くが年内に、これまでのようにはテレビを見なくなるだろうと予測した。 これはNetflixやHulu、アマゾンプライム・ビデオといったストリーミングサービスにとって好機であり、これらの企業はその波に乗ろうとしている。 Netflixの『ストレンジャー・シングス 未知の世界（原題：Stranger Things）』、アマゾンの『トランスペアレント（原題：Transparent）』、Huluの『The Handmaid's Tale（侍女の物語）』といったオリジナルシリーズは高

歌と踊りで仏教の教えを伝える女性アイドルグループが京都で人気を集めている。イベント限定で結成されたが、ステージを待ち望む声があり今夏、活動を再開した。メンバーは芸術系大学の学生や卒業生で、街で増える訪日客にも、仏教の魅力を伝えたいという。 本堂でライブ　「突如顕現（けんげん）！　南無阿弥陀仏（なむあみだぶつ）。私たち、『てら＊ぱるむす』です」 夏の夕暮れ、京都市下京区の龍岸寺（りゅうがんじ）の本堂に、若い女性たちの声が響いた。 メンバーは、それぞれが観音や弥勒（みろく）などの菩薩（ぼさつ）にちなんだ５人。畳の上での踊りはぎこちなさが残るが、仏教用語も歌詞に交えたアップテンポなオリジナル曲を熱唱した。中年男性や若い男女ら約４０人の観客が、木魚をたたいて盛り上げた。 結成は昨年１１月。仏教を身近に感じてほしいと、龍岸寺の池口龍法（りゅうほう）住職（３７）ら若手僧侶が京都の大学生に「法要とアート

情報通信研究機構（NICT）は9月7日、太陽表面で大型の「太陽フレア」が6日（日本時間）に2回発生したと発表した。放出されたコロナガスが8日にも地球に到来し、通信やGPSに障害が生じる可能性があり、注意を呼び掛けている。 太陽フレアが生じると、強い紫外線やX線のほか、高温のコロナガスが噴出する。NICTによれば、6日に「Xクラス」という大型のフレアが2回発生。このうち午後8時53分（日本時間）のものは「X9.3」に達し、最大X線強度が通常の1000倍以上という。同クラスは、06年12月5日に観測した「X9.0」以来11年ぶり。 放出されたコロナガスは、8日午後3時～9日午前0時ごろ、地球に到来する見込み。到来後数日間、通信衛星や放送衛星の障害、GPS誤差の増大、短波通信障害や地磁気変動に伴う送電線への影響などが生じる恐れがあるとしている。

クラウドの社内wikiやチャットツール、チケット管理ツールなどは、IT企業にとってもはや欠かせないコミュニケーションツールだ。 しかしこれらのツールは、開発現場での利用を想定したものが多い。IT業界以外でうまく利用している現場はあるのだろうか……と調べたところ、理化学研究所の情報基盤センター・バイオインフォマティクス研究開発ユニットの研究室（以下、ラボ）で活用し、チームのコミュニケーションがより円滑になったという話を知った。果たしてどのような使い方をしているのか。ユニットリーダーの二階堂愛さんに、ツールの活用事例についてお話を伺った。 ライフサイエンス系のラボで導入 我々のラボの研究対象は「ゲノム科学」と呼ばれる分野です。 生き物は細胞の集合体。ヒト1人あたり約36兆個の細胞が集まっており、その種類は約400～数千ともいわれています。それぞれの細胞の中にはDNAがあり、そこには「どういう体

2017年9月7日 仮想通貨の採掘（ビットコインマイニング）事業に参入 ～ビットコインの健全な運用で“国境のない新たな経済圏”の発展を担う～ GMOインターネット株式会社 GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、本日2017年9月7日（木）に、「次世代型７nm(*1)」の半導体チップを活用した『仮想通貨の採掘（ビットコインマイニング）事業』を、2018年上半期を目処に開始することを決議いたしましたので、お知らせいたします。 GMOインターネットグループが創業以来携わってきたインターネットは、その発展によって世界の「情報」の境界線をなくしました。そして仮想通貨（ビットコイン）は、世界における「価値」の取引の境界線をなくし、中央機関に依存しない「世界共通の新通貨」として“国境のない新たな経済圏”を形成しつつあります。 今後、GMOインターネットは、これまで培ってきたネット

全国47都道府県・52参加新聞社と共同通信の内外ニュース。地域の文化や活力を発信。 話題のニュースの核心に迫る署名入りコラム「４７リポーターズ」もスタート。

宅配便最大手のヤマト運輸が、２０１７年度に扱う荷物量を前年度より約８千万個減らす計画を撤回したことが分かった。大口の法人客などと荷物量の抑制を交渉し、疲弊する宅配現場の労働環境の改善につなげる方針だったが、当初計画を見直して削減幅を３６００万個に下方修正した。想定以上に法人客が値上げを受け入れて取引を継続するためとしている。 当初計画では、荷物量を１６年度の１８億６７００万個から１７億８５００万個に減らす目標を掲げたが、この目標を１８億３１００万個に修正した。値上げを嫌って他社に流れる顧客が思ったほど出ず、計画の修正を余儀なくされた形だ。 ヤマトが６日発表した８月の荷物量は１億５０２７万個。前年同月を２・６％上回り、８月として過去最多だった。前年同月を上回るのは２年５カ月連続で、インターネット通販の荷物量の増加が続いている。１７年度に入ってからの累計の荷物量も４・２％増となっている。 ヤマ