「ChatGPT」以外にもある文章生成AI--用途ごとにおすすめのツールを紹介
顔認識でスマートフォンのロックを解除するときから、「Alexa」に楽曲を再生するよう指示するときまで、人工知能（AI）は私たちの日常生活に浸透している。現在では、AIの能力を活用して文章を作成してもらうこともできる。指示を出せば、AIライターが、なかなか着手できずにいた論文を執筆したり、コードを記述したり、電子メールを作成したりしてくれる。さらには、MBA試験に合格する能力も備えている。 「ChatGPT」がかなり大きな話題になっているが、人気の高さ故に、過負荷状態になってしまうことがよくあるため、安心して常用することはできない。幸い、ChatGPTと同等の能力を備えたAIライターは他にもたくさん存在しており、必要なときにいつでも使用することができる。本記事では、現在市場で提供されている最高のAIライターをリストにまとめた。執筆を補助してくれるツールを選ぶ際に知っておくべきすべてのことを詳
NBAがMetaとの提携を拡大、「Meta Quest」で50試合以上をVR観戦可能に
米プロバスケットボール協会（NBA）は、数年前から仮想現実（VR）を用いた試合中継を提供してきた。そして今回、「Facebook」運営元のMetaとの提携を拡大し、「Meta Quest」で50試合以上の生中継をバスケットボールファン向けに提供することが、Metaの米国時間1月23日の発表で明らかになった。 今シーズンについてはNBAの52試合の生中継がVRで視聴可能になるほか、女子プロバスケットボールリーグのWNBA、G League、2K Leagueの試合が「XTADIUM」アプリとMetaのメタバースプラットフォーム「Horizon Worlds」上で提供される。さらにNBAの試合のうち5試合は、180度VRで観戦できる。 「Meta Quest 2」は、市場で最も人気が高いVRヘッドセットの1つで、2022年6月時点での販売台数は推定で1480万台にのぼる。ただしサプライチェーン
NTT、世界初の海中音響通信による「無線の水中ドローン」お披露目--浅海域で伝送速度1Mbps/300mを達成
NTT、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズは、NTTが独自に研究開発した海中音響通信の高速化を実現する技術を用いた共同実験を行い、水深30m程度の浅い海域における伝送速度1Mbps/300mを達成したことを発表した。 また、国産の産業用水中ドローンメーカーFullDepthの技術協力のもと、同社製「DiveUint300」を使用して、本技術に対応した「完全遠隔無線制御型水中ドローン」を実現。これは世界初だという。2022年12月14日に静岡県清水港で実施した公開実証の様子をまじえて、本技術の概要と意義を解説する。 水中ドローンの無線化が求められる理由 いま、空中ドローンに続いて水中ドローンも、産業活用の道が模索されている。水中ドローンとは、有線で遠隔操作するROV（Remotely Operated Vehicle）や、無線で自律航行するAUV（Autonomous Underwat
アップル、「iPhone SE 4」の開発を中止か
今後1年間のスマートフォン売上の低迷が予測される中、Appleは、2024年の発売が予想されていた第4世代「iPhone SE」の開発を中止したと報じられている。 Appleに詳しい著名アナリストのMing-Chi Kuo氏は2022年12月に、Appleは「iPhone SE 4」を延期または中止する可能性があると予測していたが、米国時間1月6日のブログ記事で、Appleのサプライチェーン関係者らの話として、同製品の開発は中止されたと述べた。 Kuo氏は、「iPhone SE 3」に加えて、「iPhone 13 mini」や「iPhone 14 Plus」などのニッチな機種の出荷台数が予想を下回っていることが、その理由だと考えている。同社は、特に2023年は景気後退が予想される中で、iPhone SE 3からのデザイン変更についても慎重になっている可能性がある。iPhone SE 3には
ニューヨーク市、学校での「ChatGPT」利用を禁止
ニューヨーク市教育局は、管轄する学校組織のオンライン端末およびインターネットネットワークにおける「ChatGPT」へのアクセスを禁止した。 ChatGPTは、オンラインの膨大な情報源を基に、ユーザーの質問に会話形式で回答するほか、小論文を書いたり、絵を描いたりすることもできるAI搭載チャットボットだ。 ニューヨーク市教育局は米国時間1月3日、教育ニュースサイトChalkbeatに対し、「学生の学習に対する悪影響と、コンテンツの安全性や正確性に関する懸念」を理由に、同サービスの利用を制限することを明らかにした。 「疑問に対する回答を迅速かつ簡単に得ることができるかもしれないが、学問や人生で成功を収めるために不可欠となる、クリティカルシンキングや問題解決のスキル育成にはつながらない」と、同局広報のJenna Lyle氏は語った。 学生や教員は、学校組織と関係のない端末からChatGPTに接続す
Suica「2万円の壁」の行方は--QRやクレカ乗車などの『ライバル出現』でも続く進化を考察
交通サービスやモバイル決済の分野において人気のトピックが「Suica」だ。JR東日本が提供する、主に首都圏を対象としたサービスではあるが、以下に並べる理由により、わりと「メイド・イン・ジャパン」を象徴するようなサービスであることが人気の秘密なのではないかと推察している。 世界でもトップクラスの1日あたり350万人以上の新宿駅の乗降客を捌く処理能力 手軽に使えて、iPhoneでは世界で販売されるどのモデルでも『モバイルSuica』を利用可能 FeliCaは“ほぼ”日本の独自技術で、海外で一般的なType-A/Bと相乗りできない こうしたSuicaだが、先日はJR東日本がQRコード改札の2024年春からの順次導入を発表し、先行テストを兼ねて代々木駅に新システムに準拠した改札機を設置している。 また、Suicaを含む全国で相互利用が可能な交通系ICカード、通称「10カード」に代わる新しい決済と改
日本人の平均未読メール数は646通、34歳以下は平均1000通以上を放置--CCleanerが調査
CCleanerは12月20日、Dynataに委託して実施した「デジタルクリーニング」に関する調査結果を発表した。 調査期間は、2022年11月29日〜12月5日。日本国内の男女1015人（18歳以上）を対象に、個人所有のデジタル端末（Windows PC、Mac PC、iPhone、Android、iPad、Androidのタブレット）について質問している。 同調査によると、日本のインターネットユーザーの約7割（68％）は、デジタル端末の整理整頓「デジタルクリーニング」を行っていないことが判明した。 また、個人用メールアドレスの平均未読メール数が646通であるという。特に、若い世代は未読メールの件数が多い傾向にあり、34歳以下は平均1000通以上のメールを未読のまま放置しているという。 今回の調査では、Windows PCユーザーの3人に1人（34％）が、PCに保存されている不要な写真や
「Android」が米国シェア1位から陥落--首位奪還のためにグーグルがすべきこと
米国のスマートフォンシェアで、「Android」が10年以上ぶりに「iPhone」に抜かれ、2位に転落した。無料のオープンソースOSであるAndroidは、今でも世界の多数のスマートフォンに搭載されており、サムスンやMotorola、OnePlusのデバイスで採用されている。TCL、Nokia、BLUといった低価格ブランドのスマートフォンを足しても、Androidスマートフォンの米国におけるシェアはiPhoneに及ばない。 世界的に見ると、Appleがシェア1位を誇っている国は多くない。AppleのシェアがAndroidを上回っている国は、米国、カナダ、日本だけだ。それ以外のすべての国では、Androidがリードしており、多くの場合、Appleに大きな差を付けている。 Androidが首位から陥落したことは、Appleが「iPhone」シリーズを中心に名声を築き上げてきたことを証明している
アップルのクックCEOがソニーを視察--吉田CEO「イメージセンサーの重要なパートナー」
ソニーグループは12月13日、Apple CEOのティム・クック氏が、ソニーセミコンダクタソリューションズ熊本テクノロジーセンターを訪問したと伝えた。ソニーグループ会長兼社長CEOの吉田憲一郎氏が案内し、「iPhone 14 Pro」に搭載のカメラシステムの性能において大きな役割を果たしているソニーの技術を視察したという。 クック氏は「iPhone 14のラインアップには、世の中を今までにないほど鮮明にとらえるカメラシステムを含め、強力な新機能が詰め込まれている。本日、吉田憲一郎CEO、そして彼のチームとともに熊本にあるソニーの最先端の施設を訪れ、世界最高水準のカメラセンサーと、絶え間ないイノベーションの推進に向けたお互いのチームの協力を目にすることができた」とコメント。 吉田氏は「ソニーは創業以来、クリエイティビティとテクノロジーにより、社会にイノベーションと新しい体験価値を提供してきた
アマゾン、「TikTok」風のショッピングフィード「Inspire」を提供開始
複数のハイテク企業が「TikTok」に倣っており、Amazonもそれに続くことになった。同社は米国時間12月8日、「Amazon Shopping」アプリで短い動画や写真のフィードを表示する新機能「Inspire」の提供を米国で開始した。Inspireでは、インフルエンサーやブランド、ユーザーが作成したコンテンツから商品を見つけて購入できる。 カスタマイズ可能なフィードにある写真や動画の右下隅に、購入可能な商品へのリンクが表示される。 Amazonによると、Inspireは「iOS」版および「Android」版のアプリでのみ利用でき、米国で今後数カ月かけて段階的に提供される予定だ。 Inspireを利用するには、アプリを開いて、ナビゲーションバーの電球アイコンをタップする。インテリアデザインやゲームなど、20種類ものカテゴリーから興味のあるものを選ぶと、閲覧できるようになる。
宇宙で使えるライオンの「すすぎが簡単なハミガキ」--宇宙初の“泡立たない泡”になった背景と開発の苦難
宇宙開発においては、画期的な研究や新たな発見、それにつながる探査機などの最先端技術が注目されがちだ。しかし、そうした発見やテクノロジーを支える宇宙飛行士たちの「宇宙での暮らし」に関わるところは、あまりピンと来ないところも多い。 そんな中、宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2020年、宇宙生活での課題や困りごとを「Space Life Story Book」としてまとめ、それらを解決する生活用品のアイデアを募集した。結果、9件のアイデアが選定され、現在国際宇宙ステーション（ISS）に生活用品として搭載されている。 その1つがライオンの「すすぎが簡単なハミガキ」だ。普段、地球にいる我々は毎日何気なく歯を磨いているが、国際宇宙ステーションなどの微小重力の閉鎖環境で過ごす宇宙飛行士は歯みがきに大きな困りごとを抱えていたという。 そこで長年にわたってオーラルケアを研究し、製品開発してきたライオンが、
オムロンら、熱海で住民がドライバーになるMaaSサービスの実証実験--地域と来訪者の交流促進へ
オムロン ソーシアルソリューションズ（OSS）は11月28日、アドレス、machimoriとともに、静岡県熱海市で共助とDXによるプロジェクトを開始すると発表した。ワーケーション等で地域を訪れる人々に対し、住民がドライバーとなり移動手段を提供するMaaSサービス「meemo（ミーモ）」の実証実験を開始する。 オムロン ソーシアルソリューションズは、オムロンのグループ会社。社会システム事業を担い、1964年には電子式自動感応信号機、1967年には無人駅システムを開発している。「今では当たり前の技術だが、これが社会システム事業の原点。その時々の社会課題の解決に向き合ってきた。2019年には地域創生事業に参入し『稼ぐ力』『支える力』『拓く力』をつけ、まちを強化していく必要があると考えている」（オムロン ソーシアルソリューションズ 代表取締役社長の細井俊夫氏）と地域創生に取り組む理由を話した。 実
スマートフォン搭載の希少金属に枯渇の危機--温暖化にも影響か
例えば、「iPhone」には数十の化学元素が使われているとされ、その中にはアルミニウムや銅、リチウム、銀、さらには金など、よく知られた金属が含まれる。だが、それだけではない。ほかにもレアアース（希土類元素）と呼ばれる多くの金属が、iPhoneの内部に収まっている。これらは一般になじみは薄いが、幅広い技術や再生可能エネルギーに利用され珍重されている素材だ。 世界中の多くの人が日々、レアアースを利用しているが、一般的な家電製品の中にひっそりと使われているため、その事実を知ることさえない。iPhoneユーザーであれば、ランタンと呼ばれるレアアースが、画面の色を鮮やかにし、ネオジムやジスプロシウムがデバイスの振動に役立っている。また、電気自動車の動力を生み出す磁石にも、ネオジムのようなレアアースが多く用いられている。 しかし専門家は、世界がより環境に優しい経済へと移行するのに伴い、スマートフォンを
NECやトヨタら大手8社が結集--日の丸半導体企業「Rapidus」は日本の競争力を取り戻せるか
経済産業省（以下経産省）は11月11日、「次世代半導体の設計・製造基盤確立に向けた取組」として、日本政府が最新の半導体製造技術を開発する「技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）」という新しい研究開発組織を発足すると発表した。その実行部隊となる製造企業としてキオクシア、ソニー、ソフトバンク、デンソー、トヨタ自動車、NEC、NTTなどが出資して設立した「Rapidus株式会社」（以下Rapidus）を選定したことを明らかにした。 今後LSTCで次世代の半導体製造技術の開発を行ない、Rapidusが実際に製造を担当することで、日本に最先端の半導体製造の環境を再び実現しようというのが狙いだ。 枯れた製造技術を利用して製造している日本の半導体工場 経産省が発表した資料によれば、まず経産省が「技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）」という研究開発組織を立ち上げる。このLSTCでは、
iPhone 14の衛星通信を米国で体験--「日本にもぜひ導入してほしい」と思った理由
Appleは「iPhone 14」シリーズにおいて、衛星経由で緊急通報が行えるサービスの提供を2022年11月15日より米国とカナダで開始したと発表した。実は筆者はたまたまハワイに来ており、「iPhone 14 Pro」でいち早く衛星通信を試すことに成功した。 iPhoneの設定メニューを開くと「緊急SOS」という項目が存在する。その下の方にスクロールしていくと「衛星経由の緊急SOS」というメニューが出てくる。そこには「デモを試す」というボタンがあり、タッチすると衛星通信接続がオンになる。 実際にオンにすると、デモ中はモバイルデータ通信は一時的にオフとなり、衛星通信のみが使えるようになる。 「衛星通信接続をテストする」という項目を選ぶと、iPhoneが衛星を探しに行くようになる。 まず、衛星を捉えるには「空に雲がかかっていない場所に移動してください」という表示が出てくる。ということは晴天で
米国でレベル2対応車の販売シェアは46.5％--1位トヨタ、2位ホンダ、5位スバルと強い日本勢
Counterpoint Technology Market Researchは、米国における先進運転支援システム（ADAS）や自動運転システムの普及度を調査した。それによると、2022年上半期に米国で販売された車のうち、46.5％がSAEレベル2の運転支援機能を搭載していたという。 レベル2対応車は、ある程度の運転動作を自動車に任せられるが、ドライバーはハンドルから手を離せず、周囲の状況に常時注意を払い、必要に応じて操作する必要がある。これに対し、レベル1対応車が備えている機能は、自動ブレーキや車線はみ出し防止、アダプティブクルーズコントロールなどに限られ、2022年上半期における販売台数ベースのシェアは19.8％だった。 レベル2に若干の運転支援機能を追加したレベル2＋対応車（3.9％）を加えると、何らかのADASに対応している車の販売シェアは70.2％となる。Counterpoint
凸版印刷、今度は明治から昭和のくずし字文書が「読める、読めるぞ！」--2023年4月リリース
近代に作られた手書きの資料は大量に残っており、公文書や企業経営にかかわる文書、業務日誌、書簡など、貴重な資料が多いそうだ。ただし、くずし字で書かれたものが多く、書き手によるくずし方の差が大きいうえ、筆記用具の多様化、カタカナ語の混在、旧字や旧仮名遣い表記などの特性があり、江戸時代の資料より解読が困難な場合もあるという。 そこで、凸版印刷は古文書解読サービス「ふみのは」で提供中の江戸時代のくずし字に対応したOCRをベースとして、近代の多様な筆跡の手書き文字に対応するOCRを開発した。今後、実証実験を進め、2023年4月より正式サービスとして提供する予定。 提供形態は、くずし字解読システム「ふみのはゼミ」の追加サービスとするほか、古文書解読アプリ向けの追加サービスや、APIサービスを検討している。
孫正義氏、当面は決算会見に登壇せず--「投資先は全滅に近い成績」「今後はArmに情熱」
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長を務める孫正義氏は11月11日、決算会見の冒頭に登壇。自身の情熱を今後は投資ではなくArmの成長に向けると明かした。また、次回以降の決算会見には登壇せず、同社で専務執行役員CFOを務める後藤芳光氏にプレゼンテーションを任せるとも明かした。 孫正義氏は、コロナ禍の反動による消費の増加や、ウクライナ情勢に起因するインフレによって、株式市場が大きなダメージを受けた指摘。「数年前からビジョンファンドでどんどん投資する方針を発表していたが、今の情勢は上場株であれ未上場株であれ、投資していた会社はほとんど全滅に近い成績になっている。世界中の投資家も大なり小なり傷んでいる」述べた。 続けて「この厳しい情勢のなかで、ソフトバンクとして取るべき道はなにか。ビジョンファンドでこのまま投資を続けるべきなのか、それとも、負債の比率を下げて、手元のキャッシュを厚くして、安全
グーグル、人間の指示でロボットがコードを記述できる言語モデルを発表
Googleは、大規模言語モデル（LLM）利用に向けた新たな取り組みを発表した。ロボットが人間の指示に基づいて自分でコードを作成できる仕組みを示すものだという。 最新の取り組みは、ロボットが人間の曖昧な指示を理解して論理的に思考し、確実に反応できるようにする、Googleの「PaLM-SayCan」モデルをベースにしている。OpenAIの「GPT-3」 LLMや、GitHubの「Copilot」のような自動コード補完関連の機能もベースになっている。 「人間から指示が与えられた時に、ロボットが自分でコードを書いて世界とやりとりできたら、どうなるだろう」とGoogleの研究者は述べている。PaLMのような最新世代の言語モデルは、複雑な論理的思考が可能で、膨大なコードによって訓練されてきたという。「自然言語で指示を与えられると、最新の言語モデルは、汎用コードだけでなく、われわれが発見したように、
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