オフィス就業者の働き方に寄り添う日立のスマホアプリ、基盤の「spaceOS」創業者らが可能性を語る
オフィス就業者の働き方に寄り添う日立のスマホアプリ、基盤の「spaceOS」創業者らが可能性を語る：Hitachi Social Innovation Forum 2020 TOKYO ONLINE（1/4 ページ） 日立製作所は、オフィスで働く人がビル内の会議室やレストランの施設予約や各種情報の入手、就業者間のコミュニティー活動、非接触での入退室などをスマホアプリで一元的に行えるサービスプラットフォームを開発した。既に日立グループ内でのPoC（Proof of Concept：概念実証）を開始しており、日立のIoTプラットフォーム「Lumada」のビル分野での新ソリューションとして提供開始に向けた準備を進めている。 日立グループ最大規模のオンラインイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2020 TOKYO ONLINE」（会期：2020年11月4～6日
人検知センサー×ビーコンで、オフィス内のリアルタイム個人検索
大成建設は、人検知センサーとビーコンを組み合わせ、個人を特定できないデメリットや位置精度の低さといった互いの短所を補い、オフィス内の人の所在位置を高精度に把握する新システムを開発した。 大成建設は、人検知システム「T-Zone Saver」で人の所在を検知する機能に、ビーコンを組み合わせ、オフィス内で個人の所在位置を高精度に特定できる技術「T-Zone Saver Connected」を開発した。既に大成建設技術センターでリニューアルしたZEB実証棟で、スマートオフィスに関するサービスの実証に利用されている。 オフィス内のさまざまなサービス提供につなげる T-Zone Saver Connectedは、高い所在位置の検出精度を保有するT-Zone Saverと、WHEREが開発したメッシュネットワーク「WHERE mesh」で構成されたIoT専用LANを組み合わせることで、1メッシュ約1.
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