「ソーシャルコマース」とは、SNSなどのソーシャルメディア上で、生活者とブランドがコミュニケートし、その場で商品・サービスを販売する、新しい時代のマーケティング手法です。 基本的な解説や海外動向を紹介した前回に続き、今回は日本企業がソーシャルコマースを実際に活用するために押さえておきたいポイントをお伝えします。 ソーシャルコマースの一番分かりやすい形は、ソーシャルメディア上の誰かの「投稿」に、そこで紹介されている「商品・サービスの購入ボタン」が付いていて、欲しいと思ったらその場で決済まで一気に完結できる状態。Facebookなど大手プラットフォーマーの間で、「その場で直接決済できる機能」を実装する動きが加速している。 ＜目次＞ ▼ソーシャルコマースは、マーケティングを革新する概念だ ▼1．SNS公式アカウントを“オウンドメディア”としてフル活用する ▼2．売り場だけじゃない。ユーザー視点に

全世界で20億人存在し、購買力は4兆円規模に及ぶとされるZ世代。コロナ下においても消費活動が盛んで、彼らの存在感は日々強まっています。今後のマーケティングにおいて彼らの動向に気を配ることはマストといっても過言ではないでしょう。 本記事では、Z世代向けにはどのようなマーケティングが効果的なのか、成功事例を紹介しつつ分析しました。 【Z世代の未来の消費行動】についてのイベントを開催しました！noteプロデューサー/ブロガーの徳力基彦氏、日経クロストレンド発行人の杉本昭彦氏を招いたパネルディスカッションのダイジェスト動画を公開中！ ◆Z世代についてこの動画でわかること ・透明性・プロセスの重視などZ世代の4大インサイト ・Z世代の定義、理解におけるSNSの役割 ・アバターにブランドのアパレルを購入（課金）するなど、”オンラインファースト”の現象 etc 「Z世代」とはどんな人？Z世代の価値観と消

PR提供：ユミルリンク SNS全盛の時代でも淘汰されなかったメールマーケティング - 効果と効率を両立する4つのポイント 誰もがスマートフォンを持つ時代の到来に合わせてTwitter、Facebook、LINE、InstagramなどのSNSが大きな盛り上がりを見せている昨今、企業もまたSNSのアカウントを運用してコンテンツを発信し、消費者とのコミュニケーションを模索することが当たり前となっている。消費者個人のアカウントに直接情報を発信でき、その後の拡散も期待できることから、どのように活用すれば効果的なマーケティングができるかは多くのマーケターにとって大きなテーマといえる。 では、こうしたソーシャルメディアマーケティングの盛り上がりは、従来消費者個人に情報発信する手段として定着してきたメールマーケティングを淘汰したのかというと、答えは「ノー」だ。むしろ、昨今のマーケティングで重要となってい

タヴァティー 歯磨き粉　副作用 タヴァティー 歯磨き粉の副作用について、詳しくお伝えします。 タヴァティー 歯磨き粉は、無添加の成分配合で知られています。 そのため、一般的に副作用の心配は少ないです。 口コミや評判を見ても、副作用に関する報告はほとんどありません。 しかし、個人によっては過敏な反応が起きる場合もありますので、使用する際は自身の体質に合うか注意が必要です。 また、効果に関しては個人差があるため、必ずしも全ての人に効果があるわけではありません。 総合的に考えて、タヴァティー 歯磨き粉は無添加で副作用の心配が少ないと言えますが、個人の体質や状況によって異なる可能性があることを念頭に置いて使用しましょう。 タヴァティー 歯磨き粉　無添加 タヴァティー 歯磨き粉は、無添加の成分配合で知られています。 副作用の心配が少ないことが一般的な評判です。 口コミや評判を見ても、副作用に関する報

「デジタルマーケティング」という言葉を聞いた時に、マーケティング部門や、情報システム部門の人ならば、その意味は何となくでもわかるという人が多いことでしょう。しかし、「デジタルマーケティング」の範囲はあまりに広いうえ、多岐に渡るため、各人、意見の相違があるかもしれません。 そこでマーケ＠ITでは、デジタルマーケティングをこう考えました。 ──企業に必要なデジタルマーケティングとは、「個別施策としてのデジタルマーケティング」ではなく、「統合型デジタルマーケティング」であること。 では、「統合型」とはどのようなものなのでしょうか？ 企業のマーケティングやシステム導入・運用等に携わる方にぜひ、お読みいただきたい内容です。 企業に必要なのは「統合型」デジタルマーケティング、と述べましたが、一体、何を統合すべきなのでしょうか。統合するものとして考えたいのは、大きく次の3つです。 (1)個別のマーケティ

世界のマーケターが注目するキーワード「アドボケイト（Advocate）」とは？ 2017年10月1日 マーケティングレッスン, 日々のできごと 最新情報 近年マーケティング業界では「アドボケイト（Advocate）」または「ブランドアドボケイト（Brand Advocate）」と呼ばれる人たちの重要性が強く認識されるようになってきています。 “Advocate”は日本語に翻訳すると「擁護者」や「推奨者」という意味です。 言葉通りブランドアドボケイトといえば「自分（自社）のブランドを推奨してくれる人」のことを指します。 もっとわかりやすく言いましょう。 アドボケイトとはあなたのことが大好きで、他人にもあなたのことを積極的に薦めてくれる人のことです。 アドボケイト（またはAdvocacyと言ったりもします）は世界でも注目を集めている最新のキーワードです。 実際、いま世界のマーケティングをリード

顧客体験価値の向上について解説する本記事。その前編ではデジタル化時代に企業が目指すべきデジタルマーケティングを解説した。後編ではアクセンチュアが「Technology Vision2015」で示した五つのITトレンドのうち三つを取り上げ、B2Bのデジタルマーケティングならではの顧客視点について解説する。 （前編から続く） デジタル化時代の顧客行動とは デジタル化の波に乗る顧客は自らの意思を尊重し、よりダイナミックな行動パターンをとるようになります。旧来の消費行動モデルである「認知→選択→評価→購入→利用」というプロセスで表現することは、もはや意味がなくなっています。 顧客は、マスメディアやメール、Web、SNS、コンタクトセンター、店舗などを通じていつでもどこからでも意思決定をするために必要な情報を入手しています。そして実体験と評価を繰り返しながら、自身もあらゆる手段で情報提供者となり、つ

【前回の記事】「広告主の皆さん、2018年はネット上での「宣伝行為」を一度あきらめてみませんか。」はこちら コトラー教授が提唱する「マーケティング4.0」とは 前回のコラムでは、「2018年はネット上での『宣伝行為』を一度あきらめてみませんか。」という少し宣伝部の方々に失礼な話を書かせて頂きました。 本来、宣伝や広告という言葉は、いわゆる「営業行為」や「売り込み」とは違ったはずです。しかし残念ながら、現在のネットユーザーからすると、「宣伝行為＝売り込み」という印象が強くなっているという考えが、前回のコラムを書いた問題意識の背景です。 ただ、仮にネット上での「宣伝行為」を諦めた場合、「では、どうすれば良いのか？」ということが重要なテーマになります。 今後のネット広告やデジタルマーケティングの位置づけを考える上で、個人的に参考になると考えているのが、書籍『マーケティング4.0』です。 『マーケ

前回までの連載で、あまたある戦略ワードを7つの「流派」に整理し、その歴史や変遷を紹介してきました。それぞれ大切にしているポイント、思想が異なる7つの戦略論を、簡単に振り返ると以下のようになります。 （1）ポジショニング：競合との「違い」を明らかにして、伝える戦略。 （2）ブランド：その商品の「らしさ」を規定し、伝える戦略。 （3）アカウントプランニング：ブランドに対する顧客の「深層心理」を発見し、表現開発に生かす戦略。 （4）ダイレクト：顧客からの直接の「反応」を獲得し、対話を通じて長期的な関係を築く戦略。 （5）IMC：顧客とブランド情報とのすべての接点を「統合」的にデザインする戦略。 （6）エンゲージメント：顧客の「参加」を引き出すことで、関心や共感を獲得する戦略。 （7）WOM：「話題性」のある情報をつくり、人づてに拡散させていく戦略。 しかしなぜ、異なる思想を持った戦略論が7つも存

次世代技術によって生み出されたツールや、それを駆使した新しい表現などが毎年話題になる同イベントを、HEART CATCHの西村真里子さんに「コンテンツマーケティング」の視点から振り返ってもらった。 印象に残った、「ファッション×テクノロジー」 ミュージック、フィルム、インタラクティブの祭典「SXSW（サウス・バイ・サウスウエスト） 2015」。インタラクティブから始まり、ミュージックの祭典でフィナーレを迎えるまで、テキサス　オースティンの街はお祭り騒ぎである。 面白いのは、インタラクティブ期間とミュージック期間の前半・後半で、来場者の層やファッションががらりと変わること。スーツを着ているビジネスパーソンから、タトゥーたっぷりの陽気なミュージシャンまで、SXSW期間全体を通して人の移り変わり、そして来場者のファッションの違いを楽しむことができる。 ファッションといえば、Apple Watch

戦後の復興から高度経済成長期を経て日本の企業が世界を席巻した時代、そしてバブル崩壊後のデフレ経済にあえいできた時代。その全ての日本企業のありようを見つめてきたのが、現代マーケティングの世界的権威、フィリップ・コトラー教授だ。日本企業に今でも欠けているのは何か。そして、これからの再生に向けて生かすべき強みとは何なのか。生活者との理念の共有と共創をめざす新たなマーケティングが求められる時代に、ニッポンが持つべき指針を熱く語った単独インタビューの内容を4回に分けてお届けします。 聞き手は、電通マーケティングソリューション局の山本浩一です。 山本：コトラー教授は「経営とはマーケティングそのものである」とおっしゃっていますが、非常に重要なご指摘だと思います。マーケティングは、企業内の単なる一機能ではなく、さまざまな部署が持つ機能を結び付け、企業全体の経営課題に取り組むものに進化しつつあると思います。