脳卒中とは 脳出血と脳梗塞 救急隊は判別することが難しい 判断できないことは判断する必要はない 長期投資でも同じことであるということ 脳卒中とは 救急隊の主な仕事は救急活動ですが、その全てが緊急性の高い事案ではありません。 ・こけて突き指をした ・お酒を飲んで気持ち悪い ・何となくしんどい このような事案も少なからずあります。しかし、緊急度、重症度ともに高い事案も少なくありません。その、緊急度、重症度共に高い疾患として挙げられる中のひとつが脳卒中です。 脳卒中とは、ザックリと言ってしまえば、脳の血管に血流障害が起きて、脳に血液が届かなくなり、脳機能障害を起こす疾患です。 現在は、日本の死亡原因の第4位ですが、過去には第1位として国民病と言われていた時期もありました。死因として低くなった大きな要因が医療技術の進歩ですね。 しかし、一度発症してしまうと、日常生活に大きな支障をきたしてしまう可能

不動産投資 REITについて iシェアーズ米国不動産ETF YOHの考え 不動産投資 資産形成に取り組んできると興味が出てくるのが不動産投資です。 ・株式以外の資産クラスを保有したい ・まとまった資金があるので、不動産をアセットアロケーションに組み込みたい 資産規模が膨らんでくると、このようなことを考えるのは自然なことだと言ってよいですね。しかし、実際に現物不動産を所有して、利益を出していくことのハードルは非常に高いですね。 ・まとまった資金を用意する必要がある ・失敗した場合のリカバリーに時間がかかる ・よい投資先を見つけることが困難 不動産投資にはこのような特徴があるからですね。 特に、何の属性もない会社員や公務員であれば、中々手を出しにくいというのが実情です。 そのため、選択肢として挙がるもののひとつがREITへの資産投下です。そして、REITへの資産投下先のひとつとしてあるのがiシ

新しい資本主義に向けた改革 どの程度の拡大になるのか（非課税保有期間） どの程度の拡大になるのか（非課税枠） YOHの考え 新しい資本主義に向けた改革 内閣総理大臣の岸田文雄首相は「新しい資本主義に向けた改革」の中で経済政策のひとつとして、「貯蓄から投資」を掲げています。 その大きなアピールは外遊先のイギリスで行った「インベスト・イン・キシダ」のスピーチですね。 インベスト・イン・キシダの内容としては、自らの経済政策である「新しい資本主義」を訴えて、日本市場に資金流入を促すためのメッセージです。 ・人への投資 ・科学技術、イノベーションへの投資 ・スタートアップ投資 ・グリーン、デジタルへの投資 新しい資本主義はこの4つを柱として掲げています。その中で欠かせないのが、貯金から投資へのシフトです。 ・日本の個人金融資産は2,000兆円 ・このうち半分は貯蓄や現金で保有されている ・個人資産を

7月11日のヤフーニュース くるみねこさん世帯の家計簿と金融資産保有状況 保険加入状況 くるみねこさん世帯の問題点 外貨建てのため、払戻金がいくらになるのか不明 盤石を意識するあまり、保険料負担が大きすぎる YOHの考え 7月11日のヤフーニュース 7月11日のヤフーニュースにこのような記事が掲載されていました。 finance.yahoo.co.jp 37歳で金融資産保有額が1,500万円を超えている世帯の資産形成方法を紹介している記事ですね。 ・夫と2人暮らし世帯 ・共働き ・世帯の金融資産保有1,500万円 紹介されている方の世帯状況はこのようになっています。これだけ見れば資産形成が順調に進んでいる世帯なのですが、私の感覚でおやっと思うことがあります。 ・資産形成の大部分は保険商品 ・金融資産保有額1,500万円のうち90％以上が貯金 ・金融資産保有の内、株式などのリスク資産は10％

株式投資でコントロールすることができるもの 株式投資のコスト 投資にどれだけの時間をかけるか YOHの考え 株式投資でコントロールすることができるもの 株式投資には、自分でコントロールすることができるものとできないものがあります。 ・投資期間 ・長期的な利回り このようなものはある程度狙って決めることができますね。利回りに関して言えば、短期的な利回りをピタリと当てることは極めて難しいですが、長期的なものはそうではないですね。 ・全世界株式への資産投下で20年間の平均利回りが20％ ・S＆P500への資産投下で30年間の平均利回りがマイナス20％ このようなことは考えにくいということです。そのように考えているからこそ、インデックス投資をしているということになります。 そして、株式投資において自分でコントロールすることができるものとして挙げられるのが、手数料などのランニングコストです。 さらに

日本の社会保障 なぜ多くの人がお金を求めるのか 他人よりもよい生活を送ることについて YOHの考え 日本の社会保障 世界各国を見ても社会保障制度が日本ほど整っている国は非常に少ないです。 ・医療 ・介護 ・福祉 このようなことが最低限は保証されています。そして、治安維持の面でも非常にコストパフォーマンスに優れています。 ・警察 ・消防 ・自衛隊 消防組織に属している私が言うのもなんですが、日本の治安維持組織というのは非常に優秀です。 24時間365日、誰にでも一定のサービスを等しく提供するような仕組みが作られています。そして、これらの治安維持にかかる費用は国民1人当たり1万円と言われています。 つまり、日本にいればどのような立場であっても、生きていく上で必要最低限の生活は保障され、安心安全のサービスも受けることができると考えておいてよいということです。 そんな環境が整備されている日本であっ

新興国と先進国 先進国について GDPについて 一人当たりGDP 新興国投資で抑えておくポイント GDPが高くなっている＝株価が上昇するとは限らない 為替リスク YOHの考え 新興国と先進国 株式投資をする地域は大きく2つに分けることができます。先進国と新興国ですね。 この他にも発展途上国があり、発展途上国と新興国は混同されがちですが、これらは区分けされています。新興国は発展途上国の中で急速な経済的発展を遂げつつある国のことです。 ・発展途上国　→　新興国　→　先進国 国の経済発展の順序としてはこのようになるということです。 そして、先進国と新興国については、以下のように区分けされています。 ・先進国・・・経済発展している国 ・新興国・・・経済的に未成熟な国 新興国というと、治安が悪くインフラが整っていないような国を想像しがちですが、日本と生活水準がそれほど変わらないような国も多分に含まれ

野村総研の金融資産保有額ピラミッド マス層を区切るとどのようになるのか 負債の状況 貯蓄額と負債額を確認 YOHの考え 野村総研の金融資産保有額ピラミッド 世帯の金融資産保有額を階層別にまとめた図解として、非常に有名なのが、野村総合研究所が出している「純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数」です。 出典　野村総合研究所 このピラミッドは世帯の保有する金融資産の合計額から負債を差し引いた純金融資産額を基に、5つの階層に分類している図解です。 ・国税庁統計年報書（国税庁） ・全国消費実態調査（総務省） ・人口動態調査（厚生労働省） このような資料と野村総研が富裕層に行ったアンケート調査などを集計した統計データを基に作られています。世帯の金融資産保有状況を表す図解として、資産運用に取り組んでいる方であれば、多くの方が目にしたことがありますね。 ・超富裕層（5億円以上）　0.2％ ・富

SBI・Vシリーズ SBI・Vシリーズのランニングコストと手数料の影響 売却時手数料がかからない 少額から投資可能 自動で分配金再投資してくれる YOHの考え SBI・Vシリーズ SBI証券が投資信託で最も力をいれているひとつが、SBI・Vシリーズです。 ・SBI・V・S＆P500 ・SBI・V・全米株式 ・SBI・V・米国高配当株式 ・SBI・V・全世界株式インデックスファンド 2022年1月末にSBI・V・全世界株式インデックスファンドが積み立て可能になり、SBI・Vシリーズはこれらの４本がラインナップされています。特に人気があるのはSBI・V・S＆P500で、時価総額は7,000億円を超えています。 ・SBI・V・S＆P500　7,142億円 ・SBI・V・全米株式　1,190億円 ・SBI・V・米国高配当株式　199億円 ・SBI・V・全世界株式インデックスファンド　170億円 2

バランス型ファンドとは eMAXISSlim バランス（８資産均等型） バランス型ファンドの実際の特徴とは YOHの考え バランス型ファンドとは 投資信託として大変人気があるのがバランス型ファンドです。バランス型ファンドとはザックリと言ってしまえば、国内外の株式、債券、不動産（REIT）などに資産を均等割りして投資しているファンドですね。 VTは全世界に投資していますが、投資対象は株式のみです。バランス型ファンドは他の金融商品も投資対象としているため、常に一定の人気がありますね。人気の理由というのは、分散性によるところが非常に大きいですね。 ・株式以外の資産クラスを保有しておきたい ・株式だけでは暴落時に資産が大きく目減りしてしまう 具体的に言えば、バランス型ファンドに人気があるのはこのような理由ですね。そして、バランスファンドとして特に人気があるのが、eMAXISSlim バランス（８資

金融資産保有状況 株式投資をはじめるタイミング 貯蓄とリスク資産のバランス 基本的には時間分散でリスク資産を増やしていく YOHの考え 金融資産保有状況 全国家計構造調査によると、金融資産保有額の平均は1279万円、中央値は650万円となっています。 出典　2019年全国家計構造調査 平均値1279万円というのはかなり多いというのが私の印象です。しかし、グラフの内訳を見ると、2極化していることがわかります。 ・金融資産150万円未満　27.4％ ・金融資産150万円～300万円　9.8％ ・金融資産300万円～450万円　8.8％ このように、金融資産450万円以下の世帯が46％と約半数を占めています。そして、全体を2分する中央値が650万円ということです。 実情では、金融資産保有額平均の1279万円というのは、非常に高い数値だということがわかります。 株式投資をはじめるタイミング 株式投

長期投資と短期投資 公務員や会社員が長期投資で失敗する理由 YOHの考え 長期投資と短期投資 株式投資は大きく分けると、長期投資と短期投資に分かれます。 ・短ければ1分、長くても1週間で売買する ・短い期間で売買益を積み重ねていく 短期投資にはこのような特徴がありますね。株式投資をしていない方が株式投資に抱くイメージは短期投資のような投資手法です。 ・短くても数年、長ければ生涯にわたって保有する ・長い時間保有することによって、配当金や含み益で利益を積み重ねて行く 長期投資にはこのような特徴があります。こちらは株式投資というよりも、銀行預金のようなイメージに近いですね。 短期投資と長期投資、どちらの投資手法がより優れているということはありません。どちらにも長所と短所があり、一概には言うことができないからですね。しかし、公務員や会社員のような株式投資に多くのリソースを割けない人にとっては、ど

アセットアロケーション アセットアロケーションのリスク資産 リスク資産を大きく持ってよい人 YOHの考え アセットアロケーション 資産運用で最も大切なもののひとつがアセットアロケーションです。自分の資産をどのようなものにどれだけ配分するか、ということです。 ・株式 ・債券 ・現金 ・不動産 ・コモディティ ・暗号通貨 パッと思いつくだけでこのようなものがありますが、これらをどのように配分するかによって、大まかな利回りが決まります。一般的には、元本毀損の可能性が高いほど利回りは高くなる傾向にあります。 ・株式80％　債券10％　現金10％ ・債券50％　現金50％ このようなアセットアロケーションの場合、上の方が利回りは高くなりますが、元本毀損の可能性は高いということです。 アセットアロケーションは一度決めたらずっと維持していくということは稀で、自分の状況が変われば、アセットアロケーションも

カバードコール戦略と高配当株投資 カバードコール戦略 高配当株投資 カバードコール戦略と高配当株投資を比較した場合 銘柄分散 成長企業に投資して分配金を得ることができる YOHの考え カバードコール戦略と高配当株投資 資産運用していく中で、一定の期間ごとにある程度のインカムを得たい場合に取る投資手法として、カバードコール戦略と高配当株投資があります。 ・カバードコール戦略・・・QYLD（Nasdaq10）、XYLD（S＆P500）などのETF ・高配当株投資・・・SPYD、VYM、個別株 ザックリと分ければ、カバードコール戦略と高配当株投資はこのような金融商品に資産投下する必要があります。 どちらも一定期間ごとに分配金を出しており、インカムゲインを重視する投資スタイルを取っている投資家にとっては資産投下対象となり得る金融商品です。 どちらの金融商品が優れているということはなく、どちらも長所

会社員や公務員の保険について 遺族年金 配偶者（妻）が亡くなった場合の保険 YOHの考え 会社員や公務員の保険について 会社員や公務員で民間保険に加入されている方は大変多いですね。 ・生命保険 ・医療保険 最も多いのがこの2つに先進医療特約などを付けているパターンですね。 新卒採用されたばかりの若い方でも、月に1万円以上を民間保険費用として支払っている方も少なくありません。加入割合の高さは、保険営業マンの営業努力によるものが大変強いです。 ・高額医療費制度 ・一時負担金制度 しかし、民間の生命保険に加入するのであれば、この2つの制度をベースに考える必要があります。 会社員ならば、高額医療費制度、公務員なら合わせて一時負担金制度を知っておく必要があるということです。 医療保険に関してはこの2つで費用の大半を賄えるからですね。 公務員なら、この2つを使えば、大きな病気で入院しても最大でも2.5

夫婦で資産運用 夫または妻が資産運用に積極的ではない世帯は多い 資産運用にネガティブな印象がある 十分に説明して非課税枠を埋めることからはじめる YOHの考え 夫婦で資産運用 結婚している場合、公務員・会社員の世帯で資産運用は、夫婦でやるのが非常に効率がよいですね。 ・NISA（つみたてNISA） ・iDeCo 税制優遇されているこの2つの制度を2人分使えるだけでも、資産形成としては非常に強力です。 ・つみたてNISA　1,000万円 ・iDeCo　800万円 属性や運用状況によりますが、この2つの制度を1人が30年間続けるとこれだけの資産を築くことができるのが、2人分になるということです。世帯合計すると3,600万円ですね。退職金の手厚い会社員や公務員なら2人分の退職金を合わせると、夫婦でリタイアする時は、5,000万円～6,000万円の資産を築けていることになります。（夫婦共働きの場合

借入金 公務員の借金感覚の例外は住宅ローン YOHの体験談 YOHの考え 借入金 資産運用をしている人としていない人で大きく異なっているのは、借入金についての感覚です。 ・資産運用をしている人・・・お金が増える借金してもよい ・資産運用をしていない人・・・借金はしてはいけないもの それぞれはこのような感覚でいることが多いですね。 特に不動産投資をしているような方にとっては融資は欠かせません。不動産投資の最も優れているところは、元手が少なくとも銀行などから融資を受けることによって、レバレッジをかけることができるからですね。 しかし、このような感覚というのは非常にマイノリティだということです。多くの方は借金を極端に嫌いますし、JASSOの奨学金でも嫌う方は少なくないということです。 公務員の借金感覚の例外は住宅ローン 基本的に借金を嫌うのが一般的ですが例外はありますね。 それは、マイホームの住

投資型の保険商品 リスクフリーレート 日本のリスクフリーレート 日本のリスクフリーレートは0.07％ リスクフリーレートを軸にして考える 例の貯蓄型保険のリスク YOHの考え 投資型の保険商品 資産運用をはじめて金融の知識が付いてくると、やや極端な思考に陥ることがあります。 ・生命保険会社の投資型保険商品は詐欺に等しい ・生命保険の投資型保険商品を購入しているなんて情報弱者だ やや強い言葉ですが、その保険商品の概要を見ることなくこのように断じることがある、ということです。しかし、投資家としてこのような考え方は適切ではありませんね。 ・数字 ・商品設計 ・自分自身の考え このような事柄が抜けているからですね。実際には、資産投下対象は人によって異なります。 ある人にとっては、よくない商品でも別の人から見れば、資産投下対象として適切だということはありふれているということです。 その判断のひとつと

年収200万円で豊かに暮らす 年収200万円の割合について 年収200万円の控除額 社会保険料 所得税 住民税 年収200万円の手取り額 YOHの考え 年収200万円で豊かに暮らす 家計経営コンサルタント、横山光昭氏が書かれている書籍に「年収200万円で豊かに暮らす」という書籍があります。 内容としては、タイトル通りで少ない年収で暮らす方々の暮らしぶりを紹介しています。 ・家計のやりくりテクニック ・収納、整理のテクニック ・節約ライフのモチベーションの保ち方 このような事柄にフォーカスしている書籍だということですね。 一般的な価値観で言えば、年収200万円で暮らすことと豊かに暮らすことの両立は困難です。 ・ある程度の収入がなければ必要最低限の生活必需品を購入することができない ・日々の暮らしにカツカツだと浪費に回す余裕資金がない このように考えられるからですね。しかし、実際には価値観や考

所得倍増プラン 6月15日に岸田文雄総理は年末までに「所得倍増プラン」を策定すると明らかにしました。 ・NISA制度 ・iDeCo 岸田総理が掲げる新しい資本主義の所得倍増計画にはこの2つの制度を使うことが目玉のひとつです。そして、今回策定することを明らかにした所得倍増プランでも触れられるのではないかと、非常に注目が集まっています。 NISA制度については「つみたてNISAよりも少ない積立額で長期運用する、新つみたてNISAの創設」を私は予想しています。 ・個人金融資産2,000兆円を貯蓄から投資へシフトさせたい ・一億総株主 岸田総理が金融政策で触れているこのようなことを考えると、多くの人に使うことができる株式投資の仕組み作りが必要だからですね。 そして、貯蓄から投資へのシフトをNISA制度以外で試みるのであれば、iDeCoに関しても何か目新しいことをする必要があります。 今回は、岸田総