３日午後２時３０分ごろ、山形県寒河江市寒河江で、河川敷の枯れ草が燃えていると、近くの屋内運動場の職員から１１９番通報があった。県警寒河江署は、付近にいた男性（８３）がゴルフの素振りをした際に、クラブとアスファルトがこすれて火花が散り、枯れ草に引火した可能性もあるとみて調べている。 同署によると、男性が午後２時半ごろから、アスファルトの遊歩道で、金属製のドライバーを使って素振りしていたところ、目の前の枯れ草から火が出て燃え広がったという。男性は自力で消火できず、運動場の職員に助けを求めた。 火災は同日午後３時２０分ごろに鎮火。枯れ草が約１３００平方メートル焼失した。けが人はいなかった。

大地丙太郎 @akitaroh 知り合いが「スヌーピーマラソンに出ませんか？」と呼びかけていたのだが、なにそれと思ってたら、なるほどこういうことかっ！ いやコレはすごいっ！家族にも大受けっ！ ちょっと画像借りて来た。 pic.twitter.com/cgZeOTsfKl 2019-01-28 11:43:18

冒頭に「少子化の6倍から10倍のスピードで野球人口が減っている。その中で小さな子供がムリをしすぎて手術をしたり、ケガをして野球を断念する姿を見てきた。そういう野球界がもっと良くなるために」と会見を行なった趣旨を説明。その後に質疑応答が行われた。 筒香が一貫して主張する「勝利至上主義の弊害」 その中で筒香が一貫して主張し続けていたのが「目先の勝利ではなく、子供たちの将来を見据えた野球環境を作ること」だった。 特に練習のしすぎや、投げ過ぎによる子供たちの肉体への影響については、慶友整形外科病院スポーツ医学センター長の古島弘三医師が作成した資料を配布。昨年の12歳以下の日本代表15選手のうち、肘の内側障害があった選手が67％の10人だったのに対して、同医師がドミニカで調査した224人の同年代の選手では約18％の41人だったという事例を紹介。 「負けたら終わりのトーナメントではメンバーも固まり、連

2019年１月１日、ゴルフのルールが大きく変わりました。世界のゴルフルールを統括するＲ＆Ａ＝イギリスゴルフ協会とＵＳＧＡ＝全米ゴルフ協会が行った35年ぶりの大幅な改訂で、アマチュアにも分かりやすいようルールが見直されました。来年に東京オリンピックを控えゴルフへの注目が高まる中で、今回のルール改訂をゴルフ人口の拡大につなげようと関係者の期待が高まっています。 ゴルフのルールは、1984年に大きく変更されたあと、４年ごとにマイナーチェンジが行われてきました。 しかし今回はそのタイミングを待たずに大幅な見直しとなりました。 背景には、世界的に広がっている深刻なゴルフ離れがあると言われています。 公益財団法人 日本生産性本部が発表している「レジャー白書2018」によりますと、日本のゴルフ人口は2017年で670万人。 ピーク時の90年代中盤は1400万人近くでしたが、この20年余りで半減しました。

指導者の暴力や暴言、パワハラなどが問題になるなか、バレーボール元日本女子代表の益子直美さん（５２）が「監督とコーチは選手を怒らない」というルールで福岡で始めた小学生の大会が、来月で５回目を迎える。大会関係者は指導者の意識の変化を感じるといい、神奈川でも大会を開くようになった。 来年１月１３～１４日に福岡県宗像市で開かれる「第５回益子直美カップ小学生バレーボール大会」は男子１２チーム、女子３２チームが参加。全国大会を狙うチームもあれば、地元の大会が目標のチームもある。 最初の半日はゲームやクイズなどで遊び、大人も子供も笑顔になったところで試合が始まる。益子さんは、子どもたち一人ひとりに「監督が怒ったら知らせるんだよ」と声をかける。 特別ルールのアイデアの土台には、大会をつくった益子さんの経験がある。バレーボールを始めた中学時代のことだ。「怒られてばかりで、毎日のようにぶたれていた。怒られない

股間のムレとはサヨナラ!? 男性の快適を徹底追求したボクサーパンツ「SVBZERO」を穿いたら元のパンツに戻れなくなった件

鐘の音＠C99金曜日東３Ｙ14b @kanenooto7248 なんか、ゴルフ人口が減った理由が、もう笑えない。 「若者が自動車を買えないからゴルフ場まで行けない」 「若者が忙しくてゴルフ練習する暇がない」 「ゴルフ器具が高い」 「会社の上司にできる人が居なくなった」 まあ、20年も不況が続けば、そうなるかあ。 2018-11-11 21:37:59

東京オリンピックで選手など関係者を運ぶバスが不足するおそれがあるとして、組織委員会は、文部科学省やスポーツ庁に対し学校行事の時期をずらすなどの協力が得られるよう周知を求めていたことがわかりました。これを受けて全国の教育委員会などにはすでに協力を要請する文書が送られていて、学校現場からは戸惑いの声が上がっています。 ところが、東京バス協会に加盟のバス会社が所有する貸し切りの大型バスは合わせて1400台ほどと不足しているうえ、この時期は毎年、林間学校などの学校行事が多い繁忙期にあたり、バスの確保が大きな課題となっています。 こうした中、組織委員会は、文部科学省やスポーツ庁に対し再来年の７月18日から８月10日までの間、バス利用を伴う部活動やサークル活動の合宿、林間学校といった行事の実施時期をずらすなどの協力を、学校などから得られるよう周知を求めたということです。 これを受けて文部科学省やスポー

プロ野球の試合中継を、野球ゲーム「実況パワフルプロ野球」風に生配信する――パワプロ好きにとっては夢のような企画が、9月に「AbemaTV」で実施された。パワプロ第1作目の発売は1994年と、20年以上続く人気シリーズにもかかわらず、プロ野球中継とコラボしたのは史上初めて。企画の発表時点で大きく話題になっただけでなく、フタを空けてみれば中継の視聴数は通常の約2倍、コメント数も3倍以上と大盛り上がりとなった。 9月14日・15日AbemaTV「横浜DeNAベイスターズvs.読売ジャイアンツ」より しかし発売元であるコナミデジタルエンタテインメント（KONAMI）や球団側を納得させながら、現実の試合にゲームの仕様を融合させるのは一筋縄ではいかなさそうだ。AbemaTV側は壁をどのように乗り越え「パワプロ風野球中継」というホームランをかっとばせたのか――スポーツ局野球中継担当プロデューサーの押目隆

東京オリンピック・パラリンピックのメインスタジアムとなる「新国立競技場」の整備をめぐり、事業主体の日本スポーツ振興センターが今後２年間で790億円程度の資金不足を見込んでいることが会計検査院の調べでわかりました。 これについて、会計検査院が調べたところ、ＪＳＣは昨年度、「新国立競技場」の整備費や国立代々木競技場の耐震改修工事などの支払いに必要な資金が不足し、50億円余りを民間の金融機関から一時的に借り入れていました。 さらに、来年度までの２年間で790億円程度の資金不足が見込まれ、民間金融機関からの借り入れで賄おうとしていますが、返済は長期にわたる見込みだということです。 東京オリンピック・パラリンピックの終了後、「新国立競技場」は民間事業化される計画ですが、それまでは、ＪＳＣが維持管理の費用を負担することが想定されるということで、会計検査院は関係する文部科学省に対し、民間事業化に向けたス

２０２０年東京五輪・パラリンピックに関わる経費について会計検査院が調べたところ、国の支出は約８千億円で、大会組織委員会が最新の予算として示している１兆３５００億円に含まれる経費以外に、約６５００億円が計上されていたことがわかった。開催までにさらに費用は膨らむ見通しで、検査院は４日、内閣官房の大会推進本部事務局に対し、速やかに全体を把握して公表するよう指摘した。 組織委が１７年１２月に公表したパラリンピックを含む大会の予算総額は、約１兆３５００億円。組織委と東京都が約６千億円ずつを負担するほか、新国立競技場の建設費用とパラリンピック開催準備費用を合わせた計約１５００億円を国が受け持つとされている。 一方、検査院が各省庁の大会関連予算を調べて集計したところ、既に約８０１１億円が支出されていたことがわかった。組織委が公表している国の負担分１５００億円以外にも、競技場周辺の道路輸送インフラの整備（

1994年にスーパーファミコン用ソフトとして第一作が発売されて以降、来年にはシリーズ25周年を迎える『実況パワフルプロ野球』（以下、『パワプロ』）。 最新作『パワプロ2018』では「VRモード」が実装されるなど、シリーズを重ねるごとに新たな要素が追加されているが、第1作目からずっと変わらないものがある。 それは、実名のプロ野球選手に“能力データ”が設定されていることだ。 自分がひいきにしている選手の能力が低いと「もっとすごい選手なのに……」とグチりたくなるし、能力が高く設定されていても「わかってないな〜」とひとこと言いたくなる「選手の能力データ」は、開発チーム独自の査定によって設定されているとのこと。 この“能力データ”は、プロ野球界でも、選手が冗談交じりに「自分の能力に納得がいかない」と不満を語るケースもあるようだ。 では実際、プロの視点から『パワプロ』の能力データを見た場合、どのように

２０２０年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として浮上していた「サマータイム」（夏時間）について、自民党の遠藤利明・東京五輪実施本部長は２７日、「２０年の導入は難しい」との見通しを記者団に語った。政府・与党内で慎重論が広まっており、五輪にあわせた導入は見送られる方向だ。 自民党はこの日、導入による効果や悪影響を検討する研究会をつくり、初会合を開いた。出席議員からは、国民生活への影響の大きさや必要となるシステム改修の負担への懸念など導入に批判的な意見が続出。終了後、遠藤氏は「気持ちとしては（２０年までに）導入したいが、システムの問題や世論の反応から物理的に難しい」と語った。 研究会は今後も議論を続け、年度内をめどに中間報告をまとめる予定だが、遠藤氏は「２０年のためではない。低炭素社会をつくる一つのきっかけとして進めていきたい」と説明した。 標準時を夏季に１～２時間早めるサマータイムは、屋外競

2020年東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会は、大会のボランティアに対し、交通費に相当する額として参加１日当たり1000円を支給することを決めました。 これに先立って18日、ボランティアの検討委員会が開かれ、ボランティアに対し、自宅や滞在先から競技会場までの交通費に相当する額として、参加１日当たり1000円を支給することを決めました。 独自に作るプリペイド式のカードに１日ごとに入金する方法で支給することを検討していて、カードのデザインはオリンピック・パラリンピックにちなんだものにする方針だということです。 組織委員会は「国内のスポーツ大会では交通費を支給する場合、500円とするケースが多く、長期間参加することも加味して一律1000円にした」と説明しました。 また会議後、ボランティア検討委員会の座長を務める清家篤慶應義塾学事顧問は「組織委員会の予算枠の中で最大限出せる額を提示してい

AbemaTVがプロ野球の試合中継を、人気野球ゲーム「実況パワフルプロ野球」（パワプロ）仕様で生配信するコラボ企画を実施します。中継するのは9月14日・15日のDeNA対巨人戦の2試合限定。パワプロ仕様は日本のプロ野球中継史上初の試みです。 アツすぎる……！ 動画が取得できませんでした 中継では、投手は赤色、内野手は黄色、外野手は緑色で表示したりと、投手や打者の情報、判定表記やボールカウント、スコアといったさまざまな要素をパワプロのデザインで忠実に再現。試合の実況も、ゲーム内で実況を務めているあのアナウンサーが担当します。なんとうれしい現実と虚構の融合なんだ……。 投手は赤、内野手は黄色と、ネームプレートの違いがもうパワプロ アナウンサーの「いったー！」の実況もゲームの通りです 14日には、中継終了後にAbemaTVゲーム専門チャンネル「ウルトラゲームス」にてパワプロの特番も放送予定。当日

屋外運動の２分後。シャツの裾をズボンから出した生徒（左から２、４人目）の胴体はやや青く映り、比較的温度が低い＝富田教諭提供 体操着のシャツの裾は、ズボンから出した方が涼しい――。感覚的には当たり前だが、今月３～５日に群馬県高崎市で行われた理科教育の研究会で、これを「科学的」に実証した発表があった。 発表者は、前橋市内の中学校で理科を教える富田尚道教諭（６１）。６～７月に複数回、シャツの裾をズボンから出した場合（アウト）と入れた場合（イン）に分け、運動後の生徒たちの胴体付近の温度を調べた。温度の違いの調査には、温度分布を色で示すサーモグラフィーカメラを使った。 その結果、アウトの状態で屋外運動を終えた２分後の温度は２９～３０度前後で、インの生徒よりも最大で４度ほど低かった。体育館での運動１分後の比較でも、アウトの方が最大５度程度低かった。実験の動画は、投稿サイト「ユーチューブ」でも公開してい

環境省は、東京五輪・パラリンピック用メダルの原材料になる廃家電などのリサイクル貴金属の回収を強化する。全国の自治体に対し、秋から小中学校で使用済み携帯電話やパソコンなどの回収ボックスを設置するよう協力を呼びかける。これまでの回収で金と銅のメダルに必要な量はメドがついたが、銀は確保できておらず、学校との連携で五輪に間に合わせる。五輪・パラリンピックで必要なメダル数は、金銀銅で合わせて5000個程

全日本剣道連盟（全剣連）の「居合道（いあいどう）」部門で、段位・称号取得の際に金銭授受が横行していた実態が表面化した。「剣による人間形成」を旗印とする組織で、肩書が売買されていた格好だ。内閣府に提出された告発状などからは、既得権益におぼれた審査側と、名誉欲に走る受審者とのいびつな共存関係が浮かぶ。 ■ 「私ももらった」　「誠意やないか。カネやないか」 平成２４年３月。告発状によると、関西地方に住む連盟会員の男性は、居合道の称号で最高位の「範士」審査を目前にして、そう迫られた。相手は全剣連の専門委員会「居合道委員会」の委員で、要求額は合計６５０万円。委員長や自身にそれぞれ１００万円、残りの委員にも５０万円ずつ－という内訳だった。同委員会は競技人口の少ない居合道の普及や振興などを一手に担っており、当時は委員が範士の審査員も兼ねる状況が続いていた。男性はこうした慣習に反発し、支払う意思がないこと

2020年東京五輪・パラリンピックのボランティア募集期間（9月中旬～12月上旬）を控え、主力と見込む学生を十分に確保できるのかとの懸念が関係者の間で広がっている。「10日以上の活動が基本」「宿泊は自己手配、自己負担」といった条件が厳し過ぎるとの指摘があるのに加え、学生にとって2年後の予定が見通しにくい事情があるからだ。東京大会で必要なボランティアは大会組織委員会、東京都の募集分を合わせ、11万

政府・与党が、2020年の東京五輪・パラリンピックの酷暑対策として、夏の時間を2時間繰り上げる「サマータイム」を導入する検討に入った。導入する場合は、ITシステムもサマータイムに対応させる必要があるが、IT関係者の間では、「対応のための改修が間に合わない」「システム障害を招く」などと危ぐする声も大きい。一方で、NHKの世論調査によると、サマータイムの導入に「賛成」が51％、「反対」が12％と、一般世論は賛成が多数だとも伝えられている。 そんな中、「2020年にあわせたサマータイム実施は不可能である」と断言し、その理由を説明するスライドが「Slideshare」で8月10日に公開され、注目を集めている。執筆したのは、サイバーセキュリティを専門とする立命館大学情報理工学部の上原哲太郎教授。「2020年までのサマータイムを社会的な大混乱なく実施することは不可能」とした上で、必要とされる対応コスト