20年ぶりに復活したスーパーファミコンエミュレータ「SUPER ZSNES」、完全にゼロから書き直されWindows・Mac・Android対応でiOSも対応予定
「ZSNES」は1997年からリリースされているスーパーファミコン用のエミュレーターで、2006年12月を最後にメジャーリリースが終了していました。そんなZSNESをオリジナル開発者2人が再集結してゼロから書き直した新しいバージョン「SUPER ZSNES」が2026年4月27日にリリースされました。 SUPER ZSNES - SNES Emulator https://zsnes.com/ SUPER ZSNESは完全にゼロから書き直されたGPU駆動のスーパーファミコンエミュレーターで、ZSNESおなじみの機能を備えているほか、新しい機能も複数搭載しています。SUPER ZSNESの主な特徴として挙げられているのは以下の通り。 ・オリジナルのZSNESよりもはるかに高精度なCPUとオーディオコア ・高解像度モードとゲームごとの特別な強化機能を可能にするGPU駆動のPPUコア ・昔のZS
愛知・三井アウトレットパーク岡崎の「おいでんラボ」 地域住民と買い物客が交流 - 日本経済新聞
愛知県初の本格的なアウトレット施設「三井アウトレットパーク岡崎」（愛知県岡崎市）には、買い物客と地域住民がワークショップなどを通して交わる施設「おいでんラボ」がある。開業から5カ月で約150イベントが開かれ、にぎわいをつくり出している。アウトレットの中心部にはテナントは入っていない。椅子やキッチンなどが目に留まる。このスペースがおいでんラボだ。岡崎市のある愛知県三河地方の方言で「おいでん」と
自動車部品「協業進みにくい」8割、ケイレツ影響 PwC調査 - 日本経済新聞
自動車部品企業の8割弱で「ケイレツ」などが影響し他企業との協業が進みにくいと感じていることが民間調査でわかった。業界全体では電動化などへの対応に向け合従連衡の必要性を訴える声が多いものの、足かせとなっている。大手監査法人グループのPwCアドバイザリー（東京・千代田）が売上高30億円以上の自動車サプライヤーを対象にインターネット調査を実施し、その回答を集計した。実施期間は2025年10月下旬から
ブラザー工業、第三の転身へ三度目の正直 「M&A巧者」なれるか - 日本経済新聞
ブラザー工業が第三の転身を図っている。カラオケなど非主力事業を売却し、工作機械など産業機器の強化に向けてM&A（合併・買収）に動く。ただ、株式市場の評価はさえない。同社によるM&Aの手腕を疑う見方もあるためだ。ブラザーは創業後ミシンを手掛け、次にワープロなどの電子機器で成長、その後、オフィス・家庭向けプリンターで拡大してきた。三たびの転身として、工作機械や産業向け印刷機を含む産業領域を成長の柱
アジア大会の宿泊施設、名古屋港で公開 災害時は仮設住宅に - 日本経済新聞
アジア・アジアパラ競技大会に使われる移動式の宿泊施設が23日、公開された。貨物を運ぶ海上コンテナのような外観だが、骨組みや内装には木材を使った。トレーラーで動かすことができ、災害時の仮設住宅としても活用できる。同日、報道陣向けの内覧会が開かれた。開催までに200棟の施設を名古屋港のガーデンふ頭に設置する。クルーズ船と合わせて出場する選手を受け入れる。アジア大会では約2000人、アジアパラ大会で
東海4県の地方税収増 企業誘致に力、愛知は新たな基幹産業育成へ - 日本経済新聞
東海4県とも2026年度の地方税収は増える見通しだ。25年度と比べた増加率は三重県が全国14位、岐阜県が27位だった。中小企業にも賃上げ機運が浸透し、個人住民税を押し上げる。各県とも企業誘致に力を入れており、愛知は新たな基幹産業育成を目指している。都道府県の地方税収は個人住民税と法人二税（法人住民税・法人事業税）、地方消費税が柱だ。愛知県はすべてで増加を見込む。個人住民税が増える背景にあるのが
ストラテジック、ノリタケに株主提案 不採算事業見直しなど要求 - 日本経済新聞
アクティビスト（物言う株主）として知られるストラテジックキャピタル（SC、東京・港）は27日、ノリタケに対し株主提案の書面を発送したと発表した。配当性向を100%にするなど株主還元の充実や不採算事業の見直しを求める。6月に開催する定時株主総会でSCが株主提案権を行使するとしている。SCによると、配当性向100%、株主資本配当率（DOE）8%などの株主還元方針のほか、事業ポートフォリオ計画の見直
オークマ､愛知･江南で新棟完成 工場自動化設備の製造開発拠点に - 日本経済新聞
オークマは28日、愛知県江南市で整備していた新棟が完成したと発表した。複数の工場に分散していた自動化設備の組み立てラインを集約。工作機械とロボットなどを組み合わせた工場自動化設備の開発拠点とする。総額約140億円を投じ、江南工場内に2つの新棟を建設した。工作機械のテスト加工や、自動化設備の組み立てを担う工場の延べ床面積は1万7000平方メートル。工作機械の実機や協働ロボットなど顧客に納入する前
決算:カノークスの27年3月期､純利益2%減 鋼材数量増で配当上積み - 日本経済新聞
鉄鋼商社のカノークスは28日、2027年3月期の連結純利益が前期比2%減の20億円になる見通しだと発表した。鋼材の取扱数量が増える一方、前期に投資有価証券の売却益を計上した反動が響く。年間配当は106円と前期の104円から2円上積みする。売上高は7%増の1698億円、営業利益は9%増の27億円を見
愛知県知事､名古屋港水族館の改修は｢今後の課題｣ 計画見直し巡り - 日本経済新聞
愛知県の大村秀章知事は28日の定例記者会見で、名古屋港水族館（名古屋市）の改修は「相当大きな費用がかかるため今後の大きな課題だ」と述べた。改修費用のほか、水族館の維持費用などもかさんでいる。名古屋港水族館は愛知県と名古屋市、名古屋港管理組合の出資で1992年に設立した。水槽の老朽化などによる大規模な改修を予定しているが、費用の負担が重いといった理由から改修計画は見直しを余儀なくされている。水槽
名駅グランドデザイン懇談会開催 JR東海･名鉄･名古屋市が方向性議論 - 日本経済新聞
名古屋市は28日、第1回名駅グランドデザイン懇談会・幹事会を実施した。名鉄名古屋駅の再開発の停滞などを受け、都市計画の方向性を産官学で議論する場とする。月に1度の頻度で会合し、年度内に構想をとりまとめて発表する。名古屋市やJR東海、名古屋鉄道などの代表者が出席した。広沢一郎市長は「名鉄名古屋駅の再開発だけではなく地域全体のポテンシャルを引き上げる提案をしたい」と語った。次回は5月26日に幹事会
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JR西日本のお手ごろ｢ICOCA決済｣、中小交通70社の黒子 導入2年で倍 - 日本経済新聞
ホンダ「アシモ」の前身ロボ、米学会から「歴史的業績」認定 - 日本経済新聞
決算:JR東海の27年3月期､純利益19%減 万博特需の反動で - 日本経済新聞
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JR海浜幕張駅の新改札、始発から営業 タワマン住民ら使いやすく - 日本経済新聞
改修「塩漬け」の名港水族館、運営コスト高水位 基金積み立て少額に - 日本経済新聞
ノリタケに「不採算なら祖業でも撤退を」 アクティビストが株主提案 - 日本経済新聞
決算:デンソー、半導体で「同盟」再考も投資止めず ローム買収案取り下げ - 日本経済新聞
決算:マキタの27年3月期､純利益2%増 園芸やインフラ向け需要増 - 日本経済新聞
