「リズム感」と「敗戦」 「日本人には先天的にリズム感が欠如しているので、ロックは演奏できない」 成毛滋（なるもしげる）というギタリストが、雑誌でそう主張しているのを読んだのが1972年の秋のことだった。 『ニューミュージック・マガジン』という雑誌である。 読んだ私は中学3年だった。 強く衝撃を受けた。 いわば西洋が主流の文化に対して、日本人はどんなことがあっても追いつけることはない、という主張である。 1970年ごろ、よく耳にした論説のひとつだ。 西洋と東洋は（ないしは西洋人と日本人は）根本的に違っているので、日本人がこのままどれだけ努力しても、永遠に西洋文化に追いつけない、という言説である。この当時、繰り返し主張されていた。 『日本人とユダヤ人』という本が売れたのがその2年前のことであった。 この論説は、あまり解決策や、未来展望は示されず、ただ、彼我の違いについて悲観的に述べるばかり、と

共用スペースは落ち着ける場所ではなくなり… 「子どもでいっぱい」状態はタワマンに限らず、ここ数年来、どこのマンションにもみられる現象らしい。「人間関係の希薄化から、自宅によその子を入れたがらない親が増えたことが原因だ」と専門家は推測する。 前編『高級タワマン住み40歳男性の大誤算！「カフェは“ママ友たち”に占領される」「エントランスホールでは子どもたちが“追いかけっこ”」』では、タワマン・ライフの暗黙の了解が子供たちやその両親には通用しないことがあるということを紹介した。 現代では、漫画『ドラえもん』の世界のように、気軽に仲間の部屋に行くのは難しくなっている。同級生の家に行くにしても、前もって親同士が電話で訪問の予約を取り合うのが常識とされ、子どもの怪我や家庭内の器物損壊を懸念して保険をかけあう時代である。

うつ病、自閉スペクトラム症、統合失調症......。多くの現代人を悩ませる発達障害や精神疾患について、原因解明や治療法開発のための研究が進んでいます。 今回は、前回の記事〈『多くの人を悩ませる…「ADHD」は「いつまで続く」のか？ いったい「どんな人が当てはまる」のか？ 』〉に引き続き、『「心の病」の脳科学』（講談社ブルーバックス）の中から「注意欠如・多動症（ADHD）」をご紹介します。 ADHDが生じるメカニズムについて、最新の４つの仮説があるというのですが――。 ＊本記事は『 「心の病」の脳科学 　なぜ生じるのか、どうすれば治るのか』を一部再編集の上、紹介しています。 ADHDが生じるメカニズムとは？「4つの仮説」 （1）実行機能の障害――目標達成のために計画的に行動できない ADHD（Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder：注意欠如・多動

前編＜「乗っ取ってやるからな！」中国人に占拠される「日本の団地」そのヤバい末路＞で見てきたように、言葉が通じない中、自治会の規則を守らず、好き勝手にふるまう中国人に占拠された日本の団地が増えている。 そんな中、治安の改善を試みる団地も少なくない。埼玉県川口市、総戸数2454戸の大型団地もその一つだ。 踊り場で立ち小便する人も 「正確な数字は把握できていませんが、住民の半数近くが中国の方だと思います。確かに10年前は『香港のスラム街・九龍城のようだ』と言われていましたが、ゴミ捨てに関する注意書きや入居のマナーを記した冊子を中国語表記で配ったことで、トラブルは減りつつあります」（自治会役員） 確かに各棟を回ってみると、頻繁にスタッフが清掃を行っており、表面上、汚れた場所はない。だが、敷地内にある半数以上が中国人オーナーの店となった商店街を訪れると、そこで雑貨店を営む60代の日本人男性の住民が実

日本人の賃金が30年間ほとんど上昇していないことが、あらためて注目されている。賃金の伸び悩みは今に始まったことではないが、長くデフレが続いていたことから、日本人は賃金についてあまり認識する機会がなかった。だが、インフレが顕著となってきたことで、低賃金がもたらす影響について、多くの人が再認識するようになってきた。 賃金が上がらない理由はたった一つだけ 賃金が上がらない理由について、これまで様々な指摘が出されてきたが、経済学的に見た場合、賃金が上がらない理由はたったひとつしかない。それは日本企業の生産性が低く、人件費を増やすだけの高い付加価値を獲得できていないことである。この部分が改善されなければ、決して賃金は上がらない。 日本人の賃金（購買力平価のドル換算）は、先進諸外国の3分の2から半分程度と、極めて低い水準にある。しかも30年近くにわたって、ほぼ横ばいの状態が続いており、近年のインフレに

圧倒的な軍事力の中国に従うか、対抗するか？ 第2回：「白村江の戦い」～唐帝国vs.ヤマト～ 小太郎：つきじい、前から不思議に思ってることがあるんですけど…。 つきじい：何じゃ？ 小太郎：どうして世界には、大きな国と小さな国があるんですか？どうして日本は小さいんですか？ つきじい：日本は小さくない。わしの祖国ギリシアと比べれば、大国じゃ。隣のあのバカデカい国と比べるから、小さく見えるんじゃ。 小太郎：中国の国って、どうしていつもあんなにデカいんですか？ つきじい：地形じゃな。だだっ広い平原が広がっていて、軍隊を移動させやすい。大国が小国を滅ぼすのは簡単じゃ。日本のように山がたくさんある国は、統一が難しい。しかし中国も、小さな国だった時代がある。 小太郎：えっ！中国が縮んでいたの？ つきじい：はは、そうではない。統一される前、小さな国がたくさんあった、という意味じゃ。隋の時代よりもずっと前、今

現代の男性性の問題を考える際に大きなヒントをくれるキーワードに「ポピュラー・ミソジニー」というものがある。それはどんな概念で、どのようなものの見方を授けてくれるのか。このほど『新しい声を聞くぼくたち』（講談社）を上梓した、専修大学教授の河野真太郎氏が解説する。 女性専用車両への反発 大学でジェンダーやフェミニズムについて教えていると文字通りに必ず、100%の確率で学生から返ってくる反応がある。それは「女性専用車両」についてである。別に当該の講義で女性専用車両や痴漢について述べたわけではない。ジェンダー、フェミニズム一般についての講義への反応だ。 その反応の主旨は、女性専用車両は男性を排除するものであり、それは「逆差別」だ、というものである。 私は長いこと、この反応がうまく理解できないでいた。フェミニズム一般の話をしているところに、話題にもなっていない女性専用車両について逆差別だという反応を

予想に反した「善戦」の理由 ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まってから3月24日で1ヵ月が経った。ロシア軍は首都キエフや東部マリウポリなどで攻勢を強めているが、ウクライナ側も激しく抵抗を続けている。ロシア軍の部隊は兵士の士気も低下していると指摘されており、首都の早期掌握やゼレンスキー政権の打倒を目指していたと見られる当初の計画は大幅に遅れているようだ。 しかし、ウクライナが善戦をすればするほど、ロシア軍はさらに攻撃をエスカレートさせ、生物・化学兵器などを使用する懸念は高まっていく。 ところが、事前の予想に反してウクライナ軍の善戦を支えているのがドローン（無人機）だ。 ウクライナでは、さまざまなドローンが活躍しているが、中でも有名なのがトルコで開発された武装ドローンTB2だ。TB2は、地上の管制車両から操縦して最大27時間も飛行でき、武装は対地ミサイル、精密誘導爆弾を持っているという。

年々、減り続ける退職金、AIによる大量失業、意図せぬパワハラ・セクハラ認定。そこにコロナ不況が追い打ちをかけ……。「おじさん」は今、かつてない苦境に立たされている。『おじさんは、地味な資格で稼いでく。』『リスクゼロでかしこく得する 地味なお金の増やし方』の著書がある佐藤敦規氏によると、2種類の資格を取ることが、こうした「おじさん」の強い武器になるという。具体的にどんな資格なのか、くわしく教えてもらった。 「独立開業できる資格」とは？ 以前の記事で述べたように、私は出世も転職も難しい「現代のおじさん（50代もしくは40代後半のビジネスパーソン）」には「地味な資格」、つまり法人に必要とされる資格を取ることをおすすめしていますが、法人相手ならどんな資格でもいいわけではありません。 ここでは、実際に資格を取得した人から得た情報も交えて、おすすめの資格を紹介します。 まず、取得をおすすめしたい資格は

日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を一時、更新。大企業や投資家の利益がふくらみ続けている一方で、私たちの給料はこの20年間、まったく増えていない。なぜ日本人の給料は上がらないのか？　そして岸田総理が打ち出した「所得倍増計画」の真相とは？　安倍内閣の元内閣官房参与で、著書『なぜ、日本人の9割は金持ちになれないのか』を出版した藤井聡氏に聞いた。 取材・文／木村博美 企業の利益は増えているのに…… 藤井　まずは次のグラフをご覧下さい。これは、日本国内の法人企業（資本金10億円以上）の「利益」（経常利益）と「給与」（決まって支給する給与）、それから「株主配当金」の平均値の推移を示しています。 いずれも、1997年を100に基準化したものです。これを見ると、私たちの給与は、この20年間、全く増えてないことがわかりますよね。 ――ホントですね！　ずーっと横ばいで全然増えてない……。 藤井　そうです。そ

スクラップ・アンド・ビルドもあるかも 「みずほが20年近い歳月と4000億円の費用をかけた『MINORI』が、調査結果次第でご破算になるかもしれない」（金融庁幹部） みずほ銀行のシステム障害に歯止めがかからない。9月30日には外国為替取引で送金が遅れる不具合が発生した。 みずほは古い勘定系システムを平成期を通じて使い続け、幾度となく大規模障害を起こしてきた。その反省から新勘定系システム「MINORI」を'19年に満を持して稼働させたが、その後も障害が頻発している。 業を煮やした金融庁は、9月22日にみずほに業務改善命令を出し、実質的にシステムを管理下に置いた。そして「MINORI」の病巣がどこにあるのかを調査するため、ある「特殊部隊」の投入を決めた。前出の幹部が続ける。 「'18年に設置した新部局『総合政策局リスク分析統括課』の検査チームです。 同課は総勢約260名で、金融犯罪、サイバーセ

「Wi-Fi」と聞いて、何を思い浮かべますか？ IT機器に詳しくない人と話す際、認識の違いに驚かされる言葉がいくつかある。 特に最近、SNSなどでも話題になることが多いのが、「Wi-Fi（ワイファイ）」という言葉を聞いて思い浮かべるものの違いだ。 どう違うのかについては、あえてのちほど述べることにするが、この「Wi-Fi」の捉え方の違いは、単に技術を理解している／していないの話にとどまらず、生活のなかで通信がどのようなかたちで存在し、浸透してきたか、という流れと課題が見えてくる。 もはや耳にしない日がないくらい日常に浸透したWi-Fiについて、今回はあらためて深掘りしてみることにしよう。 「Wi-Fi」の正しい意味、知っていますか？ まず、質問から。——「Wi-Fi」とはなんだろう？ あなたなら、どう答えますか？ ちなみに、正確な定義は次のようなものになる。 〈無線を使って機器間の通信をお

3月中旬に合格発表が行われる医師国家試験（以下、国試）。毎年約9割の受験生が合格する試験だが、医学部のなかには、その「合格率」を上げるために様々な対策を実施しているところもある。前編では、医学部入試の最高峰である「東京大学」の国試合格率が、意外にも全国平均以下である理由について紹介した。 →【前編】最難関「東大医学部」が、医師国家試験で「合格率全国1位」になれない理由 今まで国試関連の取材をしたときに、多くの医学部教授が口にしたのが、「下位対策」という言葉だ。合格率が約9割の試験だから、成績上位、中位の学生は合格する。合格率上昇のポイントは、下位の学生の学力をあげるボトムアップだ。 「全国公立で最下位」の危機感 国公立大学は一般的に、国試対策を学生の自主性に任せていたが、近年その対策に力を入れている大学が数多く出てきた。熊本大学もその一つである。契機は、2010年と2011年に新卒と既卒を

高齢者の住宅難民リスク 身寄りのない独居高齢者の住居探しや、孤立死（社会から孤立した状態で亡くなり、死亡したことが長期間誰にも気付かれなかった状態）、認知症等のトラブル処理などを実際に経験したことがないと思われる評論家などが、データなどの数字を見て、 「現在、賃貸市場は空室が多い『借り手市場』なので、貸主は入居者の獲得に必死である。今後到来する人口減少社会を考えると、今よりもっと空室が増えることは確実だ。高齢化の加速で、借り手が高齢者のパターンも多くなる。だから高齢者には貸さないと言っていられなくなるだろう。よって、将来は高齢者が部屋を借りやすい時代になるに決まっている」 との見解を示すことがよくある。 実際に高齢者でも部屋を借りやすい世の中になってくれればいいと思うが、その根拠は希望的観測によるものが多く、「きっとそうなるだろう」という個人的意見の場合も多いと思われる。 数年前から、その

「日本株は割安だから買い」のワナ 2021年3月期の本決算発表も静かにピークを越え、株式市場も足元でやや落ち着きを取り戻したようにも見える。一時の大混乱相場が嘘のような平坦な動きとなり、日本株を買い持ちしていた投資家はホッと胸をなでおろしていると思うが、どうにも喜べない事実がある。 世界の株式市場の中で、あまりにも日本株が弱いのだ。 これについて、証券会社的な論調を使えば、「世界の中で出遅れているから日本株は割安だ、買いだ」という宣伝文句を使いがちになるが、結局のところ買われていないという事実の裏には買われないだけの理由があると考えるのが当然だ。安くなったからといって、安易に飛びつくのは危険だろう。 これについて、まず市場が混乱を見せる少し前を起点とした、過去3ヵ月間の世界の株式市場の株価パフォーマンスを概観してみよう。母集団は、MSCI株価指数を基準とした主要な50ヵ国で、現地通貨ベース

診断名がつくことで、時に人は安心する――。 年々、メンタルヘルスへの理解が社会で深まりつつある。うつ病、アルコールや買い物への依存症、そして発達障害。今、これらに関するニュースが、日々、どこかしらで伝えられている。この手の話題は今や大勢の人にとって無関心ではないことの証左だ。誰かしらどこかに生きづらさを抱えているのだろう。 だが社会での理解の高まりとは裏腹に、わたしたちはこのメンタルヘルスの実情をあまりにも知らない。そこで今回、これに悩む当事者の声を聞き、知られざるこの手の問題に迫ってみた。その声を聞けば聞くほどあまりにも純粋過ぎるが故の労苦に気づく。 「ずっと誰からも認められないのが自分だと思っていました。でも、最近になってようやく社会での自分の居場所が見つけられた気がします。年を重ねるのはいいことですね」 こう語るのはトモキさん（仮名・50歳）だ。地方色豊かな関西の街に生まれ育った彼は

弱者男性論とは何か インターネットの世界には「弱者男性論」と呼ばれる議論が存在する。弱者男性論とは、その名の通り、自分が「弱者」であると自称する男性たちが、自分が感じているつらさや苦しみを訴えて、自分たちの境遇の改善を求める議論だ。 典型的な弱者男性論者とその読者（以下、あわせて弱者男性論者と呼ぶ）は、自分たちのことを「非モテ」や「キモくて金のないおっさん」と自嘲的に表現する。そして、彼らが言う「つらさ」の内実とは、経済的な困窮に関するものである場合もあるが、大半においては「女性」が関わるものだ。 弱者男性論者は、「自分には経済的能力がなく、またコミュニケーション能力にも欠けており外見的な魅力がないから、ガールフレンドや妻を得ることができない」と自己認識したうえで、異性のパートナーがいないことで生じる孤独感や承認の欠如などのつらさを訴えている。 弱者男性論の特徴のひとつは、自分たちのつらさ

豊富なデータや図表を使い、見やすいレイアウトでまとめられた「きれいな資料」。その資料を用いて理路整然と報告する部下。一見、何の問題もないようですが、そんな部下を手放しで評価するのはよくないと、株式会社インターパーク 取締役COOの高井伸氏は指摘します。上司なら押さえておくべき「きれいな資料」に潜む問題点とは？ あなたにはこういう部下や同僚はいませんか？ 資料が整っている。報告もまとまっている。表現方法もウィットに富んでいてミーティング参加者のウケもいい。一見すると全く悪くない100点満点で、仕事ができる人に多い報告の仕方だと思います。

自分の仕事には意味がない。世のため人のためにもなっていない。コロナ禍の中で、そんな事実にふと気づいてしまった人たちがいる。見渡せば、世間はそんな「クソどうでもいい仕事」ばかりで……。 どうでもいい管理職 こんな仕事のどこに意味があるんだ。なぜこんな無駄なことをしているんだ……。コロナ禍は、ある種の人々に、そんな残酷な真実を突き付けてしまった。 「管理職としての私の主な業務は、週3回ある会議に出席し、販売関係のデータを部下から集めて各部門に商品の売れ行きなどを通達、助言を行うというものです。自分ではマーケティングの最前線で指揮を執っているつもりでしたが、単なる思い込みに過ぎなかった」 そう語るのは千葉県在住で大手飲料メーカー社員の富田健太さん（仮名・50代）である。 「コロナ禍によって定例の会議がなくなってしまった。すると、販売データやその分析などは各部門長が部下の担当者とオンラインで直接や

良品計画が100%出資する米国子会社MUJI U.S.A.が7月10日、連邦破産法を申請し、東証の良品計画株価も引け際に急落した。 同時に発表した3〜5月期四半期決算もコロナ危機で売上が前年同期比29.9%減少し、28億9900万円の営業損失、41億1600万円の純損失を計上。20年8月期予想（決算期変更による3〜8月の６ヶ月決算）も19.4％の売上減少、20億円の営業損失、39億円の純損失を見込み、『良品計画は大丈夫か』という懸念が広がった。 米国子会社「破綻」の舞台裏 06年に進出した米国の売上は20年2月期で1億105万ドル（110億2000万円）と同期の良品計画全体の売上4387億1300万円の2.5%に過ぎないが、各地の一等地に出店して家賃負担がかさむ一方で売上が伸び悩み、18億4800万円の純損失を計上して7億2300万円の超過債務に陥っていた。 前期で226億9300万円の純