2023年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：佐野 傑）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2023年 日本の広告費」を発表した。詳細は下記のとおり。 ＜2023年 日本の広告費の概況＞ ◆2023年の総広告費は、通年で7兆3,167億円（前年比103.0%）となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。上半期（1-6月期）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の5類感染症移行に伴うリアルイベントの開催数増加や国内外の観光・旅行の活性化などにより回復がみられた。下半期（7-12月期）は、夏から秋にかけての猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動の活発化に伴い「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「飲料・嗜好品」を中心に広告需要が高まった。進展する社会のデジタル化を背景に増加傾向が続くインターネット広告費や人流の活発化に伴って増加した
2021年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。2021年（1～12月）日本の総広告費は、2020年から続く新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、通年で二桁増の6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。 図表1 日本の総広告費の推移 (注）2019年からは、日本の広告費に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加、広告市場の推定を行っている。2018年以前の遡及修正は行っていない。 ＜2021年 日本の広告費の概況＞ ◆2021年の総広告費は、通年で6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。上半期は、感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等
2019年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。 「日本の広告費」は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円。なお、前年同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長だった。 ※1「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム（これを、本広告費では「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ）上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者（こ
2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社D2C 株式会社サイバー・コミュニケーションズ 株式会社電通 D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。 わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9％、1兆7,589億円（前年比116.5％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円（前年比118.6％）となっており、順調に成長を続けています
電通、個人視聴の推定でターゲットを実行動に導く「KPI運用型TVCMプランナー」を提供 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2017年12月22日 事業・サービス 電通、個人視聴の推定でターゲットを実行動に導く「KPI運用型TVCMプランナー」を提供 ― オン／オフライン施策のROIを向上させるソリューション第1弾 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、精度の高い「個人視聴推定モデル」を活用してテレビCMの効果を高めるツール「KPI運用型TVCMプランナー」を開発、本日よりサービス提供します。本サービスは、テレビCMの視聴状況に基づくデジタル広告配信・効果検証基盤「STADIA」※1がPeople Driven DMP※2を介して外部とのデータパートナーシップを開始したことで実現しました。当社は本サービスを第1弾に、オフラインとオンラインのマーケティングROIの向上を支援するソリューションのラインアップを拡充していきます。 このソリューションにより以下の施策が可能に
2016年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●日本の広告費は、5年連続でプラス成長 ●総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9％ ●インターネット広告媒体費（制作費除く）が初の1兆円超え 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2016年（平成28年）日本の広告費」を発表した。 2016年（1～12月）の日本の総広告費は、緩やかな景気拡大に伴って増加し、6兆2,880億円、前年比101.9％となり、5年連続で前年実績を上回った。 １．総広告費の推移 2016年の総広告費は、6兆2,880億円、前年比101.9％と、5年連続でプラス成長となった。 ２．媒体別広告費の概要 「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）は、2兆8,596億円、前年比99.6％。 うち「テレビメディア広告費」（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は、同101.7％となった。
電通、社会的責任投資指標「DJSI Asia Pacific」の構成銘柄に選定される
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、世界的な社会的責任投資（Socially Responsible Investment (SRI)）指数である「Dow Jones Sustainability Indices」(DJSI)のアジア・パシフィック版「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・アジア・パシフィック・インデックス」（DJSI Asia Pacific）を構成する銘柄に選定されました。当社が選定されるのは初めてのことです。 DJSIは、世界の金融市場指数を提供する米国のS&P Dow Jones Indices社と、社会的責任投資に関する調査・格付け企業であるスイスのRobecoSAM社が共同で開発した株式指数で、従来の財務分析に加え、社会・環境などへの取り組みにも視野を広げて企業の持続可能性（サステナビリティ）を測定するもので、総合的に優れた企業が選定されています。
日本国内のデジタル広告サービスにおける不適切業務の発生について - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
当社および国内グループ会社の一部が国内で行った運用型をはじめとする広告主向けのデジタル広告サービスにおいて、複数の不適切業務が行われていた事実が判明いたしました。現時点で把握した不適切業務には、故意または人為的なミスに基づく広告掲載期間のずれ、未掲出、運用状況や実績に関する虚偽の報告が含まれており、加えて、実態とは異なる請求書が作成されて、過剰な請求が行われる結果となった事実も確認されております。 当社は、この事態を厳粛に受け止めており、本件判明後、速やかに8月の中旬に社内調査チームを組成し、不適切業務が発生した原因の解明を含む業務実態の把握、検証を企図した調査に着手し、現在もそれを継続しております。 当該調査は、具体的には、請求データなど実態の把握と不適切業務が発生した原因の解明に必要とされるデータが保存されている2012年11月以降のデジタル広告サービス全般を対象としており、当社は、各
電通、「ジャパンブランド調査2016」を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
◇地方ブームがますます加速 「桜」「ローカルフード」「祭り」「島」など、体験したいことも多様化 ◇日本の世界遺産で最も"認知"が高いのは「原爆ドーム」 "訪問意向"では「富士山」がトップ ◇日本独自の文化の評価、ますます高まる "優れている日本の物事"のトップは、前年に続き「日本のロボット工学」 「日本食」「アニメ・漫画」もトップ3にランクイン 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業において、顧客企業のマーケティング活動支援を目的に、2016年4～5月に20カ国・地域 ※で「ジャパンブランド調査2016」を実施しました。 全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」が実施した本調査は、2011年より対象エリアやサンプル数、設問項目を追加しながら継続的に行っている調査で、親日度（日本に対する好意度
2015年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（
電通と日本オラクル、顧客企業のデジタル・トランスフォーメーション推進で協業 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2015年11月11日 事業・サービス 電通と日本オラクル、顧客企業のデジタル・トランスフォーメーション推進で協業 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）と日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、代表執行役社長 兼 CEO：杉原 博茂）は、企業の基幹システムに蓄積された顧客情報などのデータをマーケティング分野への統合活用につなげる 「デジタル・トランスフォーメーション支援プログラム」を構築し、提供を開始しました。システム、業務、組織などを横断しマーケティング領域全般をデジタル化することで、企業の事業や業務プロセスの革新をサポートします。 また、プログラムの実施に先立ち、自社のマーケティング業務のデジタル化環境を客観的に診断する「デジタル・トランスフォーメーション度数診断ツール」の提供も行います。 企業の基幹システムがデジタル化した現在、その内部に蓄積され
「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release corporate 2015年02月24日 調査レポート 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ ● 総広告費は6年ぶりに6兆円超え ● インターネット広告費が初の1兆円超え ● 21業種中14業種が前年を上回る 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。 2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。 2014年（平成26年）の広告費の特徴 １．2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで
電通、米国トレジャーデータ社およびクラスメソッド社と協業 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、米国Treasure Data Inc.（本社：カリフォルニア州、CEO：芳川 裕誠、以下「トレジャーデータ」）およびクラスメソッド株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：横田 聡、以下「クラスメソッド」）と協業し、クラウドを活用したマーケティング・コミュニケーションの高速PDCA（Plan（計画）→ Do（実行）→ Check（評価）→ Act（改善））を実現するデータ解析プラットフォーム「Dentsu.io」（電通アイ・オー）の提供を開始します。 トレジャーデータは、ガートナー※1の「Cool Vendors in Big Data, 2014」※2に選出されるなど、データ収集から分析まで一貫した技術力に定評があり、フォーチュン誌が選ぶ「Fortune Global 500」企業へのサービス実績を豊富に有しています。
顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in®」を提供開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通・電通テックが顔認証技術を応用した 顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in®」を提供開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）と株式会社電通テック（本社：東京都千代田区、社長：松原 靖広）は、日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長：遠藤 信博、以下「NEC」）の顔認証技術「NeoFace」を応用した顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in ®」（フェースイン）※１の提供を開始します。 デジタル・テクノロジーを基点としたコミュニケーション・プランニングやサービス開発を行う電通グループ横断チーム「 ＿TM 」（アンダーバー）※２と、精度世界一※３を誇る「NeoFace」を保有するNECとのコラボレーションから生まれた本サービスは、導入の容易さと高精度を両立したもので、さまざまな顔認証コミュニケーション
【電通】SIPS
（※）本レポート内容、および電通モダン・コミュニケーション・ラボのメンバーは2011年1月時点のものです。 （※）「AISASはなくなるのか」「マスメディアはいらなくなるのか」というお問い合わせがあるので、簡単に冒頭で書いてみたい。 まず、AISASはなくならない。SIPSはあくまでもソーシャルメディアが十分に浸透した時点での、ソーシャルメディアに関与が深い生活者の行動モデルの考え方であり、AISASにとってかわるモデルではない。 また、マスメディアは、以下の（6）でも言及したが、ソーシャルメディア時代、いまよりもより力を強めると考えている。ソーシャルメディアとマスメディアは対抗軸ではなく、相乗作用で高めあうものと考えている。 電通モダン・コミュニケーション・ラボ 佐藤 尚之、金田 育子 京井 良彦、信澤 宏至、茂呂 譲治 橋口 幸生、宮林 隆吉 1）はじめに ここ数年、ソーシャルメディア
【電通】SIPS
（※）本レポート内容、および電通モダン・コミュニケーション・ラボのメンバーは2011年1月時点のものです。 （※）「AISASはなくなるのか」「マスメディアはいらなくなるのか」というお問い合わせがあるので、簡単に冒頭で書いてみたい。 まず、AISASはなくならない。SIPSはあくまでもソーシャルメディアが十分に浸透した時点での、ソーシャルメディアに関与が深い生活者の行動モデルの考え方であり、AISASにとってかわるモデルではない。 また、マスメディアは、以下の（6）でも言及したが、ソーシャルメディア時代、いまよりもより力を強めると考えている。ソーシャルメディアとマスメディアは対抗軸ではなく、相乗作用で高めあうものと考えている。 電通モダン・コミュニケーション・ラボ 佐藤 尚之、金田 育子 京井 良彦、信澤 宏至、茂呂 譲治 橋口 幸生、宮林 隆吉 1）はじめに ここ数年、ソーシャルメディア
電通インターンシップ Summer Challenge 2008
電通インターンシップ Summer Challenge 2008 このページをごらんになるには 最新のFlash Playerが必要です。 以下の情報は、こちらからどうぞ。 ■応募要項PDF ダウンロード ■エントリー →初めてのかたはこちら →エントリー内容変更 →エントリーシート出力 ■電通クリエーティブ塾 2008 関西はこちら
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