マイクロソフトによるLinkedInの巨額買収はビジネスSNSと呼ばれる領域が、エンタープライズITと高い親和性があることを示した。LinkedInに蓄積されたビジネスパーソンとその関係、コミュニケーションをめぐる情報は極めて重要な価値をもつことが実証された。 マイクロソフトによるLinkedInの巨額買収はビジネスSNSと呼ばれる領域が、エンタープライズITと高い親和性があることを示した。LinkedInに蓄積されたビジネスパーソンとその関係、コミュニケーションをめぐる情報は極めて重要な価値をもっている。 2010年創業のビジネスSNS「Wantedly」はビジネスSNSにとどまらないポジションを取ろうとしている。2月に開始した社内ツールの口コミサイト「Wantedly Tools」、6月にはビジネス用グループチャットアプリ「Sync メッセンジャー」をリリースし、周辺領域にも駒を置いて

Trying to create a post that’s just right? With the latest update, you can save as a draft & come back to it later. https://t.co/7lZ0eyNtBC — Instagram (@instagram) 2016年9月20日 Instagramが一般に使われるようになった当時は、投稿を作るところから実際に投稿するまでを、リアルタイムで行う必要がありました。 つまり、決まった時間に投稿するために、素材を準備し投稿時間にInstagramを操作する必要がありました。 しかし、この機能が改善され下書き保存機能が実装されたことにより、投稿の作り置きができるようになりました。 また、2022年11月にはInstagramアプリで予約投稿ができるようになると発表され、それまで外

一億総スマホ時代といわれるが、利用者が実際に何をしているかまで踏み込むまなざしを持った調査は決して多くない。ビデオリサーチ（VR）と電通総研の共同チームでは、昨年から積極的にスマートフォン（スマホ）に関する報告を行っている。今回の「スマホと日本人」のテーマは、若者に広がるビジュアルコミュニケーション。スマホのカメラで撮った写真や動画で行うビジュアルコミュニケーションが、若者の消費活動にも影響を与え始めている実態を紹介する。 調査チーム：（左から）ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 渡辺庸人氏、ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 寺本花菜子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 設樂麻里子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 天野彬氏、電通 マーケティングソリューション局 小泉健二氏 スマホの普及が後押ししたビジュアルコミュニケーション 「スマホ中心の生活が主流になって

いまどきの若者は、Snapchat（スナップチャット）のコンテンツを、テレビのコンテンツと同様に捉えていると、ファッションブランドのキット・アンド・エース（Kit and Ace）は考える。そこで、テレビスタイルのオリジナルエピソードを展開したところ、オーガニックなフォロワー獲得に成功したという。 キット・アンド・エースは1年前、実験的にSnapchatへのコンテンツ提供を開始。当時は、多くのブランドと同様、ブランドの舞台裏動画でお茶を濁していた。しかし、それだけでフォローを集めるのは厳しいと気づくまでに、時間はかからなかったという。そこで、Snapchatをテレビと同じように扱い、決まった時間にコンテンツを配信するというアイデアを思いついた。 いまどきの若者は、Snapchat（スナップチャット）のコンテンツを、テレビのコンテンツと同様に捉えていると、ファッションブランドのキット・アンド

世界で17億人以上が利用するFacebook。そして6年足らずで5億ユーザーに達し、日本でも近年、成長著しいInstagram。Facebook社が抱える2つの世界最大規模のSNSプラットフォームは今、企業のマーケティングに新しい活用の可能性を提示している。 Facebook 執行役員本部長 中村 穣氏 2015年にFacebook Japanの執行役員本部長として入社。20年以上にわたり広告会社で各業界の大手クライアントを担当。国内外様々なマーケットにおける企業の広告事業および最新の市場動向に精通。 個人ベースで生活者にリーチできる! ピープルベースでビジネスKPIをトラッキング ─Facebookユーザーは世界で17億1000万人、日本でも2600万人、Instagramは世界で5億人、日本でも1200万人と、世界最大級のSNSとしての認識は企業のマーケティング担当者の間でも浸透してい

数年前から、「コンテンツマーケティング」という言葉を聞く機会が増えてきました。しかしながら、どの企業も言葉の定義は曖昧であり、手法もそれぞれ異なることが多いです。 そこで今回は、SNSやWebサイトだけでなくカタログなど紙媒体の領域でもコンテンツマーケティングを実施し、45年以上も活躍されている株式会社 日本SPセンター様からお話しを伺いました。 text / ソーシャルメディアラボ編集長　大久保亮佑 ■目次 プロフィール 提供サービス 購入可能性の高い人向けへのコンテンツが優先 コンテンツ作りにおけるVOCの重要性 コンテンツ発信する際にSNSを使う目的と内容 より文脈を意識した情報発信が必要になるSNS ”SEO”の日本、”戦略”の海外 今後の展開 プロフィール 野口 聖晃氏：株式会社 日本SPセンター コンテンツマーケティングラボ編集長 提供サービス 大久保：よろしくお願いします。早

Former Autonomy chief executive Mike Lynch issued a statement Thursday following his acquittal of criminal charges, ending a 13-year legal battle with Hewlett-Packard that became one of Silicon Valley’s biggest…