2013年2月3日日曜日 数学に暗記は必要か？ 先日、知人に数学に暗記は必要か？と問われた。 そこで今回は数学における暗記の必要性ついて考察してみたい。 なぜ公式の暗記が必要なのか? まず、公式とは問題を解くためではなく、時間短縮のためのツールであるということを確認しておきたい。 問題を解くだけならば、公式を暗記せずとも達成することはできる。 しかし数学ではスピードが必要とされるのだ。 試験では速く解くことが求められるし、研究においても式変形ひとつひとつに時間をかけていては全体像が見えてこない。 いちいち九九の表を見ながら計算する高校生がいるだろうか？ そんなことをしていては肝心の問題に集中できない。 我々が問題を解くとき、計算部分に時間をかけずに済むのは九九の暗記のおかげなのだ。 公式も同様で、暗記していることで問題そのものに集中することができる。 暗記しなくても導け

国土交通省は１日、山梨県の中央自動車道・笹子トンネル上り線で昨年１２月発生した天井板崩落事故で、天井板をつり下げるアンカーボルトの約１割が強度不足で荷重に耐えられない状態だったとする調査結果を公表した。 ボルトはトンネル上部の穴に接着剤で固定され、実際の荷重の３倍超まで耐えられる想定だが、計約６割がこの基準を下回っていた。接着剤の保持力が時間とともに低下した可能性もあり、同省では、設計で経年劣化を十分考慮していなかったとみて調べている。 同日、同省の調査検討委員会で報告された。ボルトは長さ約１３センチで、コンクリート製のトンネル上部の穴に差し込み、特殊な接着剤で固定されている。計７４１２枚の天井板は鋼材ですべて連結されているため、ボルト１本当たりにかかる平均荷重は１・２トン。強度に余裕を持たせるため、ボルト１本につき約４トン超の荷重に耐えられる分量の接着剤を使用している。 しかし、同

パリジェンヌのズボン解禁＝２００年前の条例無効に パリジェンヌのズボン解禁＝２００年前の条例無効に 【パリＡＦＰ＝時事】パリジェンヌへのズボン禁止令、ついに撤廃−。２００年以上にわたってパリの女性は条例によってズボンの着用を禁じられていたが、フランス政府はこのほど、条例に法的効力はないと宣言、パリ女性は罪に問われる心配なく、自由にパンツファッションを楽しめることになった。 　この条例は１８００年１１月１７日に施行されたもので、女性が「男性のように」ズボンをはきたい場合、地元警察からの許可を得るよう規定。１８９２年と１９００年に、自転車や馬に乗る時に限って着用を認めると緩和されたが、条例自体は残っていた。条例は、女性に対し男性と同じ服装を禁じることで、特定の職業への進出を制限する狙いがあったとされる。（2013/02/04-23:19）

Moves 1.3.1（無料） カテゴリ: ヘルスケア／フィットネス, ライフスタイル 販売: ProtoGeo Oy（10.2 MB） ライフロガーは試さにゃ損なアプリを紹介。 382個目の原石アプリは「Moves」。アプリを起動しておくと行動時間、行った場所・経路、歩数などを全自動で記録しておいてくれるライフログアプリだ。 たとえば、これは2月2日(土)の僕の記録。 全部勝手に記録してくれていた。 朝、自宅を出てからの総歩数は6,438歩。 11:53　自宅を出る 12:03　最寄駅から乗車 12:14　乗換駅に到着 12:17　乗車 12:47　六本木到着 12:55　Dpub7会場 豚組到着 16:24　終了、移動 16:29　カラオケ到着 17:05　途中抜けて、春友さん、ばんかさんとラーメン 18:34　カラオケ終了、移動 18:39　松ちゃん到着 21:08　またね 21:1

【ソウル＝黒田勝弘】慰安婦問題で過去の「官房長官談話」が問題になっている河野洋平元衆院議長が１４日、ソウルで開催される国際フォーラムに出席し特別講演をする。朴（パク）槿恵（クネ）次期大統領とも会う予定だ。慰安婦問題で日本による強制性を認めた「河野談話」は、韓国をはじめ国際的に日本非難の最大根拠になってきた。韓国での発言に関心が集まっている。　この国際フォーラムは「韓日以来の道を問う」と題し韓国のソウル新聞と日本の東京新聞が共催する。日本側からは寺島実郎・日本総合研究所理事長や渡辺博史・国際協力銀行副総裁らが、韓国側からは柳（ユ）明桓（ミョンファン）元外相、朴（パク）●煕（チョルヒ）ソウル大日本研究所長らが出席し公開で行われる。　中国との間では先ごろ鳩山由紀夫元首相が訪中した際、尖閣諸島を「係争地」と発言し問題になっている。安倍首相はかねてから「河野談話」に疑問を表明し、これが韓国では官民挙

気象庁によりますと、４日午後９時前、気象予報の作成に使うスーパーコンピューターに不具合が発生し、５日の朝に発表する予定の天気図など、一部の予報資料が通常どおりに作成できなくなるおそれがあるということです。 仮に復旧が遅れた場合でも、各地の天気予報は発表できる見通しだということですが、現在、復旧のめどはたっておらず、気象庁は、具体的な影響の範囲を調べるとともに、復旧作業を急いでいます。