「一瞬で何もかも奪う」アフリカの大地を食い尽くす蝗害、バッタ博士が解説 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アフリカ東部でサバクトビバッタが大量発生し、食糧安全や経済活動に影響を及ぼしている。国連食糧農業機関（FAO）によると、ソマリアとエチオピアでは25年に一度、ケニアでは70年に一度と呼ばれる大規模な群れが襲来、ソマリアでは国家非常事態宣言も発表されるほど、深刻な事態だ。 「蝗害」とも呼ばれるバッタの大量発生。日本では近年、大規模な被害は起きておらず想像しづらいが、公開された動画をみると、そのすさまじさがわかる。大地や樹木、空を埋め尽くすおびただしいバッタの大群。飛び去った後は、無残に食い荒らされた裸の大地しか残らない。サバクトビバッタの群れはアフリカ東部だけでなく、中央、西アフリカにも広がっており、FAOは各国に7600万ドルの緊急支援を呼びかけている。 いま東アフリカで何が起きているのか。そもそもなぜ、こんなに増えたのか。やっぱり気候変動のせいなのか？ 日本人で唯一、アフリカでサバクトビ
科学的な知識なくビーガン奨励 インフルエンサーがもたらす危険 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英慈善団体のビーガン協会（The Vegan Society）によると、英国におけるビーガン（動物由来の食品を全く口にしない完全菜食主義者）の数は、2014年から18年の間に4倍になった。 2014年の『Cowspiracy』（邦題『Cowspiracy: サステイナビリティ（持続可能性）の秘密』）や2017年の『What the Health』（邦題『健康って何？』）などの衝撃的なドキュメンタリー番組がビーガンへの転向を促しているとされることが多いが、アリアナ・グランデやベネディクト・カンバーバッチらセレブのビーガン推進活動の影響も大きい。 またセレブだけでなく、ビーガンのインフルエンサーも完全菜食主義の普及において大きな役割を果たし、数百万人にビーガンへの転向を促してきた。多くの人は、ビーガンになることで動物の苦しみを緩和し環境に変化を起こしたいと考え、見事な結束を示してきた。 きちん
グーグル、外部企業に「Gmailの内容を読ませている」事が発覚 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルが社外のアンドロイドアプリの開発者たちに対し、Gmailの内容を閲覧できる権限を与えているとの報道が浮上した。7月2日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に掲載された記事によると、一部のGmail関連アプリを開発するデベロッパーらが、ユーザーの同意を得た上で、ユーザーのメールの内容を閲覧可能な状態になっているという。 記事によるとアクセス可能なメールは全てのGmailメッセージで、タイムスタンプや受信者のアドレスもAIや人間が閲覧可能になっているという。WSJはグーグルがアプリに表示するユーザーの同意を求める文言が、この事実を十分に明示していないと指摘している。 グーグルはニュースサイト「The Verge」の取材に対し、メール内容へのアクセス権限を与えた開発者はグーグルの審査プロセスを通過した者のみであり、ユーザーからの同意を得た上でアクセスを行なっていると述べた。また、
「ネットなしで生きられない人」の割合、日本は10カ国で最低 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界中の人々が今では多くの時間をスマートフォンの画面を見ながら過ごし、タブレットやラップトップの利用にかける時間も多い。インターネットのない暮らしはもはや想像し難いものになった。 ミレニアル世代の多くにとって、ウェブが登場する以前の世界は遠い記憶の彼方に存在している。場所や時間を問わずネットにつながった世界が現代では当り前になった。しかし、それはミレニアルに限った話ではない。 最新の調査で、世界中の人々がEメールやソーシャルメディアが存在しない世界を、想像し難いと感じていることが明らかになった。市場調査会社イプソス（Ipsos）は世界23カ国の1万8180名を対象に調査を行い、3分の2以上の人々が「インターネットなしの暮らしは想像できない」と考えていることを明らかにした。 その数字は米国が73％に及んでおり、トップのインドでは82％に達していた。一方でイタリアや日本ではその数値は62％にと
アプリの7割が外部企業に「個人情報を横流し」の衝撃情報 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
何気なく使っているスマホのアプリの多くが、利用者の個人情報を外部企業に送信している実態が明らかになった。 リサーチャーのNarseo Vallina-RodriguezとSrikanth Sundaresanは、スマホのアプリとサードパーティ間の通信を監視できるツールを開発し、1600人の協力を受けて5000以上のアプリを調査した。その結果、実に7割のアプリがサードパーティに個人情報を提供していた。 背景には多くのアプリ開発者が、他社が開発したプログラムを利用している事が挙げられる。それらのプログラムのほとんどが広告を表示する目的で作られているが、ユーザーのアプリの利用データも収集していると考えられる。 1つのアプリが1つのサードパーティにデータを提供している限りは深刻なプライバシーのリスクにはならない。しかし、今回の調査では調査対象の15％に当たる750のアプリが5つ以上のサードパーティ
氷バケツ運動で「難病研究に大成果」は誤報 科学報道の課題浮き彫りに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「アイス・バケツ・チャレンジ」がソーシャルメディアで大流行してから2年。この運動は、難病である筋萎縮性側索硬化症（ALS）の新治療法発見に向けた研究に1億ドル（約100億円）以上の寄付をもたらした。 メディア各社は先月、この寄付金が「ブレークスルー（突破口）」となる発見につながったと報じた。この情報の基になったのは、ALS治療の道を開く可能性があるNEK1という「新しい」遺伝子が見つかったという米国ALS協会のメディア向け声明だった。 だが、これは本当に画期的な発見だったのだろうか？ 医療関連ニュースを検証するウェブサイト「ヘルスニュースレビュー」によると、NEK1は新しい遺伝子でもなければ、ほとんどのALS患者にとって有効な治療にはつながらない見込みだという。 同サイトのエディターらは、ALS協会のリリースが言及している研究論文の執筆者らに連絡を取り、多くのメディアが報じた内容が誤りであ
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