アメリカのカリフォルニア州に本拠を置く、世界的デザインコンサルティング会社IDEOのCEOティム・ブラウン氏。「デザイン思考の伝道者」とも呼ばれる同氏に、真のデザイン思考とは何か、日本企業はデザイン思考をどう生かすべきか、博報堂monomのチームリーダー小野直紀が切り込んだ。 「デザインは人間にどう役立つべきか」を 問い続けた 小野　ブラウンさん、あなたがCEOを務めているIDEOは、世界有数のデザインコンサルティング会社として名だたる企業をクライアントに、数々のプロジェクトを成功させてきました。あなた自身は「デザイン思考の伝道者」として知られていますが、まずはじめに、ご自身はどのようにデザイン思考を身に付けたのか教えていただけますか？ ブラウン　もうずいぶん前のことになりますが、かれこれ35年前、大学でデザインを学んでいたときに、ある雑誌に記事を書いたことがあります。その記事で私はいくつ

「生活者発想」とは、人を、単に「消費者」として捉えるのではなく、多様化した社会の中で主体性を持って生きる「生活者」として全方位的に捉え、深く洞察することから新しい価値を創造していこうという考え方です。生活者を誰よりも深く知っているからこそ、クライアントと生活者、さらには社会との架け橋をつくれるのだと考えます。

グローバルに展開するデザイン/イノベーション会社IDEO社、博報堂ＤＹグループの戦略事業組織「kyu」の一員に 株式会社博報堂ＤＹホールディングス 株式会社博報堂DYホールディングスの戦略事業組織「kyu」は、米国の世界的に高名なデザイン／イノベーション会社の『IDEO LP』(以下、IDEO社)に対して出資を行い、30％の持分を取得いたしました。この結果、同社は博報堂ＤＹグループの持分法連結の対象となりましたのでお知らせいたします。また、将来的に持分の過半数以上を取得するオプションを当社が保有することについても、同社持分保有者と合意しています。 IDEO社は、米国シリコンバレーで創立され、現在、北米、アジア、ヨーロッパに10のオフィスを展開する国際的なデザイン／イノベーション会社です。製品、サービス、デジタル体験、最近はヘルスケアや教育、社会テーマなど幅広い領域で、デザインコンサルティン

生活インデックスとは、生活総研が生活者の意識変化を読み解くために、【消費動向】【生活感情】【生活価値観】の3つの領域から開発したオリジナルの指数です。 今回の生活インデックスレポートでは、【11月の消費動向】（消費意欲）に関する分析結果についてご報告いたします。 11月の消費意欲指数は49.6点となり、前月比は+0.7ポイントの横ばいですが、前年同月比は+2.4ポイントと前年を上回りました。 Point１　  　冬支度が始まる11月。消費意欲は、増税前（2013年）と同水準に 11月の消費意欲指数は49.6点で、前年同月と比べると2.4ポイントのプラスとなりました。これは、消費税増税前の2013年11月（49.5点）と同水準です。 消費意欲の理由（自由回答）を見ると、「景気、増税、物価上昇、円安」といった社会的なネガティブ要因を挙げる声は前年と比べて減少（14年141件→15年42件）。一

10大経済圏在住、有職女性1万人調査 「はたらく女性のしあわせ調査（Happy Women Index）」結果発表 株式会社博報堂はソーシャルデザインプロジェクト issue+designとの協働により、10大経済圏在住の有職女性1万人を対象に「はたらく女性のしあわせ」をテーマにした調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。 博報堂と issue+designでは、2014年に「地域しあわせ風土調査（ローカルハッピネス）」を実施、「男性よりも女性の幸福度が高い」といった傾向や、「会社員に比べて自営業や専門職で働く女性の幸福度が高い」といった傾向がみえました。本調査結果から、「はたらく女性のしあわせ」は何によってもたらされるかについて、より詳しく調べるために、10大経済圏在住の有職女性1万人に対象を絞った調査を実施いたしました。 ■調査結果のポイント（３つの視点） 視点１　【仕事の充実

博報堂、アルスエレクトロニカと共同で、市⺠が主体となり、共創する「まちづくり」を考察する提案型･公開イベント開催 Future Catalysts PLATZ Vol.1 CREATIVE QUESTIONS to design your CITY 〜みんなのクエスチョンが描く、「まち」の未来〜 3 月22 日(日) 10:00〜21:00 ⻁ノ⾨エリア : ⻁ノ⾨９森ビル、Good Morning Café オーストリア・リンツ市を本拠地とするメディア・アートの文化機関「アルスエレクトロニカ」と博報堂による共同プロジェクト「FUTURE CATALYSTS」は、産業、行政、地域社会の「未来」をつくる「触媒」となり、実践してゆくことを目指し、2014年に活動を開始しました。これまで2014年9月にオーストリア・リンツ市で『Future Innovators Summit』、また12月には東

2015年２月27日 Global HABITは、博報堂 研究開発局が2000年から世界の主要37都市で毎年実施しているシングル・ソース調査及びデータベースです。 市場の成長を後押しする購買層である各都市の中・上位収入層に焦点を当てた調査であり、グローバル・マーケティングに役立つデータソースです。 Global HABIT 2015年版　パンフレットでは、約900の調査項目の中から下記項目の2014年の調査結果について、ご紹介しています。 是非、ダウンロードしてご覧ください。 ■パンフレットに掲載している項目 「希望するライフスタイル」について 「環境問題」について 「なりたい女性像」 「なりたい男性像」 「食べたことがある和食」 「最近1年間に飲んだことがある飲料」 「面白いメディア」 「広告も参考になることが多いメディア」 「国内・海外コンテンツ受容性」 ダウンロードはこちらから

「電力小売自由化」についての認知率80.8％●「電力自由化時に」電力会社を「変えてみたい」と答えた人は、64.0％で約2/3に。●電力会社選択時に最重視するのは、「料金の安さ」で75.5％。続いて「料金メニューや手続きのわかりやすさ」「安心安全イメージの企業」が５割前後の支持。 2015年1月22日 博報堂エネルギーマーケティング推進室は、2010年よりエネルギーに関する生活者調査を実施しておりますが、このたび、2016年春に予定されている「電力小売の自由化」にむけて、生活者がどのようにとらえているかを調査し、結果がまとまりましたので、ご報告いたします。 調査結果によると、「電力小売り自由化」の認知率は80.8％で、男性の方が、認知や理解が高いことが分かりました。また、「電力小売自由化」時に、電力会社を変更したいかどうか尋ねたところ、約2/3に当たる64.0％が「変えてみたい」と答えました

～1997 年→2007 年→2012 年、日本の子供の意識と行動はどう変わったか？～友達よりも家族、家の外より中― 身近な人や場所に重心をシフト 身近を固めて時代の荒波を乗り越える「アラウンド・ゼロ世代」の子供たち2012年9月14日 博報堂生活総合研究所では、5 年前（2007 年）と15 年前（1997 年）に行った小学4 年生～中学２年生対象の「子供調査」を、現在の同世代の子供たちに実施し、この15 年間における日本の子供たちの意識や行動の変化を比較分析しました。 前回調査から今回までの5 年間は、リーマンショックや東日本大震災など、それまでに経験したことのない大きな出来事がありました。これらの出来事が、直接的、間接的に子供たちに与えたであろう影響を念頭におきながら、2000 年前後に生まれた「アラウンド・ゼロ世代」（1997 年4 月～2002 年3 月生まれ）の子供たちの特徴を

来店客のスマホを店頭什器の一部として活用！ “什器にタッチ”すると、スマホがモニターに、ポイントカードに、お得な情報源に スマホユーザーがお店に行く楽しさを後押しし、店舗への集客を促進（＊店頭什器＝店頭の陳列棚） 2012年９月18日 株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一）は、来店客のスマートフォンと連動する双方向型店頭什器「スマート什器™」を開発し、メーカー・小売各社へのご提供を開始しました。 「スマート什器™」とは、従来の一方的な商品陳列・情報発信型の什器とは異なり、来店客の行動や状況によってコミュニケーション内容を自由に変更できる、双方向型の店頭什器です。実際に来店し、商品棚の前まで訪れてくれた来店客に対し、来店客の手元メディアであるスマートフォンを介して、さまざまな情報や機能を提供します。 来店客は、自分のスマートフォンを「スマート什器™」にタッチするだけで、端末が